注目テーマ ワーク・ライフ・バランス
記者発表
- 2020年4月
- 「第３回日本人の就業実態に関する総合調査（2018年調査）」結果（PDF：1.7MB）
- 2019年10月
- 「第５回（2018）子育て世帯全国調査」結果速報（PDF：955KB）
- 2018年7月
- 「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」（PDF:856KB）
- 2017年9月
- 「第４回（2016）子育て世帯全国調査」結果速報（PDF：788KB）
- 2016年9月
- 「第7回勤労生活に関する調査」結果―スペシャル・トピック「『全員参加型社会』に関する意識」―（PDF:558KB）
- 2016年9月
- 「子育て世帯の追跡調査（第2回：2015年）」の結果概要（PDF：716KB）
- 2015年12月
- 労働政策研究報告書『求職者支援制度利用者調査―訓練前調査・訓練後調査・追跡調査の３時点の縦断調査による検討』発表」（PDF：727KB）
- 2015年7月
- 「労働時間管理と効率的な働き方に関する調査」（企業調査）結果 「労働時間や働き方のニーズに関する調査」（労働者調査）結果」（PDF：306KB）
- 2015年6月
- 「第３回（2014）子育て世帯全国調査」結果速報（PDF：393KB）
- 2015年1月
- 「仕事と介護の両立に関する調査」結果速報（PDF:102KB）
- 2014年11月
- 「第２回日本人の就業実態に関する総合調査」結果（PDF：268KB）
- 2014年6月
- 「裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果 労働者調査結果」（PDF:723KB）
- 2014年6月
- 「裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果 事業場調査結果」（PDF:663KB）
- 2014年6月
- 「子育て世帯の追跡調査（第１回：2013年）」の結果速報
- 2013年7月
- 「子育てと仕事の狭間にいる女性たち─JILPT子育て世帯全国調査2011の再分析─」結果（PDF:290KB）
- 2013年6月
- 「メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査」調査結果
- 2013年4月
- 「第２回子育て世帯全国調査」の結果速報（PDF:1.1MB）
- 2013年3月
- 「男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査」結果（PDF:574KB）
- 2012年12月
- 「短時間労働者の多様な実態に関する調査」調査結果（PDF:316KB）
- 2012年9月
- 勤務医の４割が週60時間以上の労働～「勤務医の就労実態と意識に関する調査」調査結果～（PDF:1.1MB）
- 2012年2月
- 平成23年11月調査「子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査」─世帯類型別にみた「子育て」、「就業」と「貧困問題」─（PDF:1.1MB）
- 2011年6月
- 「職場におけるメンタルヘルスケア対策に関する調査」結果（PDF:849KB）
- 2011年4月
- 「年次有給休暇の取得に関する調査」調査結果（PDF:524KB）
- 2010年12月
- 「平成21年度 日本人の就業実態に関する総合調査」（速報）（PDF:519KB）
- 2010年12月
- 「仕事特性・個人特性と労働時間」調査結果（PDF:521KB）
- 2008年3月
- 子育て後の女性の再就職に関する調査研究結果報告─「子育て後の女性の再就職─課題とその解決」のポイント（PDF:93KB）
- 2008年3月
- 「第５回勤労生活に関する調査」結果─スペシャルトピック「仕事と生活の調和（ワークライフバランス）」（PDF:295KB）
- 2008年3月
- 子育て後の女性の再就職に関する調査研究結果報告─「子育て後の女性の再就職─課題とその解決」のポイント（PDF:96KB）
- 2007年7月
- 「経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査」（企業調査及び従業員調査）結果（PDF:169KB）
- 2007年2月
- 「仕事と家庭の両立支援にかかわる調査」結果報告（PDF:109KB）
- 2006年3月
- 「就業形態の多様化の中での日本人の働き方─日本人の働き方調査（第１回）─」結果（PDF:93KB）
- 2006年3月
- 多様な働き方の人々をめぐる課題の解決に向けて（働く人々の意識を中心として）─「日本人の働き方総合調査」結果より─（PDF:152KB）
調査研究成果
プロジェクト研究シリーズ
- 2022年3月
- 第4期 No.3『第四次産業革命と労働法政策─“労働4.0”をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』
- 2012年3月
- 第2期 No.2『ワーク・ライフ・バランスの焦点─女性の労働参加と男性の働き方』
- 2007年3月
- 第1期 No.7『仕事と生活』
労働政策研究報告書
- 2022年3月
- No.221『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題』
- 2022年3月
- No.219『諸外国における雇用型テレワークに関する法制度等の調査研究』
- 2022年3月
- No.217『労働時間の研究ー個人調査結果の分析ー』
- 2021年3月
- No.210『長期雇用社会のゆくえ―脱工業化と未婚化の帰結』
- 2021年3月
- No.209『第四次産業革命と労働法政策―“労働4.0”をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』
- 2021年3月
- No.208『仕事と子どもの育成をめぐる格差問題』
- 2020年3月
- No.204『再家族化する介護と仕事の両立─2016年改正育児・介護休業法とその先の課題─』
- 2017年3月
- No.192『育児・介護と職業キャリア―女性活躍と男性の家庭生活―』
- 2017年3月
- No.189『子育て世帯のディストレス』
- 2016年11月
- No.185『働き方の二極化と正社員―JILPTアンケート調査二次分析結果―』
- 2016年5月
- No.183『NPO就労発展への道筋―人材・財政・法制度から考える─』
- 2015年12月
- No.181『求職者支援制度利用者調査―訓練前調査・訓練後調査・追跡調査の３時点の縦断調査による検討』
- 2015年5月
- No.170『仕事と介護の両立』
- 2013年7月
- No.159『子育てと仕事の狭間にいる女性たち─JILPT子育て世帯全国調査2011の再分析─』
- 2013年3月
- No.154『大都市における30代の働き方と意識─「ワークスタイル調査」による20代との比較から─』
- 2012年6月
- No.151『ワーク・ライフ・バランス比較法研究＜最終報告書＞』
- 2012年4月
- No.150『出産・育児と就業継続─労働力の流動化と夜型社会への対応を─』
- 2012年1月
- No.140『シングルマザーの就業と経済的自立』
- 2011年5月
- No.136『出産・育児期の就業継続─2005年以降の動向に着目して』
- 2011年5月
- No.135『中小企業におけるワーク・ライフ・バランスの現状と課題』
- 2011年3月
- No.128『仕事特性・個人特性と労働時間』
- 2011年3月
- No.127『妻からみた夫の労働時間─「労働時間に関するアンケート調査（妻調査）」結果分析─』
- 2010年6月
- No.122『女性の働き方と出産・育児期の就業継続─就業継続プロセスの支援と就業継続意欲を高める職場づくりの課題』
- 2010年3月
- No.116『ワーク・ライフ・バランス比較法研究＜中間報告書＞』
- 2010年3月
- No.115『雇用の多様化の変遷II：2003～2007─厚生労働省「多様化調査」の特別集計より─』
- 2009年5月
- No.109『出産・育児期の就業継続と育児休業─大企業と中小企業の比較を中心に─』
- 2009年4月
- No.106『働く場所と時間の多様性に関する調査研究』
- 2009年3月
- No.105『結婚・出産・育児期の退職と再就職─女性のキャリア形成と課題』
- 2008年6月
- No.101『母子家庭の母への就業支援に関する研究』
- 2008年6月
- No.99『有期契約労働と育児休業─継続雇用の実態と育児休業の定着に向けた課題─「有期契約労働者の育児休業等の利用状況に関する研究」報告書』
- 2008年4月
- No.96『子育て後の女性の再就職課題とその解決』
- 2007年3月
- No.75『働き方の多様化とセーフティネット─能力開発とワークライフバランスに着目して─』
- 2006年12月
- No.73『介護休業制度の利用拡大に向けて─「介護休業制度の利用状況等に関する研究」報告書─』
- 2006年5月
- No.64『仕事と生活の両立─育児・介護を中心に─』
- 2006年4月
- No.52『「育児期における在宅勤務の意義」─休業・休暇の削減やフルタイム勤務可能化等の効果と課題─』
- 2006年3月
- No.50『仕事と育児の両立支援─企業・家庭・地域の連携を』
- 2006年6月
- No.49『変革期の勤労者意識』─「新時代のキャリアデザインと人材マネジメントの評価に関する調査」結果報告書─
- 2005年9月
- No.41『雇用者の副業に関する調査研究』
- 2005年3月
- No.34『パートタイマーと正社員の均衡処遇─総合スーパー労使の事例から─』
- 2005年3月
- No.22『日本の長時間労働・不払い労働時間の実態と実証分析』
- 2005年3月
- No.21『介護休業制度の導入・実施の実態と課題─厚生労働省「女性雇用管理基本調査」結果の再分析』
- 2004年6月
- No.5『欧米における在宅ワークの実態と日本への示唆─アメリカ、イギリス、ドイツの実態から』
労働政策レポート
- 2011年10月
- No.9『女性労働政策の展開─「正義」「活用」「福祉」の視点から─』
- 2006年4月
- No.5『多様な働き方とその政策課題について』
調査シリーズ
- 2022年3月
- No.222『働く人の仕事と健康、管理職の職場マネジメントに関する調査結果』
- 2022年3月
- No.220『職業と生活に関する調査』
- 2021年7月
- No.213『次世代育成支援対策推進法の施行状況に関する調査』
- 2020年3月
- No.200『家族の介護と就業に関する調査』
- 2020年3月
- No.196『女性活躍と両立支援に関する調査』
- 2021年3月
- No.208『就業者のライフキャリア意識調査―仕事、学習、生活に対する意識』
- 2019年10月
- No.192『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2018（第5回子育て世帯全国調査）』
- 2017年11月
- No.176『「イノベーションへの対応状況調査」（企業調査）結果及び「イノベーションへの対応に向けた働き方のあり方等に関する調査」（労働者調査）結果』
- 2017年10月
- No.175『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2016（第４回子育て世帯全国調査）』
- 2017年10月
- No.174『企業の転勤の実態に関する調査』
- 2017年3月
- No.169『企業の人材活用と男女のキャリア』
- 2016年9月
- No.159『子育て世帯の追跡調査（第２回：2015年）―生活変化を４年間追跡―』
- 2016年6月
- No.153『介護者の就業と離職に関する調査』
- 2016年6月
- No.150『妊娠等を理由とする不利益取扱い及びセクシュアルハラスメントに関する実態調査結果』
- 2016年3月
- No.148『「労働時間管理と効率的な働き方に関する調査」結果 および「労働時間や働き方のニーズに関する調査」結果―より効率的な働き方の実現に向けて、企業の雇用管理はどう変わろうとしているのか―』
- 2015年7月
- No.135『60代の雇用・生活調査』
- 2015年5月
- No.132『採用・配置・昇進とポジティブ･アクションに関する調査結果』
- 2015年3月
- No.136『正社員の労働負荷と職場の現状に関する調査』
- 2014年12月
- No.134『多様な就業形態と人材ポートフォリオに関する実態調査（事業所調査・従業員調査）』
- 2014年6月
- No.125『裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果 労働者調査結果』
- 2014年6月
- No.124『裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果 事業場調査結果』
- 2014年5月
- No.115『子育て世帯の追跡調査（第１回：2013年）─2011･2012年調査との比較─』
- 2014年3月
- No.119『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果（２）─分析編─』
- 2013年11月
- No.112『メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査』
- 2013年8月
- No.114『「社会保険の適用拡大が短時間労働に与える影響調査」結果─短時間労働者に対する社会保険の適用拡大に伴い、事業所や労働者はどのように対応する意向なのか─』
- 2013年6月
- No.105『「短時間労働者の多様な実態に関する調査」結果─無期パートの雇用管理の現状はどうなっているのか─』
- 2013年4月
- No.109『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2012（第２回子育て世帯全国調査）』
- 2013年3月
- No.106『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査』
- 2012年9月
- No.102『勤務医の就労実態と意識に関する調査』
- 2012年3月
- No.100『職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査』
- 2012年3月
- No.98『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果（3）』
- 2012年3月
- No.95『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査（「第１回子育て世帯全国調査」）』
- 2011年11月
- No.89『平成21年度 日本人の就業実態に関する総合調査』
- 2011年9月
- No.88『「短時間労働者実態調査」結果─改正パートタイム労働法施行後の現状─』
- 2011年6月
- No.85『年次有給休暇の取得に関する調査』
- 2010年5月
- No.69『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果（2）』
- 2010年7月
- No.63『働くことと学ぶことについての調査』
- 2009年7月
- No.55『副業者の就労に関する調査』
- 2009年7月
- No.54『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果』
- 2008年9月
- No.50『企業のテレワークの実態に関する調査結果』
- 2008年4月
- No.41『第５回 勤労生活に関する調査（2007年）─スペシャルトピック「仕事と生活の調和（ワークライフバランス）」─』
- 2008年4月
- No.40『第７回 海外派遣勤務者の職業と生活に関する調査結果』
- 2007年7月
- No.38『経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査』
- 2007年8月
- No.37『仕事と家庭の両立支援にかかわる調査』
- 2006年12月
- No.20『働き方の現状と意識に関するアンケート調査結果』
- 2006年3月
- No.14『日本人の働き方総合調査結果─多様な働き方に関するデータ─』
- 2005年10月
- No.9『第６回 海外派遣勤務者の職業と生活に関する調査結果』
- 2005年10月
- No.6『第４回 勤労生活に関する調査（2004年）』
資料シリーズ
- 2021年12月
- 資料シリーズNo.245『「労働時間制度に関する調査結果」の分析』
- 2020年9月
- No.232 『男性労働者の育児休業の取得に積極的に取り組む企業の事例―ヒアリング調査―』
- 2019年8月
- No.218『病気の治療と仕事の両立に関するヒアリング調査（企業調査・患者調査）』
- 2019年5月
- No.215『生涯現役を見据えたパラレルキャリアと社会貢献活動―企業人の座談会（ヒアリング調査）から―』
- 2019年2月
- No.208『諸外国における女性活躍・雇用均等にかかる情報公開等について─フランス、ドイツ、イギリス、カナダ─』
- 2018年3月
- No.197『諸外国における育児休業制度等、仕事と育児の両立支援にかかる諸政策―スウェーデン、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカ、韓国―』
- 2018年3月
- No.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』
- 2017年3月
- No.186『ヨーロッパの育児・介護休業制度』
- 2015年12月
- No.164『メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立に関するヒアリング調査』
- 2015年2月
- No.146『子育て世帯のウェルビーイング─母親と子どもを中心に─』
- 2014年5月
- No.136『父親の働き方と家庭生活─ヒアリング調査結果報告─』
- 2014年5月
- No.138『グローバル企業における女性の活躍促進─インタビュー・レコード』
- 2014年4月
- No.135『職業の現状と動向─職業動向調査（就業者Web調査）結果─』
- 2012年9月
- No.126『壮年期の非正規労働─個人ヒアリング調査から─』
- 2013年7月
- No.117『諸外国における在宅形態の就業に関する調査』
- 2013年6月
- No.120『労働時間に関する企業等ヒアリング調査─裁量労働制、勤務間インターバル制を中心に─』
- 2013年5月
- No.118『男性の育児・介護と働き方─今後の研究のための論点整理─』
- 2012年3月
- No.108『日本人の労働時間・休暇～残業・年休未消化と意識・職場環境～』
- 2012年3月
- No.105『大企業における女性管理職登用の実態と課題認識─企業人事等担当者及び女性管理職インタビュー調査─』
- 2012年3月
- No.104『労働時間規制に係る諸外国の制度についての調査』
- 2011年9月
- No.94『第11回日韓ワークショップ報告書 長時間労働と労働時間の短縮施策：日韓比較』
- 2011年3月
- No.84『ワーク・ライフ・バランスに関する企業の自主的な取り組みを促すための支援策─フランス・ドイツ・スウェーデン・イギリス・アメリカ比較─』
- 2010年7月
- No.72『介護における労働者の確保に関する研究（事業所ヒアリング）』
- 2010年6月
- No.71『アメリカとスウェーデンにおけるポジティブ・アクションの取組状況』
- 2010年3月
- No.65『契約社員の人事管理─企業ヒアリング調査から─』
- 2009年10月
- No.60『第９回日韓ワークショップ報告書 ワークシェアリングの現状と課題：日韓比較』
- 2009年9月
- No.59『ヨーロッパにおけるワークライフバランス─労働時間に関する制度の事例─』
- 2008年8月
- No.45『ヨーロッパにおけるワークライフバランス』
- 2008年6月
- No.41『欧州における働き方の多様化と労働時間に関する調査』
- 2007年12月
- No.32『第７回日韓ワークショップ報告書 ワーク・ライフ・バランスの現状と課題：日韓比較』
- 2007年7月
- No.30『有期契約労働者の育児休業─ヒアリング調査結果報告』
- 2006年11月
- No.20『両立支援勤務措置の併用に関する事例ヒアリング調査─在宅勤務との組み合せの視点から─』
- 2006年6月
- No.14『日本人の働き方とセーフティネットに関する研究─予備的分析─』
- 2005年11月
- No.10『「女性の在宅・ＳＯＨＯワーカーの実態に関する事例ヒアリング調査」─労働者・事業者性の分類と経年変化─』
- 2005年12月
- No.8『少子化問題の現状と政策課題─ワーク・ライフ・バランスの普及拡大に向けて』
ディスカッションペーパー
- 2019年12月
- 19-07『「居住地と就業地に関する実態調査」とその二次分析』
- 2019年3月
- 19-06『仕事・働き方の自律性と労働時間―社会学的な観点からの論点整理』
- 2019年2月
- 19-02『労働4.0”とドイツ労働法―Krause鑑定意見を中心に』
- 2019年2月
- 19-01『人々は、いつ、どこで仕事をする時にスマートフォンやパソコンなどを使用するのか―「社会生活基本調査」個票データによる観察―』
- 2016年7月
- 16-04『女性の労働参加の進展がマクロ経済に与える影響―マクロ経済モデルによる試算―』
- 2016年3月
- 16-01『労働時間の柔軟性とその便益―O*Net 職業特性スコアによる検討―』
- 2013年3月
- 13-01『仕事と介護の両立支援の新たな課題─介護疲労への対応を─』
- 2012年10月
- 12-08『専業主婦世帯の収入二極化と貧困問題』
- 2012年3月
- 12-01『U・Iターン時の仕事決定タイミングと正社員就職、報酬、仕事上の満足度の関連』
- 2011年1月
- 10-07『母子世帯の母親はなぜ正社員就業を希望しないのか』
- 2010年4月
- 10-02『仕事特性と個人特性から見たホワイトカラーの労働時間』
- 2010年1月
- 10-01『個人請負就業の将来性─日米の子持ち既婚女性に注目して─』
- 2008年6月
- 08-08『企業から見た両立支援施策の現状と課題─次世代法への対応を中心として─』
- 2008年4月
- 08-05『在宅勤務への政策対応～労働法学の視点を中心に～』
- 2007年3月
- 07-01『長時間労働とワークスタイル』
- 2005年4月
- 05-11『雇われない、雇わない働き方─個人請負の労働実態に関する比較研究─』
- 2005年3月
- 05-05『「在宅勤務による女性の雇用継続」─適正な仕事配分と労働時間規制の緩和の必要性─』
- 2005年1月
- 05-03『企業別データを用いた個人請負労働者の活用動機の分析』
- 2004年9月
- 04-12『仕事と育児の両立支援策の拡大に向けて』」
- 2004年4月
- 04-03『在宅・SOHOワークと女性の就業継続』
統計情報
データブック国際労働比較
国内労働事情
国内労働情報
- 2016年8月
- 国内労働情報2016『第2回日本人の就業実態に関する総合調査（第1分冊 本編・第2分冊 就業者データ編）』
- 2013年7月
- 国内労働情報2013『医療従事者の働き方とキャリアに関する調査─A大学病院の悉皆調査から─』
- 2012年6月
- 国内労働情報2013『第６回勤労生活に関する調査（2011年）』
ビジネス・レーバー・トレンド
- 2022年8・9月号
- 『働く女性の健康を支える』
ビジネス・レーバー・トレンド研究会
- 2011年10月
- 職場におけるメンタルヘルス対策の最新動向─JILPT調査から─（PDF:2.6MB）
- 2010年2月
- 改正育児・介護休業法の施行に向けて（PDF:19.7MB）
- 2008年5月
- ホワイトカラーの労働時間管理のあり方─名目的管理監督者問題をきっかけに─（PDF:667KB）
海外労働情報
刊行物
月刊「ビジネス・レーバー・トレンド」
2022年5月号よりデジタル提供に移行しました。2022年4月号までのバックナンバーを販売しております。
- 2021年12月号
- 特集『コロナ禍での職場のメンタルヘルス』
- 2021年6月号
- 特集『コロナ禍での働き方をめぐる動き』
- 2021年1・2月号
- 特集『テレワークの現状』
- 2020年12月号
- 特集『仕事と介護の両立』
- 2020年8・9月号
- 特集『新型コロナウイルスの働く人への影響』
- 2019年8・9月号
- 特集『健康増進につながる働き方改革』
- 2019年6月号
- 特集『治療と就労の両立』
- 2019年1・2月号
- 特集『働き方改革の課題と展望』
- 2018年10月号
- 特集『仕事と家庭の両立』
- 2018年8・9月号
- 特集『福利厚生のトレンド』
- 2017年1月号
- 特集『介護と仕事を両立させるために―働き続けられる職場環境づくり』
- 2015年11月号
- 特集『労働時間管理と多様な働き方――ワークスタイルの変革に向けて』
- 2015年10月号
- 特集『仕事と介護の両立――離職しない柔軟な働き方』
- 2015年9月号
- 特集『働く人の心と体の健康――組織の活性化に向けた人事管理』
- 2014年12月号
- 特集『日本人の働き方はどうなっているのか――JILPT第２回就業実態総合調査から』
- 2014年9月号
- 特集『成長分野における技能者の育成──ものづくり産業を支える人材の確保』より
- 2014年7月号
- 特集『グローバル人材の確保・育成──企業の人事戦略からみえてくるもの』より
- 2014年2月号
- 特集『景気回復と雇用・労働──賃上げと地域経済をめぐる動向』より
- 2013年11月号
- 特集『女性のワーク・ライフの実情──調査から浮かび上がるもの』
- 2013年8月号
- 特集『介護しながら働き続けるには──企業に求められる支援策』
- 2013年7月号
- 特集『世代別の職業と勤労生活に関する意識──２本のJILPT調査から』より
- 2013年6月号
- 特集『いじめ・嫌がらせの実情と課題──欧州諸国と日本の対応』より
- 2013年3月号
- 特集『働く人のメンタルヘルスケア──職場にどうアプローチすべきか』
- 2012年11月号
- 特集『介護職場における人材確保──現場に求められること』より
- 2012年10月号
- 特集『今後の雇用への期待と展望─最近のＪＩＬＰＴ調査から』より
- 2012年8月号
- 特集『職場のパワーハラスメント─いじめ・嫌がらせへの対応』より
- 労働組合のメンタルヘルスの取り組み─働く人を取り巻く過酷な環境のなかで求められるもの（PDF:418KB）
- ビジネス・レーバー・モニター特別調査から 労働時間・休暇の現状と課題（PDF:957KB）
- 2012年1月号
- 特集『ワーク・ライフ・バランスの実現に向けて─「女性のため」から「男女共通」の取り組みへ』
- 2011年12月号
- 特集『女性の就労促進を考える─政策展開と活用の現状─』
- 2011年7月号
- 特集『職場のメンタルヘルス対策─その最新動向と取り組み─』
- 2011年5月号
- 特集『労働時間と働き方をめぐる課題─適正化に向けて求められること─』
- 2010年9月号
- 特集『女性の継続就業とワーク・ライフ・バランス─改正育児・介護休業法と今後の課題』
- 2010年8月号
- 特集『働き方をめぐる新たな課題─労働時間とメンタルヘルスを焦点に─』
- 2009年9月号
- 特集『女性が働き続けるうえでの課題─男女賃金格差と結婚後・育児期の就業を中心に─』
- 2009年6月号
- 特集『働く時間と場所の多様性がもたらすもの─柔軟な労働時間とテレワークを中心に』
- 2009年3月号
- 特集『労働時間をめぐる先進諸国の動向─時短、弾力化、ＷＬＢ、ワークシェアの視点から』
- 2008年8月号
- 特集『働き方の改革「元年」──労働時間の適正化にどう取り組むか』
- 2008年6月号
- 特集『仕事と子育ての両立──再就職、非正規雇用、母子家庭への支援』
- 2008年3月号
- ＜第２特集＞「働き方の改革」と現場の課題
- 2008年2月号
- 特集『在宅勤務とワーク・ライフ・バランス─現状と新たな展開─』
- 2007年11月号
- ＜第２特集＞JILPT研究フォーラム2007「労働市場の構造変化と多様な働き方への対応」
- 2007年8月号
- ＜第２特集＞労働時間からワーク・ライフ・バランスを考える
- 2007年7月号
- 特集『長時間労働とワークスタイル─その実態と生活・心身への影響─』
- 2007年3月号
- 特集『両立支援策と企業経営への影響─制度と運用上の課題を探る─』
- 2006年9月号
- 特集『多様化する働き方─その意味と課題』
- 2006年1月号
- 特集『ワーク・ライフ・バランス−欧米の動向とわが国への示唆』
- 2005年10月号
- 特別企画「企業の次世代支援策」（PDF:1.7MB）
- 2005年6月号
- 特集『ホワイトカラーの働き方─長時間労働の背景と課題を考える』
- 2005年5月号
- 特集『日本人の仕事観、生活観─勤労意識はどう変化したか』
- 2004年10月号
- 特集『在宅・SOHOワークという働き方−現状・課題・行方』
- 2004年6月号
- 特集『長時間労働の影響─どこに歪みが生じているか』
- 2004年1月号
- 特集『育児と仕事−共働き世帯の現実』
月刊「日本労働研究雑誌」
- 2022年9月号
- 特集『住むことと働くこと』
- 2022年8月号
- 特集『働く人の心の健康と障害』
- 2019年8月号
- 特集『変わるワークプレイス・変わる働き方』
- 2019年6月号
- 特集『保育・育児と就業に関する実証エビデンス』
- 2019年5月号
- 特集『働き方改革シリーズ3「その他の実行計画」』
- 2019年1月号
- 特集『働き方改革シリーズ2「労働時間」』
- 2018年12月号
- 特集『働き方改革シリーズ1「同一労働同一賃金」』
- 2018年6月号
- 特集『休職と復職─その実態と課題』
- 2017年12月号
- 特集『雇用共働き化社会の現在』
- 2017年5月号
- 特集『健康への支援・投資と就業』
- 2016年12月号
- 特集『今後の労働時間のあり方を考える』
- 2015年5月号
- 特集『介護は労働に何を問うのか』
- 2016年1月号
- 特集『サービス産業の雇用と労働』より
- 2015年5月号
- 特集『介護は労働に何を問うのか』
- 2014年12月号
- 特集『中間年齢層の労働問題』より
- 2014年7月号
- 特集『労働市場における男女差はなぜ永続的か』より
- 2013年9月号
- 特集『家族形成と労働』
- 2013年6月号
- 特集『職場のゆううつ──心の健康をめぐって』
- 2013年5月号
- 特集『日本の高度成長と労働』より
- 2013年4月号
- 特集『テーマ別にみた労働統計』より
- エッセイ）余暇（PDF:337KB）
- エッセイ）労働時間（PDF:316KB）
- エッセイ）労働者の健康・メンタルヘルス（PDF:620KB）
- 2013年2・3月号
- 学界展望『労働調査研究の現在』より
- 2013年1月号
- 特集『企業内労働者代表制度の展望』より
- 2012年11月号
- 特集『雇用契約を考える』より
- 2012年8月号
- 特集『日本人の休暇』
- 2012年6月号
- 特集『グローバル経営と人材育成』より
- 2012年2・3月号
- 学界展望『労働経済学研究の現在』より
- 研究ノート（投稿）女性の出産希望年齢の決定要因（PDF:576KB）
- 2012年特別号
- 『2011年労働政策研究会議報告』より
- 2011年10月号
- 特集『均等法のインパクト』より
- 2011年8月号
- 特集『個別労働紛争の背景と解決システム』より
- 2011年7月号
- 特集『不安の時代と労働』より
- 2011年4月号
- 特集『あの議論はどこへいった』より
- 2011年特別号
- 特集『非正規雇用をめぐる政策課題』より
- 2011年1月号
- 特集『日本的雇用システムは変わったか？─受け手と担い手の観点から』より
- 2010年11月号
- ディアローグ『労働判例この1年の争点』／特集『合同労組』より
- 2010年9月号
- 特集『若者の「雇用問題」：２０年を振り返る』より
- 2010年8月号
- 特集『健康と労働』
- 2010年6月号
- 特集『ワーク・ライフ・バランスの概念と現状』
- 2009年特別号
- 2008年労働政策研究会議報告『ワーク・ライフ・バランス（ＷＬＢ）の現状と課題』
- 2008年6月号
- 特集『長時間労働』
- 2006年8月号
- 特集『少子化と企業』
- 2006年7月号
- 特集『正社員の自由時間の使い方』
- 2005年7月号
- 特集『長期休暇』
- 2005年1月号
- 特集『仕事・出会い・結婚』
- 2003年10月号
- 特集『ホワイトカラーの労働時間をめぐる最近の動向と課題』
- 2002年6月号
- 特集『ワーク・ライフ・バランスを求めて』
- 2001年7月号
- 特集『仕事と健康』
- 1998年9月号
- 特集『仕事と家庭』
イベント
労働政策フォーラム
- 2022年3月開催
- 『ワーク・ライフ・バランス研究の新局面─データ活用基盤の整備に向けて─』開催報告
- 2021年10月開催
- 『男性の育児休業』開催報告
- 2021年3月開催
- 『新型コロナと働き方の変化─就業意識の変化と在宅勤務の動向に注目して─』開催報告
- 2020年9月開催
- 『テレワークをめぐる課題』開催報告
- 2020年9月開催
- 『仕事と介護の両立支援』開催報告
- 2019年9月開催
- 『労働時間・働き方の日独比較』開催報告
- 2019年6月開催
- 『治療と仕事の両立支援』開催報告
- 2018年11月開催
- 『働き方改革の実現に向けて─労使で乗り越える課題─』開催報告
- 2018年9月開催
- 『働き方改革とテレワーク』開催報告
- 2018年5月開催
- 『仕事と家庭の両立支援のあり方を考える』開催報告
- 2017年10月開催
- 『子育て世帯の働き方を考える─行政、企業、家庭をつなぐ─』開催報告
- 2017年6月開催
- 『今後の企業の転勤のあり方について─仕事と家庭生活の両立の観点から─』開催報告
- 2016年10月開催
- 『介護離職ゼロをめざして─仕事と介護の両立─』開催報告
- 2015年12月開催
- 『女性活躍新法と企業の対応：働き方改革と管理職の役割』開催報告
- 2015年3月開催
- 『多様な社員の活用を企業の成長力に』開催報告
- 2013年5月開催
- 『仕事と介護の両立支援を考える～仕事意欲の維持向上と離職を防ぐために～』開催報告
- 2013年1月開催
- 『職場のメンタルヘルス対策を考える』開催報告
- 2011年10月開催
- 『非正規雇用とワーク・ライフ・バランスのこれから─JILPT平成22年度調査研究成果報告会─』開催報告
- 2011年3月開催
- 『ホワイトカラーの労働時間を考える─効率的な働き方を求めて─』開催報告
- 2010年6月開催
- 『女性が働き続けることができる社会を目指して』開催報告
- 2009年12月開催
- 『労働時間のフレキシビリティ：国際比較』配付資料
- 2007年9月開催
- JILPT研究フォーラム2007『労働市場の構造変化と多様な働き方への対応』開催報告
- 2007年2月開催
- 『企業における女性の戦力化』開催報告
- 2006年3月開催
- 『仕事と生活─企業における両立支援と女性の活用』事例報告
- 2006年1月開催
- 『副業はこれから拡大するか？─企業と働く人にとっての意味─』開催報告
- 2004年12月開催
- 『共に働き、共に生きる社会づくりをめざして─障害者の就労支援に関する有識者懇話会「共働宣言」が伝えたいこと─』開催報告
- 2004年6月開催
- 『仕事と家庭生活の調和─次世代育成支援対策推進法の成立をうけて』講演録
国際フォーラム
- 2006年2月開催
- 『働く時間を選ぶ新しいワーキング・スタイルを考える−ワーク・ライフ・バランスの視点から』
- 2005年3月開催
- 『少子化問題と働き方を考える─仕事と生活の両立に関する欧米の取り組み』
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