研究領域 人材育成 に関する成果

令和6年度

• 労働政策研究報告書No.231『地方の若者のキャリアの変化と職業意識―北海道・長野調査および東京都調査との比較から―』 （令和6年7月4日）

令和5年度

• 資料シリーズNo.278『職業適性検査結果からみた職業能力の推移と評価 ―GATB経年データ分析に基づく検討―』 （令和6年4月12日）
• 労働政策研究報告書No.228『職場におけるAI技術の活用と従業員への影響―OECDとの国際比較研究に基づく日本の位置づけ―』（令和6年3月28日）
• 調査シリーズNo.237『「新型コロナウイルス感染症が企業経営に及ぼす影響に関する調査（第1～6回）」結果―JILPTコロナ連続パネル企業調査―』 （令和6年3月22日）
• 調査シリーズNo.233『ものづくり産業のデジタル技術活用と人材確保・育成に関する調査結果』 （令和5年12月15日）
• 調査シリーズNo.232『人への投資と企業戦略に関するパネル調査（JILPT 企業パネル調査）（第１回）』 （令和5年10月31日）
• 労働政策研究報告書No.227『第２回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査』 （令和5年6月21日）

令和4年度

• 資料シリーズNo.268『デジタル人材の能力開発・キャリア形成に関する調査研究―「デジタル人材」「IT人材」をめぐる先行研究等のレビューに基づく考察・検討―』（令和5年3月31日）
• 第4期プロジェクト研究シリーズNo.6『雇用流動化と日本経済─ホワイトカラーの採用と転職』（令和5年3月28日）
• 労働政策研究報告書No.223『企業のキャリア形成支援施策導入における現状と課題』（令和5年2月28日）
• 第4期プロジェクト研究シリーズNo.5『日本社会の変容と若者のキャリア形成』（令和4年12月27日）
• 資料シリーズNo.257『「サービス化」の下での人材マネジメント―企業ヒアリング調査から―』（令和4年7月29日）

令和3年度

• 第4期プロジェクト研究シリーズNo.3『第四次産業革命と労働法政策─“労働4.0”をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』（令和4年3月31日）
• 労働政策研究報告書No.220『「長期勤続システム」の可能性―中途採用と新規事業開発に着目して―』（令和4年3月31日）
• 調査シリーズNo.223『グローバル人材の採用と育成―日本企業のグローバル戦略に関する研究(3)―』（令和4年3月31日）
• 資料シリーズNo.254『管理職ヒアリング調査結果―管理職の働き方と職場マネジメント―』（令和4年3月31日）
• 資料シリーズNo.253『金融業におけるAI 技術の活用が職場に与える影響―OECD共同研究―』（令和4年3月31日）
• 資料シリーズNo.250『先進各国のキャリア関連資格及びキャリア支援のオンライン化に関する研究』（令和4年3月25日）
• 労働政策研究報告書No.214『非典型的キャリアをたどる若者の困難と支援に関する研究』（令和4年3月24日）
• 調査シリーズNo.218『ものづくり産業におけるＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に対応した人材の確保・育成や働き方に関する調査結果』（令和4年3月24日）
• 労働政策研究報告書No.213『大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第５回 若者のワークスタイル調査」から―』（令和4年3月10日）
• 調査シリーズNo.217『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（労働者調査）』（令和3年11月30日）
• 調査シリーズNo.216『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（企業調査）』（令和3年11月30日）

令和2年度

• 労働政策研究報告書No.209『第四次産業革命と労働法政策─"労働4.0"をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』（令和3年3月31日）
• 調査シリーズNo.208『就業者のライフキャリア意識調査─仕事、学習、生活に対する意識』 （令和3年3月31日）
• ディスカッションペーパー21-10『日本企業における人事制度改革の30年史』 （令和3年3月31日）
• 資料シリーズNo.237『変化するフリーターの意識と実態―新型コロナ感染症拡大の影響を視野に入れたインタビュー調査から―』（令和3年3月30日）
• ディスカッションペーパー21-08『ものづくり中小企業における在職者訓練の役割と今後の方向性～活用事例からみる～』（令和3年3月30日）
• 資料シリーズNo.236『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状「平成30年若年者雇用実態調査」より』（令和3年3月26日）
• 調査シリーズ No.206『人生100年時代のキャリア形成と雇用管理の課題に関する調査』（令和2年12月11日）
• 調査シリーズ No.204『デジタル技術の進展に対応したものづくり人材の確保・育成に関する調査結果』（令和2年10月30日）

令和元年度

• 資料シリーズNo.229『日本企業のグローバル戦略に関する研究(2)』（令和2年3月27日）
• 資料シリーズNo.226『ジョブ・カードを活用したキャリアコンサルティング─企業領域におけるキャリア・プランニングツールとしての機能を中心として─』（令和2年3月13日）
• 資料シリーズNo.221『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第2回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査　ヒアリング調査）』（令和2年3月13日）
• 調査シリーズNo.194『ものづくり産業における技能継承の現状と課題に関する調査結果』（令和2年2月3日）
• 資料シリーズNo.217『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③―平成29年版「就業構造基本調査」より―』 （令和元年6月26日）

平成30年度

• 資料シリーズNo.215『生涯現役を見据えたパラレルキャリアと社会貢献活動―企業人の座談会（ヒアリング調査）から―』（令和元年5月20日）
• 調査シリーズNo.191『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第２回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』（平成31年3月29日）
• 調査シリーズNo.190『日本企業のグローバル戦略に関する研究』（平成31年3月29日）
• 労働政策レポートNo.12『職業訓練及びキャリアコンサルティングの統計的手法による効果検証』（平成31年3月29日）
• ディスカッションペーパー 19-02『“労働4.0”とドイツ労働法―Krause鑑定意見を中心に』（平成31年2月25日）
• 調査シリーズNo.184『多様な働き方の進展と人材マネジメントの在り方に関する調査（企業調査・労働者調査）』（平成30年11月30日）
• 調査シリーズNo.183『ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材育成と能力開発に関する調査結果』（平成29年10月1日）
• 労働政策研究報告書 No.201『「日本的高卒就職システム」の現在―1997年・2007年・2017年の事例調査から―』（平成29年9月10日）

平成29年度

• 資料シリーズNo.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』（平成30年3月22日）
• 労働政策研究報告書 No.200『キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査』（平成30年3月16日）
• 第3期プロジェクト研究シリーズNo.7『生涯にわたるキャリア支援─労働市場のインフラとしてのキャリア支援─』（平成30年3月16日）
• ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか？』（平成30年2月26日）
• 第3期プロジェクト研究シリーズNo.4『日本的雇用システムのゆくえ』（平成29年12月22日）
• 調査シリーズNo.177『ものづくり産業を支える企業の労働生産性向上に向けた人材確保・育成に関する調査結果』（平成29年11月22日）
• 労働政策研究報告書No.199『大都市の若者の就業行動と意識の分化―『第４回　若者のワークスタイル調査』から―』（平成29年10月20日）

• 調査シリーズNo.173『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果（労働者調査）』（2017年8月31日）
• 調査シリーズNo.172『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果（企業調査）』（2017年8月31日）
• 第3期プロジェクト研究シリーズNo.1『非正規雇用の待遇差解消に向けて』（平成29年7月31日）

平成28年度

• 労働政策研究報告書No.196『日本企業における人材育成・能力開発・キャリア管理』（平成29年3月31日）
• 資料シリーズNo.192『企業内プロフェッショナルのキャリア形成Ⅱ―社外学習、専門職制度等に係るインタビュー調査―』（平成29年3月31日）
• 資料シリーズNo.190『介護人材を活かす取組―キャリアアップと賃金―』（平成29年3月31日）
• 調査シリーズNo.166『ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材確保、定着、育成等に関する調査結果』（平成29年3月10日）
• 調査シリーズNo.165『ものづくり企業の経営戦略と人材育成に関する調査』（平成29年3月10日）
• 調査シリーズNo.164『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』（平成29年2月14日）
• 調査シリーズNo.158『「企業の人材育成・教育訓練等の広報及び情報の公表に関する調査」結果概要』（平成28年8月29日）

平成27年度

• 資料シリーズNo.178『企業内プロフェッショナルのキャリア形成─知的財産管理と企業法務の分野から─』（平成28年5月31日）
• 資料シリーズNo.171『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状：「平成25年若年者雇用実態調査」より』（平成28年5月31日）
• 海外労働情報16-02『第13回北東アジア労働フォーラム報告書 産業再編と高度化における雇用問題と政策』（平成28年2月29日）
• 調査シリーズNo.126『ものづくり企業の新事業展開と人材育成に関する調査』（平成28年2月29日）

平成26年度

• 調査シリーズNo.142『企業における資格・検定等の活用、大学院・大学等の受講支援に関する調査』（平成27年5月29日）
• 労働政策研究報告書No.171『企業内キャリア・コンサルティングとその日本的特質─自由記述調査およびインタビュー調査結果─』（平成27年5月20日）
• 調査シリーズNo.128『「人材マネジメントのあり方に関する調査」および「職業キャリア形成に関する調査」結果─就労意欲や定着率を高める人材マネジメントとはどのようなものか─』（平成27年2月24日）
• 調査シリーズNo.131『若年者雇用支援施策の現状と更なる発展に向けての課題 ハローワーク求人企業「若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査」より』（平成26年11月21日）
• 資料シリーズNo.144『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状②─平成24年版「就業構造基本調査」より─』（平成26年9月10日）
• 一般図書『成人キャリア発達とキャリアガイダンス─成人キャリア・コンサルティングの理論的・実践的・政策的基盤─』（平成25年6月5日）

平成25年度

• 労働政策レポートNo.11『日本企業における能力開発・キャリア形成─既存調査研究のサーベイと試行的分析による研究課題の検討』（平成26年5月30日）
• 資料シリーズNo.138『グローバル企業における女性の活躍促進─インタビューレコード』（平成26年5月26日）
• 調査シリーズNo.120『『全員参加型社会』の実現に向けた技能者の確保と育成に関する調査』（平成26年5月19日）
• 調査シリーズNo.117『若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査（ハローワーク求人企業アンケート調査）』（平成26年3月31日）
• 調査シリーズNo.111『「構造変化の中での企業経営と人材のあり方に関する調査」結果─事業展開の変化に伴い、企業における人材の採用・活用、育成戦略は今、どう変わろうとしているのか─』（平成25年12月18日）
• 資料シリーズNo.128『中小企業における若年者雇用支援施策の利用状況（若年社員ヒアリング調査報告）』（平成25年11月25日）
• 資料シリーズNo.127『ベトナムにおける工学系学生の職業への移行と産学連携に関する調査研究』（平成25年10月28日）

平成24年度

• 資料シリーズNo.115『中小企業における若年者雇用支援施策の利用状況（採用担当者ヒアリング調査報告）』（平成25年3月29日）
• 労働政策研究報告書No.153『ジョブ･カード制度における雇用型訓練の効果と課題─求職者追跡調査および制度導入企業ヒアリング調査より─』（平成25年3月25日）
• 労働政策研究報告書No.152『働き方と職業能力・キャリア形成─「第2回働くことと学ぶことについての調査」結果より─』（平成25年3月25日）

平成23年度

• 調査シリーズNo.99『中小製造業（機械・金属関連産業）における人材育成・能力開発―アンケート・インタビュー調査結果―』（平成24年4月20日）
• 調査シリーズNo.97『入職初期のキャリア形成と世代間コミュニケーションに関する調査』（平成24年3月30日）
• 第2期プロジェクト研究シリーズNo.5『中小企業における人材育成・能力開発』（平成24年3月30日）
• 資料シリーズNo.109『中小製造業（機械・金属関連産業）における人材育成・能力開発─製造業集積地域での取組み─』（平成24年3月30日）
• 資料シリーズNo.102『諸外国における能力評価制度─英・仏・独・米・中・韓・EUに関する調査─』（平成24年3月30日）
• 調査シリーズNo.90『ジョブ・カード制度における雇用型訓練受講者の追跡調査─「第1回・第2回転職モニター調査」結果速報─』（平成24年3月9日）
• 資料シリーズNo.98『第9回北東アジア労働フォーラム 労働者の能力開発とキャリア形成支援の現状と政策課題』（平成24年2月27日）

平成22年度

• 労働政策研究報告書No.131『中小製造業（機械・金属関連産業）における人材育成・能力開発』（平成23年3月31日）
• 資料シリーズNo.87『ジョブ・カード制度の現状と普及のための課題―雇用型訓練実施企業に対する調査より―』（平成23年3月29日）
• 調査シリーズNo.74『中小サービス業における人材育成・能力開発―企業・従業員アンケート調査―』（平成22年11月12日）
• 調査シリーズNo.72『変化する経済・経営環境の下での技能者の育成・能力開発―機械・金属関連産業の現状―』（平成22年7月5日）

平成21年度

• 労働政策研究報告書No.118『中小サービス業における人材育成・能力開発』（平成22年3月30日）
• 調査シリーズNo.64『中小企業経営者団体による人材育成・能力開発―サービス業の団体における取組み―』（平成22年3月30日）

平成20年度

• 労働政策研究報告書No.112『ものづくり産業における技能者の育成・能力開発と処遇―機械・金属関連産業の現状―』（平成21年7月17日）
• 調査シリーズNo.63『働くことと学ぶことについての調査』（平成21年7月8日）
• 労働政策研究報告書No.110『非正社員の企業内訓練についての分析「平成18年度能力開発基本調査」の特別集計から』（平成21年6月12日）
• 調査シリーズNo.51『従業員の意識と人材マネジメントの課題に関する調査』（平成20年9月26日）

平成19年度

• 資料シリーズNo.36『非正社員の雇用管理と人材育成に関する予備的研究』（平成20年7月23日）
• 労働政策研究報告書No.103『中小企業における能力開発・人材育成―予備的考察―』（平成20年7月9日）
• 調査シリーズNo.44『ものづくり産業における人材の確保と育成―機械・金属関連産業の現状―』（平成20年5月2日）

平成18年度

• 調査シリーズNo.38『経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査』（平成19年7月31日）
• 調査シリーズNo.34『中小企業における人材育成と能力評価―事例研究―』（平成19年5月16日）
• 資料シリーズNo.26『製造業におけるOJTを効果的に推進する要因―都道府県別将来推計―』（平成19年4月13日）
• 資料シリーズNo.25『長期的キャリア分析についての事例研究―35年間の追跡調査より―』（平成19年3月30日）
• 第1期プロジェクト研究シリーズNo.5『日本の企業と雇用─長期雇用と成果主義のゆくえ』（平成19年3月30日）
• 調査シリーズNo.29『2005年度外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書（第9回調査結果）』（平成19年3月9日）
• 調査シリーズNo.27『従業員の発明に対する処遇についての調査』（平成18年11月10日）
• 調査シリーズNo.25『多様化する就業形態の下での人事戦略と労働者の意識に関する調査』（平成18年11月8日）
• 調査シリーズNo.24『第4回 日系グローバル企業の人材マネジメント調査結果』（平成18年10月6日）

平成17年度

• 労働政策研究報告書No.61『現代日本企業の人材マネジメントプロジェクト研究「企業の経営戦略と人事処遇制度等の総合的分析」中間とりまとめ』（平成18年6月14日）
• 労働政策研究報告書No.49『変革期の勤労者意識―「新時代のキャリアデザインと人材マネジメントの評価に関する調査」結果報告書―』（平成18年4月10日）
• 資料シリーズNo.13『企業の行う教育訓練の効果及び民間教育訓練機関活用に関する研究結果』（平成18年4月5日）
• 労働政策研究報告書No.40『成果主義と働くことの満足度～2004年JILPT 「労働者の働く意欲と雇用管理のあり方に関する調査」の再集計による分析～』（平成17年9月6日）

平成16年度

• 労働政策研究報告書No.33『変貌する人材マネジメントとガバナンス・経営戦略』（平成17年6月15日）
• 労働政策研究報告書No.32『CSR経営と雇用～障害者雇用を例として～』（平成17年5月30日）
• 労働政策研究報告書No.26『農業と雇用―活力ある労働力の確保に向けて―』（平成17年4月12日）
• 労働政策研究報告書No.20『外資系医薬関連企業の経営・人事労務管理・労使関係―ケーススタディを中心に―』（平成17年3月31日）
• 調査シリーズNo.2『外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書』（平成17年2月3日）
• 調査シリーズNo.1『労働者の働く意欲と雇用管理のあり方に関する調査』（平成16年12月21日）

平成15年度

• 労働政策研究報告書No.8『コーポレート・ユニバーシティに関する調査研究』（平成16年6月16日）
• 労働政策研究報告書No.7『企業の経営戦略と人事処遇制度等に関する研究の論点整理』（平成16年6月15日）
• 労働政策研究報告書No.2『勤労意識のゆくえ―「勤労生活に関する調査（1999，2000，2001年）」―』（平成16年3月15日）