労働政策研究報告書No.43
教育訓練プロバイダーの組織と機能に関する調査
―教育訓練サービス市場の第二次調査―

掲載日:平成 17 年 11 月 2 日

概要

本研究プロジェクト「職業能力開発に関する労働市場の基盤整備のあり方に関する研究」では平成 17年 3月に、教育訓練サービス市場に参加する教育訓練プロバイダーの活動を包括的に捉えることを目的とした第一次調査の結果を労働政策研究報告書No.24 『教育訓練プロバイダーの組織と機能に関する調査−教育訓練サービス市場の第一次調査』にとりまとめたところです。

今回の第二次調査では、教育訓練プロバイダーが提供する教育訓練サービスについて、（１）どのような分野のコースが（コースの訓練内容）、（２）どのような労働者を対象に（年齢、職業、キャリア・レベルからみた受講者の属性）、（３）どの程度の期間にわたって（コースの開講期間）、（４）どの程度の頻度で開催され（コースの開講頻度）、（５）受講生はどの程度の費用を負担するのか（受講料、費用負担者）などを明らかにしています。

本文

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研究期間

平成 16年10月～17年8月

執筆担当者

今野 浩一郎
（学習院大学経済学部教授、労働政策研究・研修機構特別研究員）
田口 和雄
（高千穂大学経営学部助教授）
大木 栄一
（職業能力開発総合大学校　能力開発専門学科助教授）
平山 正己
（雇用・能力開発機構　長野センター）
藤波 美帆
（学習院大学大学院博士後期課程）

お問合せ先

内容について
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調査研究成果