研究領域 労働移動 に関する成果
外部労働市場 > マクロ市場
令和6年度
令和5年度
- 資料シリーズNo.274『若者の転職動向―「雇用動向調査（平成26年～令和元年）」二次分析―』 （令和6年2月29日）
- 調査シリーズNo.234『JILPT個人パネル調査「仕事と生活、健康に関する調査」 第１回』 （令和5年12月28日）
- 調査シリーズNo.229『新型コロナウイルス感染拡大の仕事や生活への影響に関する調査［ JILPTコロナ連続パネル個人調査（第1～7回） ］結果』 （令和5年8月2日）
令和4年度
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.6『雇用流動化と日本経済─ホワイトカラーの採用と転職』（令和5年3月28日）
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.4『介護離職の構造─育児・介護休業法と両立支援ニーズ』（令和5年3月14日）
令和3年度
- 労働政策研究報告書No.221『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題―』（令和4年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.220『「長期勤続システム」の可能性―中途採用と新規事業開発に着目して―』（令和4年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.215『ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成 』（令和4年3月31日）
- 資料シリーズNo.252『ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成―ミドルエイジ層の転職に関わる人々のインタビュー調査記録―』（令和4年3月31日）
- 調査シリーズNo.220『職業と生活に関する調査』（令和4年3月31日）
- ディスカッションペーパー22-05『転職行動の男女差：転職前後のタスク距離と賃金変化に着目して』（令和4年3月17日）
- 労働政策研究報告書No.213『大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第５回 若者のワークスタイル調査」から―』（令和4年3月10日）
令和2年度
- 労働政策研究報告書No.210『長期雇用社会のゆくえ─脱工業化と未婚化の帰結─』（令和3年3月31日）
- 資料シリーズNo.237『変化するフリーターの意識と実態―新型コロナ感染症拡大の影響を視野に入れたインタビュー調査から―』（令和3年3月30日）
令和元年度
- ディスカッションペーパー20-03『副業の保有と転職、賃金の関係―パネルデータを用いた実証分析―』（令和2年3月31日）
- ディスカッションペーパー20-01『生産性の上昇が労働需要に与えるマクロ影響評価（Ⅲ）―カスケード型CES関数の応用―』（令和2年3月3日）
- ディスカッションペーパー19-07『「居住地と就業地に関する実態調査」とその二次分析』 （令和元年12月26日）
- 資料シリーズNo.217『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③―平成29年版「就業構造基本調査」より―』 （令和元年6月26日）
平成30年度
- 労働政策研究報告書No.202『中国におけるシェアリング・エコノミー下の「新たな就労形態」と就労者保護―その光と影』（平成31年3月29日）
- ディスカッションペーパー19-03『生産性の上昇が労働需要に与えるマクロ影響評価（Ⅱ）―一般均衡フィードバックによる構造変革の複製と外挿―』（平成31年2月25日）
平成29年度
- 資料シリーズNo.204『雇用バッファの動向─長期雇用慣行の持続可能性─』（平成30年3月30日）
- 資料シリーズNo.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』（平成30年3月22日）
- 労働政策研究報告書 No.200『キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査』（平成30年3月16日）
- ディスカッションペーパー18-03『生産性の上昇が労働需要に与えるマクロ影響評価―カスケード型CES生産関数によるシミュレーション―』（平成30年3月9日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.4『日本的雇用システムのゆくえ』（平成29年12月22日）
平成28年度
平成27年度
- 調査シリーズNo.152『UIJターンの促進・支援と地方の活性化─若年期の地域移動に関する調査結果─』（平成28年5月31日）
- 資料シリーズNo.168『マクロの労働移動、転職市場の実態─既存統計とヒアリング調査より─』（平成28年5月12日）
- 海外労働情報16-02『第13回北東アジア労働フォーラム報告書 産業再編と高度化における雇用問題と政策』（平成28年2月29日）
- 資料シリーズNo.164『メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立に関するヒアリング調査』（平成27年12月25日）
- 資料シリーズNo.162『若者の地域移動─長期的動向とマッチングの変化─』（平成27年10月8日）
平成26年度
- 労働政策研究報告書No.179『スウェーデンの労使関係─賃金・労働移動のルールを中心に─（「規範設定に係る集団的労使関係のあり方研究プロジェクト」スウェーデン編）』（平成27年5月29日）
- 労働政策研究報告書No.175『転職市場における人材ビジネスの展開』（平成27年4月30日）
- 資料シリーズNo.144『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状②─平成24年版「就業構造基本調査」より─』（平成26年9月10日）
平成22年度
- 労働政策研究報告書No.134『非三大都市圏へのU・Iターンの促進とU・Iターン者を活用した内発的雇用創出活性化に係る研究』（平成23年5月20日）
- 調査シリーズNo.76『中小企業における県外労働者の採用・活用とコア人材に関する調査―主力人材確保の円滑化に向けて―』（平成22年9月28日）
平成21年度
- 調査シリーズNo.70『入職時・起業時における地域間移動についての調査』（平成22年6月7日）
平成19年度
- 労働政策研究報告書No.89『都市雇用と都市機能に係る戦略課題の研究』（平成19年9月14日）
