マスコミへの掲載<新聞・雑誌等>令和8(2026)年度
当機構の研究成果等に関する新聞記事等(研究成果の紹介・引用、研究員・調査員のコメント・寄稿)の見出しと、雑誌等(学会誌・専門誌含)に寄稿した論文等の一覧です。
2026年6月
2026年6月
産政研フォーラム No.150 2026年夏 pp.17-24(寄稿)
連載 裁量労働制の未来
藤村理事長による寄稿
2026年6月25日
NHK総合「列島ニュース」、NHK総合・大阪、NHK総合・名古屋(インタビュー)
<広島局・昼のニュース>広島県・県内大学卒業生・就職などで県外へ2025年は53%
堀統括研究員が就職を機に広島県を離れる若い世代の増加についてコメント
2026年6月25日
東洋経済オンライン(引用)
教員"半世紀ぶりの処遇改善"も変わらぬ「残業代なし」「自腹で備品購入」…善意でまわる教育現場を"持続不可能"にする盲点
JILPT『ビジネス・レーバー・トレンド』(2025年8・9月号)
教職員の給与 公立学校教員の教職調整額を段階的引き上げ。教育委員会の長時間労働対策の計画公表義務化も ――給特法などの改正法が成立
2026年6月23日
中日新聞(引用)
働きながら治療 職場が支える 通院休暇導入「安心して長く仕事を」
調査シリーズNo.241『治療と仕事の両立に関する実態調査(患者WEB調査)』(2024年)
同内容記事:東京新聞(6月23日)
2026年6月19日
日経速報ニュースアーカイブ(引用)
コンサル7社、日本人員10万人超え 企業のAI導入支援で膨張
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2026』(2026年)
同内容記事:日本経済新聞電子版(6月19日)、日本経済新聞(6月20日)
2026年6月12日
日本海新聞(引用)
治療と仕事の両立支援、本年度から努力義務化 就業継続の仕組み重要 人材確保や生産性向上 相談体制や周知急務
2026年6月7日
朝日新聞(インタビュー)
(データで探る47都道府県)働くシニア増加、地域差の訳 全国25.3% 1位福井、2位山梨、3位長野は30%超/東京都、神奈川県
藤本副統括研究員が高齢者の就業率に地域差が生まれる要因についてコメント
2026年6月5日
物流ニッポン(紹介)
労働政策フォーラム トラ業界の人手不足など 官労使・学識経験者ら発表
労働政策フォーラム第145回『物流における労働問題を考える─トラック業界の人手不足等を中心に─』(2026年5月22-29日開催)
2026年6月5日
企業と人材(引用)
キャリア開発風土醸成へ 管理職の役割と求められる教育 第3回 パーソル総合研究所 小室銘子
調査シリーズNo.264『企業におけるキャリア支援の現状と課題―セルフ・キャリアドック導入を中心として―』(2026年)
2026年6月1日
朝日新聞(引用)
同じ無期雇用、なぜ正社員と待遇差 「同一労働同一賃金」馬券売り場女性の訴え
JILPT『無期雇用労働者の待遇等に関する調査』速報値/厚生労働省![]()
(第24回労働政策審議会 職業安定分科会 雇用環境・均等分科会 同一労働同一賃金部会資料
)
2026年5月
2026年5月25日
労働新聞(引用)
今週の視点 転勤プレミアム 「自主制限型」か実績主義か 赴任中のみ加算も 特例化で待遇強化可能に
調査シリーズNo.174『企業の転勤の実態に関する調査』(2017年)
2026年5月20日
日本労働法学会誌 139号(寄稿)
《ワークショップⅣ》シフト制労働をめぐる実態と法理
「シフト制」で働く非正規労働者の就業実態等に関する調査結果
渡邊 木綿子
2026年5月18日
労働新聞(引用)
ぶれい考 出社回帰は“生活”へ影響
法政大学 キャリアデザイン学部 教授 坂爪 洋美
シンポジウム「国際比較からみた日本の働き方と暮らし方」における高見主任研究員の報告内容を引用
2026年5月13日
日経ビジネス電子版(紹介)
【河合薫 上司と部下の力学】「もっと働きたい」3%未満 リカバリー軽視し裁量労働制を拡大する愚行
2026年5月5日
日経ウーマン(引用)
【正解から、はみ出して生きる】理想はあるのに…なぜ変革難しい? 女性が内側から組織を動かす2つの条件―意思決定の場で、強く主張できないのはなぜ?/相手の論理を使いこなしながらも、それに同化しない
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2026』(2026年)
2026年5月4日
労働新聞(引用)
今週の視点 住宅手当 定額支給は割増算定基礎へ 私立大に是正勧告 名称ではなく実態判断
2026年4月
2026年4月
産政研フォーラム No.149 2026年春,pp.27-32(インタビュー)
これからの組織を考える④
藤村理事長インタビュー
2026年4月17日
日本経済新聞(引用)
日本経済研究センター 中期経済予測 AI投資増強が成長の鍵 石橋英宣・主任研究員(経済教室)
国内労働情報25-06『第8回勤労生活に関する調査(2021年)』(2025年)
同内容記事:日本経済新聞電子版(4月17日)
2026年4月15日
日本経済新聞電子版(引用)
「高専卒はステータスだ」三谷産業社長の信念 初任給は大卒を逆転
JILPT統計情報 『ユースフル労働統計2025―労働統計加工指標集― 』(2025年)
同内容記事:日経速報ニュースアーカイブ(4月15日)
2026年4月11日
日本経済新聞(引用)
書評『〈主婦〉という職業』木村涼子著 家事労働巡る1世紀の問い
JILPT統計情報 早わかり グラフでみる長期労働統計 Ⅱ労働力、就業、雇用 図12 専業主婦世帯と共働き世帯
同内容記事:日本経済新聞電子版(4月11日)


