研究領域 経営環境・経営施策 に関する成果
内部労働市場(企業)
令和5年度
令和4年度
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.6『雇用流動化と日本経済─ホワイトカラーの採用と転職』（令和5年3月28日）
- 資料シリーズNo.262『製造業におけるAI技術の活用が職場に与える影響―OECD共同研究―』（令和5年1月6日）
- 資料シリーズNo.257『「サービス化」の下での人材マネジメント―企業ヒアリング調査から―』（令和4年7月29日）
令和3年度
令和2年度
- ディスカッションペーパー21-10『日本企業における人事制度改革の30年史』 （令和3年3月31日）
- ディスカッションペーパー21-01『緊急事態宣言（2020年4～5月）下の在宅勤務の検証』（令和3年2月8日）
- 調査シリーズNo.203『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―』（令和2年7月31日）
平成30年度
平成29年度
- 資料シリーズNo.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』（平成30年3月22日）
- 資料シリーズNo.196『組織変動に伴う労働関係上の諸問題に関する調査―労使ヒアリング調査編―』（平成30年3月9日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.4『日本的雇用システムのゆくえ』（平成29年12月22日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.1『非正規雇用の待遇差解消に向けて』（平成29年7月31日）
平成28年度
- 労働政策研究報告書No.196『日本企業における人材育成・能力開発・キャリア管理』（平成29年3月31日）
- 資料シリーズNo.185『中国進出日系企業の研究』（平成29年3月31日）
- 調査シリーズNo.165『ものづくり企業の経営戦略と人材育成に関する調査』（平成29年3月10日）
- 「LGBTの就労に関する企業等の取組事例」（平成29年3月31日）
平成27年度
- 調査シリーズNo.163『組織変動に伴う労働関係上の諸問題に関する調査―企業アンケート調査・労働組合アンケート調査編―』（平成29年1月31日）
- 調査シリーズNo.156『高年齢者の雇用に関する調査（企業調査）』（平成28年5月31日）
平成26年度
- 資料シリーズNo.158『中国進出日系企業の基礎的研究Ⅱ』（平成27年5月29日）
- 研究開発成果物『経営組織の診断と活性化のためのチェックリスト─HRMチェックリスト利用活用マニュアル─（改訂増補版）』（平成27年4月30日）
平成25年度
- 資料シリーズNo.138『グローバル企業における女性の活躍促進─インタビューレコード』（平成26年5月26日）
- 資料シリーズNo.134『中小企業と若年人材─HRMチェックリスト、関連資料、企業ヒアリングより 採用、定着、動機づけに関わる要因の検討─』（平成26年3月28日）
- 調査シリーズNo.111『「構造変化の中での企業経営と人材のあり方に関する調査」結果─事業展開の変化に伴い、企業における人材の採用・活用、育成戦略は今、どう変わろうとしているのか─』（平成25年12月18日）
平成24年度
- 資料シリーズNo.122『企業の海外事業展開の雇用・人材面への影響に関する調査～ものづくり産業を中心に～』（平成25年5月31日）
- 資料シリーズNo.121『中国進出日系企業の基礎的研究』（平成25年5月31日）
- 労働政策研究報告書No.158『「多様な正社員」の人事管理に関する研究』（平成25年5月31日）
- 調査シリーズNo.104『「今後の企業経営と雇用のあり方に関する調査」結果─企業の人材活用は今後、どう変わるのか─』（平成24年12月20日）
平成23年度
- 労働政策研究報告書No.147『中小企業における人材の採用と定着─人が集まる求人、生きいきとした職場／アイトラッキング、HRMチェックリスト他から─』（平成24年3月30日）
- 資料シリーズNo.97『日本企業のコーポレート・ガバナンスと人事戦略』（平成24年2月29日）
平成22年度
- 調査シリーズNo.84『今後の産業動向と雇用のあり方に関する調査』（平成23年5月20日）
- 資料シリーズNo.85『求人企業サービスに関する研究─仕事魅力、求人充足、求人開拓、事業所訪問、他─』（平成23年3月31日）
- 資料シリーズNo.77『雇用システムと人事戦略に関する研究』（平成22年11月5日）
- 調査シリーズNo.72『変化する経済・経営環境の下での技能者の育成・能力開発―機械・金属関連産業の現状―』（平成22年7月5日）
平成21年度
- 調査シリーズNo.71『今後の雇用ポートフォリオと人事戦略に関する調査』（平成22年6月25日）
- 調査シリーズNo.65『今後の企業経営と賃金のあり方に関する調査』（平成22年3月30日）
平成20年度
- 調査シリーズNo.53『雇用システムと人事戦略に関する調査（2007年調査）』（平成21年4月22日）
平成19年度
- 調査シリーズNo.45『事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション―事業再生に関わる実務家からのヒアリング記録』（平成20年5月2日）
- 労働政策研究報告書No.94『事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション』（平成19年11月9日）
平成18年度
- 調査シリーズNo.38『経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査』（平成19年7月31日）
- 第1期プロジェクト研究シリーズNo.5『日本の企業と雇用─長期雇用と成果主義のゆくえ』（平成19年3月30日）
- 調査シリーズNo.29『2005年度外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書（第9回調査結果）』（平成19年3月9日）
- 労働政策研究報告書No.74『企業のコーポレートガバナンス・CSRと人事戦略に関する調査研究報告書』（平成19年3月2日）
- 調査シリーズNo.27『従業員の発明に対する処遇についての調査』（平成18年11月10日）
- 調査シリーズNo.26『正社員とパートタイマー等の均衡処遇に関する意識調査』（平成18年11月10日）
- 調査シリーズNo.24『第4回 日系グローバル企業の人材マネジメント調査結果』（平成18年10月6日）
平成17年度
- 労働政策研究報告書No.61『現代日本企業の人材マネジメントプロジェクト研究「企業の経営戦略と人事処遇制度等の総合的分析」中間とりまとめ』（平成18年6月14日）
- 調査シリーズNo.12『人口減少社会における人事戦略と職業意識に関する調査』（平成17年11月10日）
平成16年度
- 労働政策研究報告書No.33『変貌する人材マネジメントとガバナンス・経営戦略』（平成17年6月15日）
- 労働政策研究報告書No.32『CSR経営と雇用～障害者雇用を例として～』（平成17年5月30日）
- 労働政策研究報告書No.30『人材・雇用の面からみた事業再生―5社の事例研究から―』（平成17年5月20日）
- 労働政策研究報告書No.20『外資系医薬関連企業の経営・人事労務管理・労使関係―ケーススタディを中心に―』（平成17年3月31日）
平成15年度
- 労働政策研究報告書No.7『企業の経営戦略と人事処遇制度等に関する研究の論点整理』（平成16年6月15日）
- ディスカッションペーパー04-006『能力開発に関する労働市場の基盤整備のあり方に関する研究―職業能力開発のための教育訓練の整備状況―』（平成16年5月20日）
- 労働政策研究報告書No.L-3『変わる企業社会とこれからの企業・個人・社会の課題―「雇用重視」型社会に向けて』（平成16年4月9日）
