研究領域 女性 に関する成果
労働者 > 対象者別課題と支援
令和4年度
- ディスカッションペーパー23-02『業務の男女差と男女間賃金格差の関連―個人レベルのタスクスコアを用いた一考察―』（令和5年3月31日）
- 資料シリーズNo.262『製造業におけるAI技術の活用が職場に与える影響―OECD共同研究―』（令和5年1月6日）
令和3年度
- 労働政策研究報告書No.221『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題―』（令和4年3月31日）
- 調査シリーズNo.220『職業と生活に関する調査』（令和4年3月31日）
- ディスカッションペーパー22-05『転職行動の男女差：転職前後のタスク距離と賃金変化に着目して』（令和4年3月17日）
- 資料シリーズNo.247『わが国の福利厚生の導入と利用の実態とその諸要因、そして有効性の検証―「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」（2017）二次分析―』 （令和4年3月15日）
- 調査シリーズNo.213『次世代育成支援対策推進法の施行状況に関する調査』（令和3年7月30日）
令和2年度
- 労働政策研究報告書No.210『長期雇用社会のゆくえ─脱工業化と未婚化の帰結─』（令和3年3月31日）
- ディスカッションペーパー21-11『日本版O-NETの数値情報を使用した応用研究の可能性：タスクのトレンド分析を一例として』 （令和3年3月31日）
- ディスカッションペーパー21-09『コロナショックと女性の雇用危機』（令和3年3月30日）
- ディスカッションペーパー21-07『失業の地域差の要因分析 ―市町村の産業・人口構造と個人属性の影響』 （令和3年3月26日）
- 労働政策研究報告書No.208『仕事と子どもの育成をめぐる格差問題』（令和3年3月22日）
- ディスカッションペーパー21-02『女性の地域移動と就業・賃金』（令和3年2月24日）
- 調査シリーズNo.203『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―』（令和2年7月31日）
令和元年度
- 調査シリーズNo.196『女性活躍と両立支援に関する調査』（令和2年3月30日）
- 労働政策研究報告書No.204『再家族化する介護と仕事の両立─2016年改正育児・介護休業法とその先の課題─』 （令和2年3月30日）
- 調査シリーズNo.200『家族の介護と就業に関する調査』（令和2年3月27日）
- 労働政策レポート No.13『年金保険の労働法政策』 （令和2年1月14日）
- 調査シリーズNo.192『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2018（第5回子育て世帯全国調査）』 （令和元年10月17日）
平成30年度
- 資料シリーズNo.210『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―ヒアリング結果―』（平成31年3月15日）
- ディスカッションペーパー19-04『シングルマザーへの就業支援事業の効果―高等職業訓練促進給付金に注目して―』（平成31年3月12日）
- 資料シリーズNo.208『諸外国における女性活躍・雇用均等にかかる情報公開等について─フランス、ドイツ、イギリス、カナダ─』（平成31年2月15日）
- ディスカッションペーパー 19-01『人々は、いつ、どこで仕事をする時にスマートフォンやパソコンなどを使用するのか―「社会生活基本調査」個票データによる観察―』（平成31年2月12日）
平成29年度
- 資料シリーズNo.197『諸外国における育児休業制度等、仕事と育児の両立支援にかかる諸政策―スウェーデン、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカ、韓国―』（平成30年3月30日）
- 資料シリーズNo.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』（平成30年3月22日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.9『非典型化する家族と女性のキャリア』（平成30年3月16日）
- ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか？』（平成30年2月26日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.4『日本的雇用システムのゆくえ』（平成29年12月22日）
- 調査シリーズNo.175『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2016（第４回子育て世帯全国調査）』（平成29年10月30日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.1『非正規雇用の待遇差解消に向けて』（平成29年7月31日）
平成28年度
- 調査シリーズNo.169『企業の人材活用と男女のキャリア』（平成29年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.192『育児・介護と職業キャリア―女性活躍と男性の家庭生活―』（平成29年3月31日）
- 資料シリーズNo.186『ヨーロッパの育児・介護休業制度』（平成29年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.189『子育て世帯のディストレス』（平成29年3月27日）
- 調査シリーズNo.166『ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材確保、定着、育成等に関する調査結果』（平成29年3月10日）
- 調査シリーズNo.159『子育て世帯の追跡調査（第２回：2015年）―生活変化を４年間追跡―』（平成28年9月30日）
- 海外労働情報16-09『第16回日韓ワークショップ報告書女性労働問題：日韓比較』（平成28年9月27日）
- ディスカッションペーパー 16-04『女性の労働参加の進展がマクロ経済に与える影響―マクロ経済モデルによる試算―』（平成28年7月13日）
平成27年度
- 調査シリーズNo.145『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2014（第３回子育て世帯全国調査）』（平成27年7月27日）
- 資料シリーズNo.160『労働力需給の推計のための基礎研究─「社会生活基本調査」を用いたマイクロデータ分析─』（平成27年7月1日）
- 調査シリーズNo.143『日本人の職業キャリアと働き方─JILPT「職業キャリアと働き方に関するアンケート」調査結果より─』（平成27年6月30日）
- 一般図書『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』（平成26年6月20日）
平成26年度
- 資料シリーズNo.146『子育て世帯のウェルビーイング─母親と子どもを中心に─』（平成27年2月25日）
平成25年度
- 資料シリーズNo.138『グローバル企業における女性の活躍促進─インタビューレコード』（平成26年5月26日）
- 調査シリーズNo.115『子育て世帯の追跡調査（第１回：2013年）─2011･2012年調査との比較─』（平成26年5月22日）
- 海外労働情報14-02 『第11回北東アジア労働フォーラム報告書 女性雇用の現状と政策課題』（平成26年2月28日）
- 労働政策研究報告書No.159『子育てと仕事の狭間にいる女性たち─JILPT子育て世帯全国調査2011の再分析─』（平成25年6月10日）
平成24年度
- 調査シリーズNo.109『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2012（第２回子育て世帯全国調査）』（平成25年4月19日）
- ディスカッションペーパー 12-08『専業主婦世帯の収入二極化と貧困問題』（平成24年10月23日）
平成23年度
- 労働政策研究報告書No.150『出産・育児と就業継続─労働力の流動化と夜型社会への対応を─』（平成24年4月20日）
- 第2期プロジェクト研究シリーズNo.2『ワーク・ライフ・バランスの焦点─女性の労働参加と男性の働き方』（平成24年3月30日）
- 労働政策研究報告書No.140『シングルマザーの就業と経済的自立』（平成24年1月17日）
平成22年度
- 労働政策研究報告書No.136『出産・育児期の就業継続─2005年以降の動向に着目して─』（平成23年5月31日）
- 資料シリーズNo.84『ワーク・ライフ・バランスに関する企業の自主的な取り組みを促すための支援策―フランス・ドイツ・スウェーデン・イギリス・アメリカ比較―』（平成23年3月25日）
- ディスカッションペーパー10-07『母子世帯の母親はなぜ正社員就業を希望しないのか』（平成23年1月7日）
平成21年度
- 労働政策研究報告書No.122『女性の働き方と出産・育児期の就業継続―就業継続プロセスの支援と就業継続意欲を高める職場づくりの課題―』（平成22年6月15日）
- ディスカッションペーパー10-01『個人請負就業の将来性─日米の子持ち既婚女性に注目して─』（平成22年1月22日）
平成20年度
- 労働政策研究報告書No.109『出産・育児期の就業継続と育児休業―大企業と中小企業の比較を中心に―』（平成21年5月27日）
- 労働政策レポートNo.6『男女間賃金格差問題読本―「説明されるべきもの」から「女性従業員の活躍度を示す指標」へ―』（平成21年5月15日）
- 労働政策研究報告書No.105『結婚・出産・育児期の退職と再就職―女性のキャリア形成と課題』（平成21年3月25日）
- 調査シリーズNo.52『変化する賃金・雇用制度と男女間賃金格差に関する検討のための基礎調査結果―「企業の賃金・雇用制度調査」と「労使トップ層意識調査」―』（平成21年3月25日）
平成19年度
- 労働政策研究報告書No.101『母子家庭の母への就業支援に関する研究』（平成20年6月12日）
- 労働政策研究報告書No.96『子育て後の女性の再就職課題とその解決』（平成20年4月4日）
