研究領域 ワークライフバランス に関する成果
内部労働市場×労働者
令和5年度
令和4年度
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.7『働き方改革、働き過ぎの、「今」─課題解消の手掛かりを求めて』（令和5年3月30日）
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.4『介護離職の構造─育児・介護休業法と両立支援ニーズ』（令和5年3月14日）
- ディスカッションペーパー22-10『コロナ禍・中長期における賃金の動向と賃金の上方硬直性に係る論点整理』（令和4年7月6日）
令和3年度
- 労働政策研究報告書No.221『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題―』（令和4年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.217『労働時間の研究ー個人調査結果の分析ー』（令和4年3月31日）
- 調査シリーズNo.222『働く人の仕事と健康、管理職の職場マネジメントに関する調査結果』 （令和4年3月31日）
- 調査シリーズNo.220『職業と生活に関する調査』（令和4年3月31日）
- 資料シリーズNo.254『管理職ヒアリング調査結果―管理職の働き方と職場マネジメント―』（令和4年3月31日）
- 資料シリーズNo.246『過重負荷による労災認定事案の研究 その３』（令和3年12月24日）
- 資料シリーズNo.245『「労働時間制度に関する調査結果」の分析』（令和3年12月24日）
- 調査シリーズNo.213『次世代育成支援対策推進法の施行状況に関する調査』（令和3年7月30日）
令和2年度
- 労働政策研究報告書No.210『長期雇用社会のゆくえ─脱工業化と未婚化の帰結─』（令和3年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.209『第四次産業革命と労働法政策─"労働4.0"をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』（令和3年3月31日）
- 調査シリーズ No.206『人生100年時代のキャリア形成と雇用管理の課題に関する調査』（令和2年12月11日）
- 資料シリーズ No.232 『男性労働者の育児休業の取得に積極的に取り組む企業の事例―ヒアリング調査―』（令和2年9月23日）
- 調査シリーズNo.203『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―』（令和2年7月31日）
令和元年度
- 調査シリーズNo.197『人生100年時代の企業人と社会貢献活動に関する調査』（令和2年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.204『再家族化する介護と仕事の両立─2016年改正育児・介護休業法とその先の課題─』 （令和2年3月30日）
- 調査シリーズNo.200『家族の介護と就業に関する調査』（令和2年3月27日）
- 調査シリーズNo.192『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2018（第5回子育て世帯全国調査）』 （令和元年10月17日）
平成30年度
- 資料シリーズNo.215『生涯現役を見据えたパラレルキャリアと社会貢献活動―企業人の座談会（ヒアリング調査）から―』（令和元年5月20日）
- 労働政策研究報告書No.202『中国におけるシェアリング・エコノミー下の「新たな就労形態」と就労者保護―その光と影』（平成31年3月29日）
- ディスカッションペーパー19-06『仕事・働き方の自律性と労働時間─社会学的な観点からの論点整理』（平成31年3月29日）
- 資料シリーズNo.210『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―ヒアリング結果―』（平成31年3月15日）
- ディスカッションペーパー 19-02『“労働4.0”とドイツ労働法―Krause鑑定意見を中心に』（平成31年2月25日）
- 資料シリーズNo.208『諸外国における女性活躍・雇用均等にかかる情報公開等について─フランス、ドイツ、イギリス、カナダ─』（平成31年2月15日）
- ディスカッションペーパー 19-01『人々は、いつ、どこで仕事をする時にスマートフォンやパソコンなどを使用するのか―「社会生活基本調査」個票データによる観察―』（平成31年2月12日）
平成29年度
- 資料シリーズNo.197『諸外国における育児休業制度等、仕事と育児の両立支援にかかる諸政策―スウェーデン、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカ、韓国―』（平成30年3月30日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.9『非典型化する家族と女性のキャリア』（平成30年3月16日）
- ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか？』（平成30年2月26日）
- 調査シリーズNo.176『「イノベーションへの対応状況調査」（企業調査）結果 及び「イノベーションへの対応に向けた働き方のあり方等に関する調査」（労働者調査）結果』（平成29年11月30日）
- 調査シリーズNo.175『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2016（第４回子育て世帯全国調査）』（平成29年10月30日）
平成28年度
- 調査シリーズNo.169『企業の人材活用と男女のキャリア』（平成29年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.192『育児・介護と職業キャリア―女性活躍と男性の家庭生活―』（平成29年3月31日）
- 資料シリーズ No.186『ヨーロッパの育児・介護休業制度』（平成29年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.185『働き方の二極化と正社員―JILPTアンケート調査二次分析結果―』（平成28年11月29日）
平成27年度
平成26年度
- 労働政策研究報告書No.170『仕事と介護の両立』（平成27年5月29日）
- 一般図書『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』（平成26年6月）
平成25年度
- 資料シリーズNo.136『父親の働き方と家庭生活─ヒアリング調査結果報告─』（平成26年5月26日）
- 調査シリーズNo.119『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果（2）─分析編─』（平成26年3月31日）
平成24年度
- 資料シリーズNo.118『男性の育児・介護と働き方─今後の研究のための論点整理─』（平成25年5月17日）
- ディスカッションペーパー 13-01『仕事と介護の両立支援の新たな課題─介護疲労への対応を─』（平成25年3月29日）
- 調査シリーズNo.106『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果─第1分冊 本編／第2分冊 従業員調査データ編─』（平成25年3月29日）
平成23年度
- 労働政策研究報告書No.150『出産・育児と就業継続─労働力の流動化と夜型社会への対応を─』（平成24年4月20日）
- 調査シリーズNo.98『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果（3）』（平成24年3月30日）
- 第2期プロジェクト研究シリーズNo.2『ワーク・ライフ・バランスの焦点─女性の労働参加と男性の働き方』（平成24年3月30日）
平成22年度
- 労働政策研究報告書No.136『出産・育児期の就業継続─2005年以降の動向に着目して─』（平成23年5月31日）
- 労働政策研究報告書No.135『中小企業におけるワーク・ライフ・バランスの現状と課題』（平成23年5月20日）
- 資料シリーズNo.84『ワーク・ライフ・バランスに関する企業の自主的な取り組みを促すための支援策―フランス・ドイツ・スウェーデン・イギリス・アメリカ比較―』（平成23年3月25日）
- 労働政策研究報告書No.127『妻からみた夫の労働時間―「労働時間に関するアンケート調査（妻調査）」結果分析―』（平成23年1月20日）
平成21年度
- 調査シリーズNo.69『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果（2）』（平成22年3月31日）
平成20年度
- 調査シリーズNo.54『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果』（平成21年7月1日）
- 労働政策研究報告書No.105『結婚・出産・育児期の退職と再就職―女性のキャリア形成と課題』（平成21年3月25日）
平成19年度
- ディスカッションペーパー08-08『企業から見た両立支援施策の現状と課題―次世代法への対応を中心として―』（平成20年6月6日）
- 調査シリーズNo.41『第5回勤労生活に関する調査（2007年）―スペシャルトピック「仕事と生活の調和（ワークライフバランス）」―』（平成20年4月2日）
- 資料シリーズNo.32『ワーク・ライフ・バランスの現状と課題：日韓比較―第7回日韓ワークショップ―』（平成19年12月5日）
- 調査シリーズNo.37『仕事と家庭の両立支援にかかわる調査』（平成19年8月3日）
平成18年度
- 調査シリーズNo.37『仕事と家庭の両立支援にかかわる調査』（平成19年8月3日）
- 資料シリーズNo.30『有期契約労働者の育児休業―ヒアリング調査結果報告―』（平成19年7月5日）
- 第1期プロジェクト研究シリーズNo.7『仕事と生活─体系的両立支援の構築に向けて』（平成19年4月20日）
- 資料シリーズNo.20『両立支援勤務措置の併用に関する事例ヒアリング調査―在宅勤務との組み合せの視点から―』（平成18年11月28日）
平成17年度
- 労働政策研究報告書No.64『仕事と生活の両立―育児・介護を中心に― プロジェクト研究「仕事と生活の調和を可能にする社会システムの構築に関する研究」―中間報告―』（平成18年5月30日）
- 労働政策研究報告書No.52『育児期における在宅勤務の意義―休業・休暇の削減やフルタイム勤務可能化等の効果と課題―』（平成18年4月21日）
- 労働政策研究報告書No.50『仕事と育児の両立支援―企業・家庭・地域の連携を―』（平成18年3月8日）
- 資料シリーズNo.10『女性の在宅・SOHOワーカーの実態に関する事例ヒアリング調査―労働者・事業者性の分類と経年変化―』（平成17年11月10日）
平成16年度
- ディスカッションペーパー04-012『仕事と育児の両立支援策の拡大に向けて』（平成16年9月21日）
