研究領域 賃金 に関する成果
内部労働市場(企業) > 雇用・労働条件管理
令和6年度
令和5年度
- ディスカッションペーパー24-03『「仕事の質」からみる働き方の多様性』 （令和6年4月4日）
- 労働政策研究報告書No.228『職場におけるAI技術の活用と従業員への影響―OECDとの国際比較研究に基づく日本の位置づけ―』（令和6年3月28日）
- 調査シリーズNo.237『「新型コロナウイルス感染症が企業経営に及ぼす影響に関する調査（第1～6回）」結果―JILPTコロナ連続パネル企業調査―』 （令和6年3月22日）
- 調査シリーズNo.236『企業の賃金決定に係る調査』 （令和6年2月16日）
- 調査シリーズNo.232『人への投資と企業戦略に関するパネル調査（JILPT 企業パネル調査）（第１回）』 （令和5年10月31日）
令和4年度
- ディスカッションペーパー23-05『就業形態・年収と節約傾向の関係』（令和5年4月19日）
- 調査シリーズNo.226『新型コロナウイルス感染症の感染拡大下における休業等に関する実態調査―労基法第26条の休業手当及びシフト制労働者の休業手当に着目して―』 （令和5年3月31日）
- ディスカッションペーパー23-02『業務の男女差と男女間賃金格差の関連―個人レベルのタスクスコアを用いた一考察―』（令和5年3月31日）
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.6『雇用流動化と日本経済─ホワイトカラーの採用と転職』（令和5年3月28日）
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.4『介護離職の構造─育児・介護休業法と両立支援ニーズ』（令和5年3月14日）
- 資料シリーズNo.263『COVID－19下における非正規雇用者の雇用管理と労働条件―接客サービスを行う非正規雇用者を中心に―』（令和5年1月30日）
- 資料シリーズNo.262『製造業におけるAI技術の活用が職場に与える影響―OECD共同研究―』（令和5年1月6日）
- ディスカッションペーパー22-10『コロナ禍・中長期における賃金の動向と賃金の上方硬直性に係る論点整理』（令和4年7月6日）
令和3年度
- ディスカッションペーパー22-09『地域移動の移動パターンと賃金』（令和4年4月5日）
- 労働政策研究報告書No.220『「長期勤続システム」の可能性―中途採用と新規事業開発に着目して―』（令和4年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.218『派遣労働をめぐる政策効果の実証分析』（令和4年3月31日）
- 資料シリーズNo.253『金融業におけるAI 技術の活用が職場に与える影響―OECD共同研究―』（令和4年3月31日）
- ディスカッションペーパー22-08『企業の賃金決定と労使関係に関する今後の研究課題に関する一考察―自動車製造A社の事例研究を通じて―』（令和4年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.214『非典型的キャリアをたどる若者の困難と支援に関する研究』（令和4年3月24日）
- ディスカッションペーパー22-03『コロナ禍における所得変動と所得格差』（令和4年2月25日）
- 労働政策研究報告書No.212『企業の賃金決定に関する研究』（令和4年2月25日）
- 資料シリーズNo.239『コロナ禍における諸外国の最低賃金引き上げ状況に関する調査―イギリス、フランス、ドイツ、アメリカ、韓国―』 （令和3年6月30日）
- 労働政策研究報告書No.211『70歳就業時代の展望と課題―企業の継続雇用体制と個人のキャリアに関する実証分析―』（令和3年6月18日）
令和2年度
- ディスカッションペーパー21-10『日本企業における人事制度改革の30年史』 （令和3年3月31日）
- ディスカッションペーパー21-02『女性の地域移動と就業・賃金』（令和3年2月24日）
令和元年度
- ディスカッションペーパー20-04『労働協約を通じた派遣労働者の賃金決定―スウェーデンの事例から』（令和2年3月31日）
- ディスカッションペーパー20-03『副業の保有と転職、賃金の関係―パネルデータを用いた実証分析―』（令和2年3月31日）
- 資料シリーズNo.217『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③―平成29年版「就業構造基本調査」より―』 （令和元年6月26日）
平成30年度
- 調査シリーズNo.191『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第２回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』（平成31年3月29日）
- 資料シリーズNo.208『諸外国における女性活躍・雇用均等にかかる情報公開等について─フランス、ドイツ、イギリス、カナダ─』（平成31年2月15日）
平成29年度
- 資料シリーズNo.204『雇用バッファの動向─長期雇用慣行の持続可能性─』（平成30年3月30日）
- 資料シリーズNo.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』（平成30年3月22日）
- ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか？』（平成30年2月26日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.4『日本的雇用システムのゆくえ』（平成29年12月22日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.1『非正規雇用の待遇差解消に向けて』（平成29年7月31日）
平成28年度
- 資料シリーズNo.181『諸外国における最低賃金制度の運用に関する調査―イギリス、ドイツ、フランス、アメリカ―』（平成29年3月31日）
- ディスカッションペーパー 17-02『スウェーデンにおける労働移動を通じた雇用維持―労使による再就職支援システムを中心に―』（平成29年3月31日）
- 調査シリーズNo.159『子育て世帯の追跡調査（第２回：2015年）―生活変化を４年間追跡―』（平成28年9月30日）
平成27年度
- ディスカッションペーパー 16-03『人事・賃金制度の変遷に関する一考察と今後の研究課題』（平成28年3月31日）
平成26年度
- 海外労働情報15-02『第12回北東アジア労働フォーラム報告書 最近の賃金動向と最低賃金制度』（平成27年2月20日）
- 調査シリーズNo.127『企業の諸手当等の人事処遇制度に関する調査』（平成26年8月29日）
平成24年度
- 労働政策研究報告書No.158『「多様な正社員」の人事管理に関する研究』（平成25年5月31日）
平成22年度
- 資料シリーズNo.90『最低賃金の引上げによる雇用等への影響に関する理論と分析』（平成23年5月20日）
- 調査シリーズNo.77『最低賃金に関する調査』（平成22年9月30日）
- 資料シリーズNo.75『男女間賃金格差の経済分析』（平成22年8月31日）
平成21年度
- 調査シリーズNo.65『今後の企業経営と賃金のあり方に関する調査』（平成22年3月30日）
- 資料シリーズNo.63『欧米諸国における最低賃金制度Ⅱ―ドイツ・ベルギー・アメリカの動向―』（平成22年1月4日）
- 資料シリーズNo.62『最低賃金制度に関する研究―低賃金労働者の状況―』（平成21年11月11日）
平成20年度
- 労働政策レポートNo.6『男女間賃金格差問題読本―「説明されるべきもの」から「女性従業員の活躍度を示す指標」へ―』（平成21年5月15日）
- 資料シリーズNo.53『成果主義賃金制度の日韓比較』（平成21年4月8日）
- 調査シリーズNo.52『変化する賃金・雇用制度と男女間賃金格差に関する検討のための基礎調査結果―「企業の賃金・雇用制度調査」と「労使トップ層意識調査」―』（平成21年3月25日）
- 資料シリーズNo.50『欧米諸国における最低賃金制度』（平成21年1月14日）
平成19年度
- ディスカッションペーパー08-09『労働市場の分断と男女賃金格差』（平成20年6月11日）
- 調査シリーズNo.38『経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査』（平成19年7月31日）
平成18年度
- 調査シリーズNo.38『経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査』（平成19年7月31日）
- 調査シリーズNo.29『2005年度外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書（第9回調査結果）』（平成19年3月9日）
- 調査シリーズNo.28『主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査～大手電機メーカーにみる1990年代以降の賃金制度改定（Ⅱ）～』（平成19年1月12日）
- 調査シリーズNo.27『従業員の発明に対する処遇についての調査』（平成18年11月10日）
- 調査シリーズNo.26『正社員とパートタイマー等の均衡処遇に関する意識調査』（平成18年11月10日）
- 調査シリーズNo.25『多様化する就業形態の下での人事戦略と労働者の意識に関する調査』（平成18年11月8日）
- 調査シリーズNo.24『第4回 日系グローバル企業の人材マネジメント調査結果』（平成18年10月6日）
- 資料シリーズNo.18『働きに応じた公正な処遇の構築に向けて―労働時間を切り口とした正社員とパート社員の合理的な賃金設定手法―』（平成18年9月20日）
- 調査シリーズNo.23『主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査～大手電機メーカーにみる1990年代以降の賃金制度改定（Ⅰ）～』（平成18年9月1日）
平成17年度
- 調査シリーズNo.20『働き方の現状と意識に関するアンケート調査結果』（平成18年6月23日）
- 調査シリーズNo.11『職務・職責基準の賃金データに関する研究―役割に基づく賃金調査結果報告―』（平成17年12月7日）
- 労働政策研究報告書No.44『日本における最低賃金の経済分析』（平成17年11月8日）
平成16年度
- 調査シリーズNo.5『労働条件の設定・変更と人事処遇に関する実態調査―労働契約をめぐる実態に関する調査（Ⅱ）―』（平成17年5月17日）
- 調査シリーズNo.2『外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書』（平成17年2月3日）
