労働政策研究報告書No.33
変貌する人材マネジメントとガバナンス・経営戦略

掲載日:平成 17 年 6 月 15 日

概要

当機構では、大きく変わりつつあるわが国企業の経営戦略と人事処遇制度などを総合的に分析し、今後の日本の企業経営と労働に関して問題提起を行うため、中期プロジェクト研究「企業の経営戦略と人事処遇制度等の総合的分析に関する研究」を実施しています。

本報告書はこの一環として 2004年 10 ～ 11月に実施した企業の人事担当者を対象としたアンケート調査「企業戦略と人材マネジメントに関する総合調査」の結果をとりまとめたものです。「コーポレート・ガバナンスの変化と人材マネジメント」、「人材育成、成果主義、組織の活力」、「成果主義の実態」、「外部人材活用と企業の経営・人材マネジメント」の各項目について、調査結果などを用いて分析を加えています。

本文

研究期間

平成 15 年度 ～ 18 年度

執筆担当者

工藤　正
労働政策研究・研修機構　統括研究員
中村 良二
労働政策研究・研修機構　副主任研究員
宮本 光晴
労働政策研究・研修機構　特別研究員、専修大学経済学部教授
守島 基博
労働政策研究・研修機構　特別研究員、一橋大学大学院商学研究科教授
立道 信吾
労働政策研究・研修機構　副主任研究員
藤本 真
労働政策研究・研修機構　研究員

お問合せ先

内容について
研究調整部 研究調整課　お問合せフォーム新しいウィンドウ
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調査研究成果