労働政策研究報告書No.54
教育訓練サービス市場の需要構造に関する調査研究
―個人の職業能力開発行動からみる―
掲載日:平成 18 年 4 月 28 日
概要
当機構では研究プロジェクト「職業能力開発に関する労働市場の基盤整備の在り方に関する研究」を立ち上げ、教育訓練サービス市場の特性を供給構造と需要構造から明らかにし、さらにこれらの成果を踏まえて教育訓練サービス市場の現状を評価し、政策上の課題を抽出することを作業方針として、調査研究を進めてきました。
供給構造については、労働政策研究報告書№ 24『教育訓練プロバイダーの組織と機能に関する調査−教育訓練サービス市場の第一次調査−』、同№43『同−教育訓練サービス市場の第二次調査−』としてとりまとめたところです。
平成 17年度（2005年度）は、需要構造を明らかにするために、個人を対象として、教育訓練サービスを受講する側の（１）能力開発ニーズ、（２）教育訓練行動を制約する条件、（３）現在及び過去の教育訓練行動、（４）受講した教育訓練の評価、などを調査・分析し、その成果を本報告書にまとめました。
本文
- 労働政策研究報告書No.54 サマリー（PDF：376KB）
- 労働政策研究報告書No.54 全文（PDF：5.8MB）
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研究期間
平成 17 年 4 月 ～ 平成 18 年 3 月
執筆担当者
- 今野 浩一郎
- 労働政策研究・研修機構 特別研究員、学習院大学 経済学部教授
- 横山 知子
- 労働政策研究・研修機構 副主任研究員
- 田口 和雄
- 高千穂商科大学 助教授
- 大木 栄一
- 職業能力開発総合大学校 能力開発専門学科 助教授
- 藤波 美帆
- 労働政策研究・研修機構 臨時研究協力員、学習院大学大学院 博士後期課程
お問合せ先
- 内容について
- 研究調整部 研究調整課 お問合せフォーム
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