マスコミへの掲載<新聞・雑誌等>令和8(2026)年度

当機構の研究成果等に関する新聞記事等(研究成果の紹介・引用、研究員・調査員のコメント・寄稿)の見出しと、雑誌等(学会誌・専門誌含)に寄稿した論文等の一覧です。

2026年6月

2026年6月

産政研フォーラム No.150 2026年夏 pp.17-24(寄稿)

連載 裁量労働制の未来

藤村理事長による寄稿

2026年6月26日

公明新聞(インタビュー)

『学び直し』が拓く未来 職業訓練と世界のリスキリング

小黒研究員が米国のコミュニティーカレッジの特徴と日本での活用方法についてコメント

2026年6月25日

NHK総合「列島ニュース」、NHK総合・大阪、NHK総合・名古屋(インタビュー)

<広島局・昼のニュース>広島県・県内大学卒業生・就職などで県外へ2025年は53%

堀統括研究員が就職を機に広島県を離れる若い世代の増加についてコメント

2026年6月25日

東洋経済オンライン(引用)

教員"半世紀ぶりの処遇改善"も変わらぬ「残業代なし」「自腹で備品購入」…善意でまわる教育現場を"持続不可能"にする盲点

JILPT『ビジネス・レーバー・トレンド』(2025年8・9月号)
教職員の給与 公立学校教員の教職調整額を段階的引き上げ。教育委員会の長時間労働対策の計画公表義務化も ――給特法などの改正法が成立

2026年6月23日

中日新聞(引用)

働きながら治療 職場が支える 通院休暇導入「安心して長く仕事を」

調査シリーズNo.241『治療と仕事の両立に関する実態調査(患者WEB調査)』(2024年)
同内容記事:東京新聞(6月23日)

2026年6月19日

日経速報ニュースアーカイブ(引用)

コンサル7社、日本人員10万人超え 企業のAI導入支援で膨張

JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2026』(2026年)
同内容記事:日本経済新聞電子版(6月19日)、日本経済新聞(6月20日)

2026年6月12日

日本海新聞(引用)

治療と仕事の両立支援、本年度から努力義務化 就業継続の仕組み重要 人材確保や生産性向上 相談体制や周知急務

調査シリーズNo.241『治療と仕事の両立に関する実態調査(患者WEB調査)』(2024年)

2026年6月7日

朝日新聞(インタビュー)

(データで探る47都道府県)働くシニア増加、地域差の訳 全国25.3% 1位福井、2位山梨、3位長野は30%超/東京都、神奈川県

藤本副統括研究員が高齢者の就業率に地域差が生まれる要因についてコメント

2026年6月5日

物流ニッポン(紹介)

労働政策フォーラム トラ業界の人手不足など 官労使・学識経験者ら発表

労働政策フォーラム第145回『物流における労働問題を考える─トラック業界の人手不足等を中心に─』(2026年5月22-29日開催)

2026年6月5日

企業と人材(引用)

キャリア開発風土醸成へ 管理職の役割と求められる教育 第3回 パーソル総合研究所 小室銘子

調査シリーズNo.264『企業におけるキャリア支援の現状と課題―セルフ・キャリアドック導入を中心として―』(2026年)

2026年6月1日

朝日新聞(引用)

同じ無期雇用、なぜ正社員と待遇差 「同一労働同一賃金」馬券売り場女性の訴え

JILPT『無期雇用労働者の待遇等に関する調査』速報値/厚生労働省
第24回労働政策審議会 職業安定分科会 雇用環境・均等分科会 同一労働同一賃金部会資料

2026年5月

2026年5月25日

労働新聞(引用)

今週の視点 転勤プレミアム 「自主制限型」か実績主義か 赴任中のみ加算も 特例化で待遇強化可能に

調査シリーズNo.174『企業の転勤の実態に関する調査』(2017年)

2026年5月25日

ジュリスト 2026年6月 1624号(寄稿)

特集 育成就労制度の展望
日本の外国人労働政策――育成就労制度に焦点を当てて

濱口 桂一郎

2026年5月20日

日本労働法学会誌 139号(寄稿)

《個別報告》フランスにおける職業訓練制度の再構築―職業訓練個人口座制度に見る個人主導の制度化と普遍性の追求―

岩堀 佳菜

2026年5月20日

日本労働法学会誌 139号(寄稿)

《ワークショップⅣ》シフト制労働をめぐる実態と法理
「シフト制」で働く非正規労働者の就業実態等に関する調査結果

渡邊 木綿子

2026年5月18日

労働新聞(引用)

ぶれい考 出社回帰は“生活”へ影響
法政大学 キャリアデザイン学部 教授 坂爪 洋美

シンポジウム「国際比較からみた日本の働き方と暮らし方」における高見主任研究員の報告内容を引用

2026年5月13日

日経ビジネス電子版(紹介)

【河合薫 上司と部下の力学】「もっと働きたい」3%未満 リカバリー軽視し裁量労働制を拡大する愚行

国内労働情報26-04『第3回日本人の就業実態に関する総合調査』(2026年)

2026年5月5日

日経ウーマン(引用)

【正解から、はみ出して生きる】理想はあるのに…なぜ変革難しい? 女性が内側から組織を動かす2つの条件―意思決定の場で、強く主張できないのはなぜ?/相手の論理を使いこなしながらも、それに同化しない

JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2026』(2026年)

2026年5月4日

労働新聞(引用)

今週の視点 住宅手当 定額支給は割増算定基礎へ 私立大に是正勧告 名称ではなく実態判断

調査シリーズNo.263『「福利厚生に関する労働者調査」および「財形貯蓄制度に関する労働者調査」』(2026年)

2026年4月

2026年4月

産政研フォーラム No.149 2026年春,pp.27-32(インタビュー)

これからの組織を考える④

藤村理事長インタビュー

2026年4月25日

日本労働研究雑誌 2026年5月号(No.790)(寄稿)

特集 生活時間と休み方から読み解く労働
非典型時間帯就労と不健康行動(PDF:374KB)

高見 具広

2026年4月20日

賃金事情 2934号(寄稿)

2026年 春闘レポート
3年連続で5%超の賃上げが確実―焦点は中小企業への波及が実現するか

荻野 登

2026年4月17日

日本経済新聞(引用)

日本経済研究センター 中期経済予測 AI投資増強が成長の鍵 石橋英宣・主任研究員(経済教室)

国内労働情報25-06『第8回勤労生活に関する調査(2021年)』(2025年)
同内容記事:日本経済新聞電子版(4月17日)

2026年4月15日

日本経済新聞電子版(引用)

「高専卒はステータスだ」三谷産業社長の信念 初任給は大卒を逆転

JILPT統計情報 『ユースフル労働統計2025―労働統計加工指標集― 』(2025年)
同内容記事:日経速報ニュースアーカイブ(4月15日)

2026年4月11日

日本経済新聞(引用)

書評『〈主婦〉という職業』木村涼子著 家事労働巡る1世紀の問い

JILPT統計情報 早わかり グラフでみる長期労働統計 Ⅱ労働力、就業、雇用 図12 専業主婦世帯と共働き世帯
同内容記事:日本経済新聞電子版(4月11日)

2026年4月5日

企業と人材(引用)

人事実務の全体と個別を理解する HRMナレッジ大系®―JSHRM研究会編―
連載第13回企業内キャリアコンサルティング再考

労働政策研究報告書No.233『キャリアコンサルティングの有用度及びニーズに関する調査』(2025年)

2026年4月4日

日本経済新聞(紹介)

短評『外国人労働政策』濱口桂一郎著

濱口所長の外部出版書籍を紹介

2026年4月2日

プレジデントオンライン(引用)

「JR運賃値上げ」はJRを使わない人にも大打撃…「定期代が上がる」だけではない生活に重くのしかかる意外な影響

調査シリーズNo.127『企業の諸手当等の人事処遇制度に関する調査』(2014年)

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