研究領域 就職相談・支援・能力開発 に関する成果

令和6年度

• ディスカッションペーパー25-05『職業分類別に見る就業者の仕事に関する価値観の傾向 ―ワークスタイルチェックテストの得点を用いて―』（令和7年4月9日）
• 調査シリーズNo.253『社会人の学び直し調査―文系専攻者の理転に着目して― 』 （令和7年4月3日）
• 労働政策研究報告書No.233『キャリアコンサルティングの有用度及びニーズに関する調査』（令和7年3月31日）
• 資料シリーズNo.290『就職支援機関向けWeb適性評価ツールの開発に係る基礎的検討』（令和7年3月31日）
• 資料シリーズNo.286 『「job tag」(職業情報提供サイト(日本版O-NET))のインプットデータ開発に関する研究（2023年度）』 （令和6年11月13日）

令和5年度

• 資料シリーズNo.278『職業適性検査結果からみた職業能力の推移と評価 ―GATB経年データ分析に基づく検討―』 （令和6年4月12日）
• 労働政策研究報告書No.229『離職過程における労働者の心理―認知的タスク分析を応用したインタビュー調査―』（令和6年4月1日）
• 資料シリーズNo.276『中国におけるクラウドワーカーの職業傷害保険制度設計』 （令和6年3月25日）
• 資料シリーズNo.275『OHBYカード改訂版に伴う背景データの分析―OHBYカードにみる成人の職業興味の特徴―』 （令和6年3月13日）
• 資料シリーズNo.271 『「job tag」（職業情報提供サイト（日本版O-NET））の インプットデータ開発に関する研究（2022年度）』（令和5年11月20日）
• 労働政策研究報告書No.227『第２回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査』 （令和5年6月21日）

令和4年度

• 資料シリーズNo.268『デジタル人材の能力開発・キャリア形成に関する調査研究―「デジタル人材」「IT人材」をめぐる先行研究等のレビューに基づく考察・検討―』（令和5年3月31日）
• 第4期プロジェクト研究シリーズNo.6『雇用流動化と日本経済─ホワイトカラーの採用と転職』（令和5年3月28日）
• 資料シリーズNo.264『Web提供型の簡易版職業適性評価ツール：Gテストの検査拡充に係るプロトタイプ開発報告』（令和5年3月23日）
• 労働政策研究報告書No.223『企業のキャリア形成支援施策導入における現状と課題』（令和5年2月28日）
• 資料シリーズNo.261『へこたれない仕事探し―失業中の求職者を対象とした求職活動支援の研究―』（令和4年12月21日）

令和3年度

• 労働政策研究報告書No.218『派遣労働をめぐる政策効果の実証分析』（令和4年3月31日）
• 労働政策研究報告書No.215『ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成 』（令和4年3月31日）
• 資料シリーズNo.252『ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成―ミドルエイジ層の転職に関わる人々のインタビュー調査記録―』（令和4年3月31日）
• 資料シリーズNo.251『職業レディネス・テストの改訂に関する研究Ⅱ―高等教育課程在学者の進路選択に関連した特性の理解―』（令和4年3月31日）
• 資料シリーズNo.250『先進各国のキャリア関連資格及びキャリア支援のオンライン化に関する研究』（令和4年3月25日）
• ディスカッションペーパー22-05『転職行動の男女差：転職前後のタスク距離と賃金変化に着目して』（令和4年3月17日）
• 資料シリーズNo.244『Web提供型の簡易版職業適性評価ツール：簡易版Gテスト（仮称）のプロトタイプ開発に係る報告』（令和3年11月19日）
• 資料シリーズNo.243『委託離職者訓練に関する分析～訓練施設の取組みと受講における効果から～ 』（令和3年11月19日）
• 資料シリーズNo.241『自ら考えて動く仕事探し―求職活動支援の研究―』 （令和3年9月30日）

令和2年度

• 労働政策研究報告書No.209『第四次産業革命と労働法政策─"労働4.0"をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』（令和3年3月31日）
• 調査シリーズNo.209『派遣元事業所のキャリア形成支援と雇用安定措置　「派遣労働者の人事処遇制度とキャリア形成に関する調査」』 （令和3年3月31日）
• 調査シリーズNo.208『就業者のライフキャリア意識調査─仕事、学習、生活に対する意識』 （令和3年3月31日）
• ディスカッションペーパー21-11『日本版O-NETの数値情報を使用した応用研究の可能性：タスクのトレンド分析を一例として』 （令和3年3月31日）
• 資料シリーズNo.237『変化するフリーターの意識と実態―新型コロナ感染症拡大の影響を視野に入れたインタビュー調査から―』（令和3年3月30日）
• 資料シリーズNo.233『諸外国の民間教育訓練機関について―アメリカ、ドイツ、フランス、イギリス―』（令和2年11月20日）

令和元年度

• 調査シリーズNo.201『フリースクール・サポート校等における進路指導・キャリアガイダンスに関する調査結果』（令和2年3月27日）
• 資料シリーズNo.226『ジョブ・カードを活用したキャリアコンサルティング─企業領域におけるキャリア・プランニングツールとしての機能を中心として─』（令和2年3月13日）
• 労働政策研究報告書No.203『求職活動支援の研究―自律型求職活動モデルの実用可能性の検討―』（令和2年1月16日）

平成30年度

• 調査シリーズNo.189『民間教育訓練プロバイダーの活動』（平成31年3月29日）
• 調査シリーズNo.188『IT関連教育訓練の現状に関する調査～教育訓練実施事業者・教育訓練受講者のアンケート調査結果～』（平成31年3月29日）
• 労働政策レポートNo.12『職業訓練及びキャリアコンサルティングの統計的手法による効果検証』（平成31年3月29日）
• 研修実施マニュアルVer.1.0『ここがポイント！求職活動マインド～希望の就職を目指して～』（研究開発成果物）（平成31年3月29日）
• ディスカッションペーパー19-04『シングルマザーへの就業支援事業の効果―高等職業訓練促進給付金に注目して―』（平成31年3月12日）
• ディスカッションペーパー 19-02『“労働4.0”とドイツ労働法―Krause鑑定意見を中心に』（平成31年2月25日）
• 資料シリーズNo.206『職業訓練の効果測定制度に関する調査研究―アメリカ―』（平成30年6月15日）

平成29年度

• 資料シリーズNo.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』（平成30年3月22日）
• 労働政策研究報告書 No.200『キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査』（平成30年3月16日）
• 第3期プロジェクト研究シリーズNo.7『生涯にわたるキャリア支援─労働市場のインフラとしてのキャリア支援─』（平成30年3月16日）
• 第3期プロジェクト研究シリーズNo.6『若年者就職支援とキャリアガイダンス─個人特性に配慮した進路選択の現状と課題─』（平成30年3月16日）
• ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか？』（平成30年2月26日）
• 労働政策研究報告書No.198『職業相談・紹介業務の逐語記録を活用した研修プログラムの研究開発―問題解決アプローチの視点から―』（平成29年10月31日）
• 第3期プロジェクト研究シリーズNo.1『非正規雇用の待遇差解消に向けて』（平成29年7月31日）

平成28年度

• 資料シリーズNo.193『対人サービス職等の分野における能力評価の試み～業界団体等の取り組みを中心に～』（平成29年3月31日）
• 労働政策研究報告書No.191『キャリアコンサルティングの実態、効果および潜在的ニーズ―相談経験者1,117名等の調査結果より』（平成29年3月24日）
• ディスカッションペーパー 16-05『生活保護受給者の就労支援の研究―自己制御理論に基づく求職活動支援の研究からの考察―』（平成28年10月24日）

平成27年度

• 調査シリーズNo.154『離職者訓練（委託訓練）に関する調査研究─訓練施設・訓練受講者のアンケート調査結果─』（平成28年5月31日）
• 資料シリーズNo.170『キャリア形成支援の国際的な理論動向の紹介─IAEVG国際キャリア教育学会日本大会基調講演及びアジアシンポジウムより』（平成28年5月12日）
• 資料シリーズNo.165『職業相談場面におけるキャリア理論及びカウンセリング理論の活用・普及に関する文献調査』（平成28年3月28日）
• 労働政策研究報告書No.181『求職者支援制度利用者調査─訓練前調査・訓練後調査・追跡調査の３時点の縦断調査による検討』（平成27年12月11日）
• 資料シリーズNo.163『多様な領域における若年者雇用支援事業の運営状況─事業運営団体ヒアリング調査結果報告─』（平成27年10月15日）

平成26年度

• 資料シリーズNo.156『大学キャリアセンターにおける就職困難学生支援の実態─ヒアリング調査による検討─』（平成27年5月29日）
• 調査シリーズNo.138『大学等中退者の就労と意識に関する研究』（平成27年5月27日）
• 調査シリーズNo.133『長期失業者の求職活動と再就職状況』（平成27年1月30日）
• 調査シリーズNo.131『若年者雇用支援施策の現状と更なる発展に向けての課題 ハローワーク求人企業「若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査」より』（平成26年11月21日）

平成25年度

• 労働政策研究報告書No.163『求職者支援制度に関する調査研究─訓練実施機関についての調査・分析─』（平成26年5月30日）
• 調査シリーズNo.117『若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査（ハローワーク求人企業アンケート調査）』（平成26年3月31日）
• 調査シリーズNo.116『大学・短期大学・高等専門学校・専門学校におけるキャリアガイダンスと就職支援の方法─就職課・キャリアセンターに対する調査結果─』（平成26年3月27日）
• 資料シリーズNo.131『欧州におけるキャリアガイダンス政策とその実践① 政策から実践へ─欧州における生涯ガイダンスに向けたシステム全体の変化─』（平成26年3月26日）
• 資料シリーズNo.132『欧州におけるキャリアガイダンス政策とその実践② 職場でのキャリア開発─就業者を支援するキャリアガイダンスのレビュー』（平成26年3月26日）
• 労働政策研究報告書No.162『東日本大震災と職業訓練の現場─ポリテクセンター宮城の被災から復旧・復興までの記録─（JILPT東日本大震災記録プロジェクト取りまとめNo.7）』（平成26年3月14日）
• 資料シリーズNo.128『中小企業における若年者雇用支援施策の利用状況（若年社員ヒアリング調査報告）』（平成25年11月25日）

平成24年度

• 資料シリーズNo.123『若年者就職支援機関における就職困難者支援の実態─支援機関ヒアリング調査による検討─』（平成25年6月28日）
• 資料シリーズNo.115『中小企業における若年者雇用支援施策の利用状況（採用担当者ヒアリング調査報告）』（平成25年3月29日）
• 労働政策研究報告書No.153『ジョブ･カード制度における雇用型訓練の効果と課題─求職者追跡調査および制度導入企業ヒアリング調査より─』（平成25年3月25日）
• 労働政策研究報告書No.155『東日本大震災と職業能力開発施設─被災対応から復旧・復興までの記録─（JILPT東日本大震災記録プロジェクト取りまとめNo.2）』（平成25年3月21日）
• 調査シリーズNo.107『成人の職業スキル・生活スキル・職業意識』（平成25年3月20日）

平成23年度

• 労働政策研究報告書No.149『成人キャリアガイダンスの多様なニーズとそのあり方に関する調査研究』（平成24年3月30日）
• 第2期プロジェクト研究シリーズNo.6『キャリア形成支援における適性評価の意義と方法』（平成24年3月30日）
• ディスカッションペーパー12-05『職業相談の困難場面における対応方法の研究』（平成24年3月30日）
• 労働政策研究報告書No.141『学卒未就職者に対する支援の課題』（平成24年3月28日）
• 調査シリーズNo.90『ジョブ・カード制度における雇用型訓練受講者の追跡調査─「第1回・第2回転職モニター調査」結果速報─』（平成24年3月9日）
• 労働政策研究報告書No.140『シングルマザーの就業と経済的自立』（平成24年1月17日）
• ディスカッションペーパー11-06『若年者の自尊感情の実態と自尊感情等に配慮したキャリアガイダンス』（平成23年11月1日）

平成22年度

• 資料シリーズNo.92『キャリア表現インデックスの開発─職業相談等における就職支援の効果を検討するために─』（平成23年5月27日）
• ディスカッションペーパー11-03『VRTカードの開発と活用の可能性の検討』（平成23年4月28日）
• ディスカッションペーパー11-04『ジョブカードを活用したキャリア・コンサルティングの効果』（平成23年4月22日）
• 資料シリーズNo.88『仕事能力把握に向けた新たなアプローチ─研究開発の動向、評価の現状、職務の共通性からの検討─』（平成23年3月31日）
• 資料シリーズNo.87『ジョブ・カード制度の現状と普及のための課題―雇用型訓練実施企業に対する調査より―』（平成23年3月29日）
• 労働政策研究報告書No.125『学校時代のキャリア教育と若者の職業生活』（平成22年11月19日）
• ディスカッションペーパー10-06『最近のキャリアガイダンス論の論点整理と成人キャリアガイダンスのあり方に関する論考』（平成22年11月4日）
• 調査シリーズNo.81『高校・大学における未就職卒業者支援に関する調査』（平成22年11月1日）
• 調査シリーズNo.73『社会人を対象とした教育関連活動・事業の運営と品質管理』（平成22年7月6日）

平成21年度

• ディスカッションペーパー10-05『就業イメージ理解向上のためのキャリア形成支援プログラムの開発─キャリアシミュレーションゲーム試作版の開発と検討─』（平成22年6月7日）
• 労働政策研究報告書No.121『我が国における職業に関する資格の分析―Web免許資格調査から―』（平成22年5月17日）
• 資料シリーズNo.69『職業相談の改善を目的とした地方研修プログラム・教材の開発と効果』（平成22年4月15日）
• 労働政策研究報告書No.114『成人キャリア発達に関する調査研究―50代就業者が振り返るキャリア形成―』（平成22年3月18日）

平成20年度

• 調査シリーズNo.62『相談機関におけるキャリア支援プログラムの実態調査―キャリア選択支援ツール開発のために―』（平成21年6月24日）
• ディスカッションペーパー09-04『成人キャリア発達とキャリアガイダンス―ライフライン法の予備的分析を中心とした検討―』（平成21年5月22日）
• 労働政策研究報告書No.107『職業相談におけるアクションリサーチプロジェクト研究「労働市場における需給調整機能・キャリア支援機能の強化に関する研究開発」』（平成21年5月1日）
• ディスカッションペーパー09-01『職業相談における対応困難場面の分析』（平成21年4月17日）
• 労働政策研究報告書No.104『学校段階の若者のキャリア形成支援とキャリア発達―キャリア教育との連携に向けて』（平成20年10月31日）
• 調査シリーズNo.49『業務統計を活用した新規指標2008』（平成20年8月27日）

平成19年度

• 資料シリーズNo.43『キャリア・コンサルティング研修の研究プロジェクト研究労働市場における需給調整機能・キャリア支援機能の強化に関する研究開発』（平成20年6月13日）
• 労働政策研究報告書No.101『母子家庭の母への就業支援に関する研究』（平成20年6月12日）
• ディスカッションペーパー08-07『キャリア選択スキルトレーニングの重要性―事例による検討―』（平成20年5月9日）
• 労働政策研究報告書No.92『子どもの将来とキャリア教育・キャリアガイダンスに対する保護者の意識』（平成19年10月29日）
• 労働政策研究報告書No.91『職業相談におけるカウンセリング技法の研究』（平成19年10月12日）

平成18年度

• 調査シリーズNo.35『業務統計を活用した新規指標2007』（平成19年7月3日）
• 労働政策研究報告書No.80『教育訓練サービス市場の現状と課題』（平成19年4月13日）
• 労働政策研究報告書No.79『若年者就職支援の取り組みと方向―支援モデルと望まれる支援者像―』（平成19年4月4日）
• 資料シリーズNo.25『長期的キャリア分析についての事例研究―35年間の追跡調査より―』（平成19年3月30日）
• 第1期プロジェクト研究シリーズNo.6『日本の職業能力開発と教育訓練基盤の整備』（平成19年3月30日）
• 労働政策研究報告書No.75『働き方の多様化とセーフティネット―能力開発とワークライフバランスに着目して―』（平成19年3月16日）

平成17年度

• 労働政策研究報告書No.66『中高年求職者の再就職支援のためのツール等の開発プロジェクト研究「ホワイトカラーを中心とした中高年離職者の再就職支援等に関する研究」―中間報告―』（平成18年6月19日）
• 調査シリーズNo.18『業務統計を活用した新規指標2006』（平成18年6月7日）
• 労働政策研究報告書No.54『教育訓練サービス市場の需要構造に関する調査研究―個人の職業能力開発行動からみる―』（平成18年4月28日）
• 労働政策研究報告書No.53『我が国の職業能力開発の現状と今後の方向　プロジェクト研究「職業能力開発に関する労働市場の基盤整備の在り方に関する研究」―中間報告―』（平成18年4月26日）
• 労働政策研究報告書No.51『現代日本人の視点別キャリア分析―日本社会の劇的な変化と労働者の生き方―』（平成18年4月7日）
• 労働政策研究報告書No.46『求職活動支援としての職業訓練―就職実現戦略としての役割と効果―』（平成17年11月11日）
• 労働政策研究報告書No.43『教育訓練プロバイダーの組織と機能に関する調査―教育訓練サービス市場の第二次調査―』（平成17年11月2日）

平成16年度

• 調査シリーズNo.7『業務統計を活用した新規指標』（平成17年6月24日）
• 労働政策研究報告書No.24『教育訓練プロバイダーの組織と機能に関する調査―教育訓練サービス市場の第一次調査―』（平成17年3月31日）
• 労働政策研究報告書No.23『職業訓練受講生の意識と再就職行動　職業訓練と求職活動』（平成17年3月31日）

平成15年度

• 労働政策研究報告書No.4『受講指示後の求職者―職業訓練と求職活動―』（平成16年4月9日）