調査シリーズ
当機構各部門が行う調査の結果をとりまとめたものです。
No.254（2025年3月）
No.253（2025年3月）
No.252（2025年3月）
No.251（2025年3月）
No.250（2025年3月）
No.249（2025年2月）
No.248（2024年11月）
No.247（2024年10月）
No.246（2024年10月）
No.245（2024年7月）
No.244（2024年7月）
No.242（2024年4月）
No.241（2024年3月）
No.240（2024年3月）
No.238（2024年3月）
No.237（2024年3月）
『「新型コロナウイルス感染症が企業経営に及ぼす影響に関する調査（第1～6回）」結果―JILPTコロナ連続パネル企業調査―』
No.236（2024年2月）
No.235（2023年12月）
No.234（2023年12月）
No.233（2023年12月）
No.232（2023年10月）
No.231（2023年9月）
No.230（2023年9月）
No.229（2023年8月）
『新型コロナウイルス感染拡大の仕事や生活への影響に関する調査［ JILPTコロナ連続パネル個人調査（第1～7回） ］結果』
No.228（2023年3月）
No.227（2023年3月）
No.225（2022年3月）
No.224（2022年3月）
No.223（2022年3月）
No.222（2022年3月）
No.221（2022年3月）
No.220（2022年3月）
No.219（2022年3月）
No.218（2022年3月）
No.217（2021年11月）
No.216（2021年11月）
No.215（2021年11月）
No.214（2021年11月）
No.213（2021年7月）
No.212（2021年7月）
No.211（2021年7月）
No.210（2021年5月）
No.209（2021年3月）
No.208（2021年3月）
No.207（2021年1月）
No.206（2020年12月）
No.205（2020年11月）
No.204（2020年10月）
No.203（2020年7月）
No.202（2020年5月）
No.201（2020年3月）
No.200（2020年3月）
No.199（2020年3月）
No.198（2020年3月）
No.197（2020年3月）
No.196（2020年3月）
No.194（2020年2月）
No.193（2020年1月）
No.192（2019年10月）
No.191（2019年3月）
No.190（2019年3月）
No.189（2019年3月）
No.188（2019年3月）
No.187（2019年3月）
No.186（2018年12月）
No.185（2018年12月）
No.184（2018年11月）
多様な働き方の進展と人材マネジメントの在り方に関する調査（企業調査・労働者調査）
No.183（2018年10月）
ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材育成と能力開発に関する調査結果
No.182（2018年8月）
「社会保険の適用拡大への対応状況等に関する調査」及び「社会保険の適用拡大に伴う働き方の変化等に関する調査」結果
No.181（2018年7月）
No.180（2018年7月）
No.179（2018年3月）
No.178（2018年3月）
No.177（2017年11月）
ものづくり産業を支える企業の労働生産性向上に向けた人材確保・育成に関する調査結果
No.176（2017年11月）
「イノベーションへの対応状況調査」（企業調査）結果及び「イノベーションへの対応に向けた働き方のあり方等に関する調査」（労働者調査）結果
No.175（2017年10月）
子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2016（第４回子育て世帯全国調査）
No.174（2017年10月）
No.173（2017年8月）
人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果（労働者調査）
No.172（2017年8月）
No.171（2017年6月）
「改正労働契約法とその特例への対応状況 及び 多様な正社員の活用状況に関する調査」結果
No.170（2017年3月）
No.169（2017年3月）
No.168（2017年3月）
雇用保険受給者等の就職の実態―雇用保険受給資格取得者実態調査―
No.167（2017年3月）
高等学校の進路指導とキャリアガイダンスの方法に関する調査結果
No.166（2017年3月）
ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材確保、定着、育成等に関する調査結果
No.165（2017年3月）
No.164（2017年2月）
若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）
No.163（2017年1月）
組織変動に伴う労働関係上の諸問題に関する調査―企業アンケート調査・労働組合アンケート調査編―
No.162（2016年12月）
「人材（人手）不足の現状等に関する調査」（企業調査）結果 及び「働き方のあり方等に関する調査」（労働者調査）結果
No.161（2016年12月）
No.160（2016年11月）
壮年期の正社員転換―JILPT「5年前と現在の仕事と生活に関するアンケート」調査結果より―
No.159（2016年9月）
子育て世帯の追跡調査（第２回：2015年）―生活変化を４年間追跡―
No.158（2016年8月）
「企業の人材育成・教育訓練等の広報及び情報の公表に関する調査」結果概要
No.157（2016年5月）
No.156（2016年5月）
No.155（2016年5月）
求人情報・求職情報関連事業の実態―求人情報・求職情報関連事業に関する調査結果から―
No.154（2016年5月）
離職者訓練（委託訓練）に関する調査研究―訓練施設・訓練受講者のアンケート調査結果―
No.153（2016年5月）
No.152（2016年5月）
UIJターンの促進・支援と地方の活性化―若年期の地域移動に関する調査結果―
No.151（2016年5月）
No.150（2016年5月）
妊娠等を理由とする不利益取扱い及びセクシュアルハラスメントに関する実態調査結果
No.149（2016年4月）
No.148（2016年3月）
「労働時間管理と効率的な働き方に関する調査」結果 および「労働時間や働き方のニーズに関する調査」結果―より効率的な働き方の実現に向けて、企業の雇用管理はどう変わろうとしているのか―
No.147（2016年2月）
No.146（2015年9月）
No.145（2015年7月）
子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2014（第３回子育て世帯全国調査）
No.144（2015年5月）
帰国技能実習生フォローアップ調査―2014年度アンケート、インタビュー調査結果―
No.143（2015年6月）
日本人の職業キャリアと働き方―JILPT「職業キャリアと働き方に関するアンケート」調査結果より―
No.142（2015年5月）
企業における資格・検定等の活用、大学院・大学等の受講支援に関する調査
No.141（2015年5月）
No.140（2015年5月）
情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果（企業調査結果・従業員調査結果）
No.139（2015年5月）
NPO法人の活動と働き方に関する調査（団体調査・個人調査）―東日本大震災復興支援活動も視野に入れて―
No.138（2015年5月）
No.137（2015年3月）
No.136（2015年3月）
No.135（2015年7月）
No.134（2014年12月）
多様な就業形態と人材ポートフォリオに関する実態調査（事業所調査・従業員調査）
No.133（2015年1月）
No.132（2015年5月）
No.131（2014年11月）
若年者雇用支援施策の現状と更なる発展に向けての課題―ハローワーク求人企業「若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査」より
No.130（2014年9月）
「高度の専門的知識等を有する有期契約労働者に関する実態調査」結果
No.129（2014年10月）
職業資格の取得とキャリア形成に関する調査（WEB調査結果の概要）
No.128（2015年2月）
「人材マネジメントのあり方に関する調査」および「職業キャリア形成に関する調査」結果―就労意欲や定着率を高める人材マネジメントとはどのようなものか―
No.127（2014年8月）
No.126（2016年2月）
No.125（2014年5月）
No.124（2014年5月）
No.123（2014年8月）
No.122（2014年5月）
改正労働契約法に企業はどう対応しようとしているのか―「高年齢社員や有期契約社員の法改正後の活用状況に関する調査」結果―
No.121（2014年5月）
改正高年齢者雇用安定法の施行に企業はどう対応したか―「高年齢社員や有期契約社員の法改正後の活用状況に関する調査」結果―
No.120（2014年5月）
『全員参加型社会』の実現に向けた技能者の確保と育成に関する調査
No.119（2014年3月）
男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果（２）―分析編―
No.118（2014年5月）
No.117（2014年3月）
若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査（ハローワーク求人企業アンケート調査）
No.116（2014年3月）
大学・短期大学・高等専門学校・専門学校におけるキャリアガイダンスと就職支援の方法―就職課・キャリアセンターに対する調査結果―
No.115（2014年5月）
子育て世帯の追跡調査（第１回：2013年）―2011・2012 年調査との比較―
No.114（2013年8月）
「社会保険の適用拡大が短時間労働に与える影響調査」結果―短時間労働者に対する社会保険の適用拡大に伴い、事業所や労働者はどのように対応する意向なのか―
No.113（2013年8月）
平成24年5月実施「東日本大震災と企業行動に関する調査」結果―結果データと回答企業ヒアリング調査結果―（JILPT東日本大震災記録プロジェクト取りまとめNo.５）
No.112（2013年11月）
メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査
No.111（2013年12月）
「構造変化の中での企業経営と人材のあり方に関する調査」結果―事業展開の変化に伴い、企業における人材の採用・活用、育成戦略は今、どう変わろうとしているのか―
No.110（2013年5月）
No.109（2013年4月）
子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2012（第２回子育て世帯全国調査）
No.108（2013年3月）
最低賃金と企業行動に関する調査―結果の概要と雇用への影響に関する分析―
No.107（2013年3月）
No.106（2013年3月）
No.105（2013年5月）
「短時間労働者の多様な実態に関する調査」結果―無期パートの雇用管理の現状はどうなっているのか―
No.104（2012年12月）
「今後の企業経営と雇用のあり方に関する調査」結果― 企業の人材活用は今後、どう変わるのか ―
No.103（2013年1月）
ものづくり現場における若年技能者及び中核的技能者の確保・育成に関する調査
No.102（2012年9月）
No.101（2012年3月）
No.100（2012年3月）
No.99（2012年4月）
中小製造業（機械・金属関連産業）における人材育成・能力開発―アンケート・インタビュー調査結果―
No.98（2012年3月）
No.97（2012年3月）
入職初期のキャリア形成と世代間コミュニケーションに関する調査
No.96（2012年3月）
No.95（2012年3月）
No.94（2012年3月）
No.93（2012年3月）
No.92（2012年3月）
企業の社会貢献の取組みと労働者のキャリア形成―実証：中高年期に障害者雇用に携わった人々―
No.91（2012年3月）
No.90（2012年3月）
ジョブ・カード制度における雇用型訓練受講者の追跡調査―「第1回・第2回転職モニター調査」結果速報―
No.89（2011年11月）
平成21年度 日本人の就業実態に関する総合調査（第1分冊 本編）（第2分冊 就業者データ編）
No.88（2011年9月）
「短時間労働者実態調査」結果―改正パートタイム労働法施行後の現状―
No.87（2011年8月）
地方自治体における外国人の定住・就労支援への取組みに関する調査
No.86（2011年7月）
JILPT 「多様な就業形態に関する実態調査」―事業所調査／従業員調査―
No.85（2011年6月）
No.84（2011年5月）
No.83（2011年3月）
世界同時不況後の産業と人材の活用に関する調査・外国人労働者の働き方に関する調査
No.82（2011年3月）
No.81（2010年11月）
No.80（2011年6月）
No.79（2010年12月）
No.78（2010年12月）
No.77（2010年9月）
No.76（2010年9月）
中小企業における県外労働者の採用・活用とコア人材に関する調査―主力人材確保の円滑化に向けて―
No.75（2010年7月）
No.74（2010年11月）
中小サービス業における人材育成・能力開発―企業・従業員アンケート調査―
No.73（2010年8月）
No.72（2010年8月）
変化する経済・経営環境の下での技能者の育成・能力開発―機械・金属関連産業の現状―
No.71（2010年6月）
No.70（2010年6月）
No.69（2010年3月）
No.68（2010年6月）
No.67（2010年7月）
No.66（2010年3月）
No.65（2010年3月）
No.64（2010年3月）
中小企業経営者団体による人材育成・能力開発―サービス業の団体における取組み―
No.63（2009年7月）
No.62（2009年6月）
相談機関におけるキャリア支援プログラムの実態調査 ― キャリア選択支援ツール開発のために ―
No.61（2009年8月）
No.60（2009年7月）
No.59（2009年7月）
職場におけるコミュニケーションの状況と苦情・不満の解決に関する調査（労働組合調査）
No.58（2009年7月）
職場におけるコミュニケーションの状況と苦情・不満の解決に関する調査（企業調査・従業員調査）
No.57（2009年7月）
No.56（2009年6月）
大学新卒者採用において重視する行動特性（コンピテンシー）に関する調査―企業ヒアリング調査結果報告―
No.55（2009年7月）
No.54（2009年7月）
No.53（2009年4月）
No.52（2009年3月）
変化する賃金・雇用制度と男女間賃金格差に関する検討のための基礎調査結果―「企業の賃金・雇用制度調査」と「労使トップ層意識調査」―
No.51（2008年9月）
No.50（2008年9月）
No.49（2008年8月）
No.48（2008年6月）
「『団塊の世代』の就業と生活のビジョン」フォローアップ調査結果―「団塊の世代」：60歳定年の正社員の「この一年」―
No.47（2008年5月）
６０歳以降の継続雇用と職業生活に関する調査―高齢者継続雇用に関する従業員アンケート調査
No.46（2008年5月）
民営化企業における非正規社員の活用と処遇改善に関する事例調査
No.45（2008年5月）
事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション―事業再生に関わる実務家からのヒアリング記録
No.44（2008年5月）
ものづくり産業における人材の確保と育成―機械・金属関連産業の現状―
No.43（2008年4月）
No.42（2008年4月）
No.41（2008年4月）
No.40（2008年4月）
No.39（2008年1月）
No.38（2007年7月）
No.37（2007年8月）
No.36（2007年7月）
No.35（2007年7月）
No.34（2007年5月）
No.33（2007年4月）
No.32（2007年5月）
パート、契約社員等の正社員登用・転換制度―処遇改善の事例調査
No.31（2007年3月）
No.30（2007年2月）
「団塊の世代」の就業と生活ビジョン調査結果 ―「団塊の世代」の就業・生活ビジョンのベンチマーク―
No.29（2007年3月）
2005 年度外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書（第９回調査結果）
No.28（2007年1月）
主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査～大手電機メーカーにみる 1990年代以降の賃金制度改定（Ⅱ）～
No.27（2006年11月）
No.26（2006年11月）
No.25（2006年11月）
多様化する就業形態の下での人事戦略と労働者の意識に関する調査
No.24（2006年10月）
No.23（2006年9月）
主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査～大手電機メーカーにみる１９９０年代以降の賃金制度改定（I）～
No.22（2006年9月）
No.21（2006年7月）
地域自治体における雇用問題への対応の現状と課題― 自治体の長、雇用問題担当者を対象としたアンケート調査結果 ―
No.20（2006年6月）
No.19（2006年6月）
ものづくり現場における外国人労働者の雇用実態に関する調査結果
No.18（2006年6月）
No.17（2006年3月）
大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果 Ⅱ「大学就職部／キャリアセンター調査」及び「大学生のキャリア展望と就職活動に関する実態調査」
No.16（2006年4月）
大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果 Ⅰ「大卒採用に関する企業調査」
No.15（2006年4月）
就業形態の多様化の中での日本人の働き方―日本人の働き方調査（第1回）―
No.14（2006年3月）
No.13（2005年12月）
No.12（2005年11月）
No.11（2005年12月）
No.10（2005年11月）
No.9（2005年10月）
No.8（2005年6月）
No.7（2005年7月）
No.6（2005年6月）
No.5（2005年5月）
労働条件の設定・変更と人事処遇に関する実態調査― 労働契約をめぐる実態に関する調査（Ⅱ）―
No.4（2005年5月）
従業員関係の枠組みと採用・退職に関する実態調査― 労働契約をめぐる実態に関する調査(Ⅰ) ―
