研究領域 ワークライフバランス に関する成果
内部労働市場×労働者
令和6年度
- ディスカッションペーパー25-06『父親の残業削減は育児分担のジェンダー平等につながるか? ―稼得役割と育児内容に着目して―』(令和7年4月9日)
- 労働政策研究報告書No.235『働き方と生活・健康の課題―JILPT個人パネル調査の分析―』(令和7年3月31日)
- 労働政策研究報告書No.232『新興感染症と職場における健康保護をめぐる法と政策 ―コロナ禍(COVID19-Pandemic)を素材とした日・独比較法研究』(令和7年3月26日)
- 調査シリーズNo.249『人への投資と企業戦略に関するパネル調査(JILPT企業パネル調査)(第2回)』 (令和7年2月14日)
- 資料シリーズNo.288『個別労働関係法ハンドブック―法令と判例―』 (令和7年1月30日)
令和5年度
- ディスカッションペーパー24-03『「仕事の質」からみる働き方の多様性』 (令和6年4月4日)
- 調査シリーズNo.239『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2022 第1回(2011年)~第6回(2022年)子育て世帯全国調査の基礎的集計』(令和6年3月26日)
- 調査シリーズNo.234『JILPT個人パネル調査「仕事と生活、健康に関する調査」 第1回』 (令和5年12月28日)
- 調査シリーズNo.232『人への投資と企業戦略に関するパネル調査(JILPT 企業パネル調査)(第1回)』 (令和5年10月31日)
令和4年度
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.7『働き方改革、働き過ぎの、「今」─課題解消の手掛かりを求めて』(令和5年3月30日)
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.4『介護離職の構造─育児・介護休業法と両立支援ニーズ』(令和5年3月14日)
- ディスカッションペーパー22-10『コロナ禍・中長期における賃金の動向と賃金の上方硬直性に係る論点整理』(令和4年7月6日)
令和3年度
- 労働政策研究報告書No.221『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題―』(令和4年3月31日)
- 労働政策研究報告書No.217『労働時間の研究ー個人調査結果の分析ー』(令和4年3月31日)
- 調査シリーズNo.222『働く人の仕事と健康、管理職の職場マネジメントに関する調査結果』 (令和4年3月31日)
- 調査シリーズNo.220『職業と生活に関する調査』(令和4年3月31日)
- 資料シリーズNo.254『管理職ヒアリング調査結果―管理職の働き方と職場マネジメント―』(令和4年3月31日)
- 資料シリーズNo.246『過重負荷による労災認定事案の研究 その3』(令和3年12月24日)
- 資料シリーズNo.245『「労働時間制度に関する調査結果」の分析』(令和3年12月24日)
- 調査シリーズNo.213『次世代育成支援対策推進法の施行状況に関する調査』(令和3年7月30日)
令和2年度
- 労働政策研究報告書No.210『長期雇用社会のゆくえ─脱工業化と未婚化の帰結─』(令和3年3月31日)
- 労働政策研究報告書No.209『第四次産業革命と労働法政策─"労働4.0"をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』(令和3年3月31日)
- 調査シリーズ No.206『人生100年時代のキャリア形成と雇用管理の課題に関する調査』(令和2年12月11日)
- 資料シリーズ No.232 『男性労働者の育児休業の取得に積極的に取り組む企業の事例―ヒアリング調査―』(令和2年9月23日)
- 調査シリーズNo.203『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業/従業員アンケート調査結果―』(令和2年7月31日)
令和元年度
- 調査シリーズNo.197『人生100年時代の企業人と社会貢献活動に関する調査』(令和2年3月31日)
- 労働政策研究報告書No.204『再家族化する介護と仕事の両立─2016年改正育児・介護休業法とその先の課題─』 (令和2年3月30日)
- 調査シリーズNo.200『家族の介護と就業に関する調査』(令和2年3月27日)
- 調査シリーズNo.192『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2018(第5回子育て世帯全国調査)』 (令和元年10月17日)
平成30年度
- 資料シリーズNo.215『生涯現役を見据えたパラレルキャリアと社会貢献活動―企業人の座談会(ヒアリング調査)から―』(令和元年5月20日)
- 労働政策研究報告書No.202『中国におけるシェアリング・エコノミー下の「新たな就労形態」と就労者保護―その光と影』(平成31年3月29日)
- ディスカッションペーパー19-06『仕事・働き方の自律性と労働時間─社会学的な観点からの論点整理』(平成31年3月29日)
- 資料シリーズNo.210『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―ヒアリング結果―』(平成31年3月15日)
- ディスカッションペーパー 19-02『“労働4.0”とドイツ労働法―Krause鑑定意見を中心に』(平成31年2月25日)
- 資料シリーズNo.208『諸外国における女性活躍・雇用均等にかかる情報公開等について─フランス、ドイツ、イギリス、カナダ─』(平成31年2月15日)
- ディスカッションペーパー 19-01『人々は、いつ、どこで仕事をする時にスマートフォンやパソコンなどを使用するのか―「社会生活基本調査」個票データによる観察―』(平成31年2月12日)
平成29年度
- 資料シリーズNo.197『諸外国における育児休業制度等、仕事と育児の両立支援にかかる諸政策―スウェーデン、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカ、韓国―』(平成30年3月30日)
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.9『非典型化する家族と女性のキャリア』(平成30年3月16日)
- ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか?』(平成30年2月26日)
- 調査シリーズNo.176『「イノベーションへの対応状況調査」(企業調査)結果 及び「イノベーションへの対応に向けた働き方のあり方等に関する調査」(労働者調査)結果』(平成29年11月30日)
- 調査シリーズNo.175『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2016(第4回子育て世帯全国調査)』(平成29年10月30日)
平成28年度
- 調査シリーズNo.169『企業の人材活用と男女のキャリア』(平成29年3月31日)
- 労働政策研究報告書No.192『育児・介護と職業キャリア―女性活躍と男性の家庭生活―』(平成29年3月31日)
- 資料シリーズ No.186『ヨーロッパの育児・介護休業制度』(平成29年3月31日)
- 労働政策研究報告書No.185『働き方の二極化と正社員―JILPTアンケート調査二次分析結果―』(平成28年11月29日)
平成27年度
平成26年度
- 労働政策研究報告書No.170『仕事と介護の両立』(平成27年5月29日)
- 一般図書『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』(平成26年6月)
平成25年度
- 資料シリーズNo.136『父親の働き方と家庭生活─ヒアリング調査結果報告─』(平成26年5月26日)
- 調査シリーズNo.119『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果(2)─分析編─』(平成26年3月31日)
平成24年度
- 資料シリーズNo.118『男性の育児・介護と働き方─今後の研究のための論点整理─』(平成25年5月17日)
- ディスカッションペーパー 13-01『仕事と介護の両立支援の新たな課題─介護疲労への対応を─』(平成25年3月29日)
- 調査シリーズNo.106『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果─第1分冊 本編/第2分冊 従業員調査データ編─』(平成25年3月29日)
平成23年度
- 労働政策研究報告書No.150『出産・育児と就業継続─労働力の流動化と夜型社会への対応を─』(平成24年4月20日)
- 調査シリーズNo.98『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果(3)』(平成24年3月30日)
- 第2期プロジェクト研究シリーズNo.2『ワーク・ライフ・バランスの焦点─女性の労働参加と男性の働き方』(平成24年3月30日)
平成22年度
- 労働政策研究報告書No.136『出産・育児期の就業継続─2005年以降の動向に着目して─』(平成23年5月31日)
- 労働政策研究報告書No.135『中小企業におけるワーク・ライフ・バランスの現状と課題』(平成23年5月20日)
- 資料シリーズNo.84『ワーク・ライフ・バランスに関する企業の自主的な取り組みを促すための支援策―フランス・ドイツ・スウェーデン・イギリス・アメリカ比較―』(平成23年3月25日)
- 労働政策研究報告書No.127『妻からみた夫の労働時間―「労働時間に関するアンケート調査(妻調査)」結果分析―』(平成23年1月20日)
平成21年度
- 調査シリーズNo.69『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果(2)』(平成22年3月31日)
平成20年度
- 調査シリーズNo.54『中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果』(平成21年7月1日)
- 労働政策研究報告書No.105『結婚・出産・育児期の退職と再就職―女性のキャリア形成と課題』(平成21年3月25日)
平成19年度
- ディスカッションペーパー08-08『企業から見た両立支援施策の現状と課題―次世代法への対応を中心として―』(平成20年6月6日)
- 調査シリーズNo.41『第5回勤労生活に関する調査(2007年)―スペシャルトピック「仕事と生活の調和(ワークライフバランス)」―』(平成20年4月2日)
- 資料シリーズNo.32『ワーク・ライフ・バランスの現状と課題:日韓比較―第7回日韓ワークショップ―』(平成19年12月5日)
- 調査シリーズNo.37『仕事と家庭の両立支援にかかわる調査』(平成19年8月3日)
平成18年度
- 調査シリーズNo.37『仕事と家庭の両立支援にかかわる調査』(平成19年8月3日)
- 資料シリーズNo.30『有期契約労働者の育児休業―ヒアリング調査結果報告―』(平成19年7月5日)
- 第1期プロジェクト研究シリーズNo.7『仕事と生活─体系的両立支援の構築に向けて』(平成19年4月20日)
- 資料シリーズNo.20『両立支援勤務措置の併用に関する事例ヒアリング調査―在宅勤務との組み合せの視点から―』(平成18年11月28日)
平成17年度
- 労働政策研究報告書No.64『仕事と生活の両立―育児・介護を中心に― プロジェクト研究「仕事と生活の調和を可能にする社会システムの構築に関する研究」―中間報告―』(平成18年5月30日)
- 労働政策研究報告書No.52『育児期における在宅勤務の意義―休業・休暇の削減やフルタイム勤務可能化等の効果と課題―』(平成18年4月21日)
- 労働政策研究報告書No.50『仕事と育児の両立支援―企業・家庭・地域の連携を―』(平成18年3月8日)
- 資料シリーズNo.10『女性の在宅・SOHOワーカーの実態に関する事例ヒアリング調査―労働者・事業者性の分類と経年変化―』(平成17年11月10日)
平成16年度
- ディスカッションペーパー04-012『仕事と育児の両立支援策の拡大に向けて』(平成16年9月21日)