研究領域 教育、育児、介護、年金政策 に関する成果
労働者
令和4年度
- ディスカッションペーパー23-04『看護師、介護職員、保育士、幼稚園教諭を対象とした処遇改善事業の有効性の検討に向けて―先行研究レビューを手がかりとして』（令和5年4月19日）
- 労働政策研究報書No.225『企業で働く人のボランティアと社会貢献活動―パラレルキャリアの可能性―』（令和5年4月6日）
令和3年度
令和2年度
- 資料シリーズNo.237『変化するフリーターの意識と実態―新型コロナ感染症拡大の影響を視野に入れたインタビュー調査から―』（令和3年3月30日）
- 労働政策研究報告書No.208『仕事と子どもの育成をめぐる格差問題』（令和3年3月22日）
- 資料シリーズ No.232 『男性労働者の育児休業の取得に積極的に取り組む企業の事例―ヒアリング調査―』（令和2年9月23日）
令和元年度
- 労働政策研究報告書No.204『再家族化する介護と仕事の両立─2016年改正育児・介護休業法とその先の課題─』 （令和2年3月30日）
- 調査シリーズNo.200『家族の介護と就業に関する調査』（令和2年3月27日）
- 労働政策レポート No.13『年金保険の労働法政策』 （令和2年1月14日）
平成30年度
- 資料シリーズNo.215『生涯現役を見据えたパラレルキャリアと社会貢献活動―企業人の座談会（ヒアリング調査）から―』（令和元年5月20日）
- 資料シリーズNo.210『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―ヒアリング結果―』（平成31年3月15日）
平成29年度
- 資料シリーズNo.197『諸外国における育児休業制度等、仕事と育児の両立支援にかかる諸政策―スウェーデン、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカ、韓国―』（平成30年3月30日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.9『非典型化する家族と女性のキャリア』（平成30年3月16日）
- ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか？』（平成30年2月26日）
- 労働政策研究報告書No.199『大都市の若者の就業行動と意識の分化―『第４回 若者のワークスタイル調査』から―』（平成29年10月20日）
平成28年度
- 労働政策研究報告書No.189『子育て世帯のディストレス』（平成29年3月27日）
- 資料シリーズNo.190『介護人材を活かす取組―キャリアアップと賃金―』（平成29年3月31日）
平成27年度
- 調査シリーズNo.153『介護者の就業と離職に関する調査』（平成28年5月31日）
- 資料シリーズNo.161『介護人材確保を考える』（平成27年10月8日）
- 調査シリーズNo.145『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2014（第３回子育て世帯全国調査）』（平成27年7月27日）
- 資料シリーズNo.160『労働力需給の推計のための基礎研究─「社会生活基本調査」を用いたマイクロデータ分析─』（平成27年7月1日）
- 一般図書『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』（平成26年6月20日）
平成26年度
- 労働政策研究報告書No.170『仕事と介護の両立』（平成27年5月29日）
- 調査シリーズNo.138『大学等中退者の就労と意識に関する研究』（平成27年5月27日）
- 資料シリーズNo.146『子育て世帯のウェルビーイング─母親と子どもを中心に─』（平成27年2月25日）
- 資料シリーズNo.144『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状②─平成24年版「就業構造基本調査」より─』（平成26年9月10日）
平成25年度
- 資料シリーズNo.136『父親の働き方と家庭生活─ヒアリング調査結果報告─』（平成26年5月26日）
- 調査シリーズNo.115『子育て世帯の追跡調査（第１回：2013年）─2011･2012年調査との比較─』（平成26年5月22日）
- 資料シリーズNo.127『ベトナムにおける工学系学生の職業への移行と産学連携に関する調査研究』（平成25年10月28日）
- 労働政策研究報告書No.159『子育てと仕事の狭間にいる女性たち─JILPT子育て世帯全国調査2011の再分析─』（平成25年6月10日）
平成24年度
- 資料シリーズNo.118『男性の育児・介護と働き方─今後の研究のための論点整理─』（平成25年5月17日）
- 調査シリーズNo.109『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2012（第２回子育て世帯全国調査）』（平成25年4月19日）
- 労働政策研究報告書No.154『大都市における30代の働き方と意識─｢ワークスタイル調査｣による20代との比較から─』（平成25年3月21日）
- ディスカッションペーパー 12-08『専業主婦世帯の収入二極化と貧困問題』（平成24年10月23日）
平成23年度
- 調査シリーズNo.95『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査（「第1回子育て世帯全国調査」）』（平成24年3月17日）
- 労働政策研究報告書No.140『シングルマザーの就業と経済的自立』（平成24年1月17日）
平成22年度
- ディスカッションペーパー10-07『母子世帯の母親はなぜ正社員就業を希望しないのか』（平成23年1月7日）
平成20年度
- 労働政策研究報告書No.109『出産・育児期の就業継続と育児休業―大企業と中小企業の比較を中心に―』（平成21年5月27日）
- 労働政策研究報告書No.104『学校段階の若者のキャリア形成支援とキャリア発達―キャリア教育との連携に向けて』（平成20年10月31日）
平成19年度
- 労働政策研究報告書No.101『母子家庭の母への就業支援に関する研究』（平成20年6月12日）
- 労働政策研究報告書No.92『子どもの将来とキャリア教育・キャリアガイダンスに対する保護者の意識』（平成19年10月29日）
