フジモト マコト 藤本 真 FUJIMOTO Makoto
2025年4月現在
経歴・専攻
1972年広島県呉市生まれ。私立愛光中学校、愛光高等学校、東京大学文学部を経て、東京大学大学院人文社会系研究科博士課程を単位取得退学後、2004年から労働政策研究・研修機構に勤務。産業社会学、人的資源管理論専攻。
担当テーマ
(2017年度)
- 生産性と人材・人的資源管理に関する調査研究
- 社会人の「学びの場」に関する調査研究
- ICTスキルに関する能力開発体制についての調査研究
- 離職者訓練(委託訓練)制度に関する調査研究
- 民間職業訓練機関(教育訓練プロバイダー)に関する調査研究
- ものづくり人材の育成・能力開発に関する調査研究
- 雇用システムに関する調査研究
(2016年度)
- 企業における能力開発・キャリア管理に関する調査研究
- 離職者訓練(委託訓練)制度に関する調査研究
- 職業資格のニーズ・機能・制度運営に関する調査研究
- 民間職業訓練機関(教育訓練プロバイダー)に関する調査研究
- 中小企業の経営と人事労務管理に関する調査研究
- ものづくり人材の育成・能力開発に関する調査研究
- 雇用システムと法に関する調査研究
- 高齢者の雇用・就業に関する調査研究
研究成果
〈論文〉
- 「「キャリア自律」はどんな企業で進められるのか─経営活動・人事労務管理と「キャリア自律」の関係」(PDF:706KB), 日本労働研究雑誌No.691,2018.
- “Analysis of the Support System for Job Seekers: Relation of Training Implementation Agencies’ Activities and Trainees’Job Seeking Success” ,Japan Labor Review vol.13-1,2016.
- 「民間教育訓練プロバイダーにおける教育訓練サービスの改善活動―サービス改善に向けた活動を規定する要因」, 日本労働研究雑誌No.619,2012.
- 「60歳以降の勤続をめぐる実態―企業による継続雇用の取組みと高齢労働者の意識・行動」, 日本労働研究雑誌No.616,2011.
- “Human Resources Development at Companies in the Service Industry” ,Japan Labor Review vol.8-1,2011.
- 「企業買収に向けた動きと労働組合」,毛塚勝利・連合総合生活開発研究所編『企業組織再編における労働者保護―企業買収・企業グループ再編と労使関係システム―』,中央経済社,2010.
- 「ものづくり現場における技能者育成方法の変化―「OJT中心・Off-JT補完型」から「OJT・Off-JT併用型」へ」(大木栄一氏との共著), 日本労働研究雑誌No.595,2010.
- 「事業再生過程における労働組合の役割」, 日本労働研究雑誌No.591,2009.
- “Employment of Older People after the Amendment of the Act Concerning Stabilization of Employment of Older Persons: Current State of Affairs and Challenges” ,Japan Labor Review vol.5-2,2008.
- “Human Resource Management of Japanese Corporate with regard to Conversion to Standard Employment from Non-Standard Employment”,Changes in Corporate Human Resource Management and The Effects on Polarization of Labor Markets in Japan, chapter 7,ESRI International Collaboration Projects 2006, 2007.
- 「事業再生過程における人事労務管理と雇用・労働条件の変化―事例調査をもとに」,日本労働研究雑誌No.548,2006.
- “Business Strategy and Human Resource Management at Contract Companies in the Manufacturing Sector”(木村琢磨氏との共著), Japan Labor Review vol.2-2,2005.
- 「製造分野における請負企業の事業戦略と人事管理の課題」(佐藤博樹氏、佐野嘉秀氏、木村琢磨氏との共著),日本労働研究雑誌No.526,2004.
- 「競争力基盤の模索と人的資源―日本の金型産業における現況」,水野順子編『アジアの金型・工作機械産業』,アジア経済研究所,2003.
〈書評ほか〉
- What is Japanese Long-Term Employment System? Has it Vanished? (PDF:729KB) Japan Labor Issues, Vol.1, No.1, pp.22-25 (September, 2017).
- 「学界展望:労働調査研究の現在─2013~15年の業績を通じて」,日本労働研究雑誌No.668,2016.
- 「『労使交渉と会計情報─日本航空における労働条件の不利益変更をめぐる経営と会計』(醍醐聰著)書評」,日本労働研究雑誌No.557,2006.
- 「『仕事の社会学』(佐藤博樹・佐藤厚編著)書評」,日本労働研究雑誌No.539,2005.
〈当機構における著作物〉
①報告書類、ディスカッション・ペーパー
以下(責)は企画・編集責任者として携わったもの
- (責)『「デジタル人材」の能力開発・確保をめぐる企業の取り組みに関する調査 』 調査シリーズNo.254,2025年.
- (責)『デジタル人材の能力開発・キャリア形成に関する調査研究―「デジタル人材」「IT人材」をめぐる先行研究等のレビューに基づく考察・検討―』資料シリーズNo.268,2023年.
- 『「サービス化」の下での人材マネジメント―企業ヒアリング調査から―』資料シリーズNo.257,2022年.
- (責)『ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成 』労働政策研究報告書No.215,2022年.
- (責)『ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成―ミドルエイジ層の転職に関わる人々のインタビュー調査記録―』資料シリーズNo.252,2022年.
- 『ものづくり産業におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)に対応した人材の確保・育成や働き方に関する調査結果』調査シリーズNo.218,2022年.
- 『ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成~転職者アンケート調査結果~』調査シリーズNo.215,2021年.
- 『委託離職者訓練に関する分析~訓練施設の取組みと受講における効果から~ 』資料シリーズNo.243,2021年.
- 『70歳就業時代の展望と課題―企業の継続雇用体制と個人のキャリアに関する実証分析―』労働政策研究報告書No.211,2021年.
- 『日本企業における人事制度改革の30年史』ディスカッションペーパー21-10,2021年.
- 『デジタル技術の進展に対応したものづくり人材の確保・育成に関する調査結果』調査シリーズNo.204,2020.
- 『ものづくり産業における技能継承の現状と課題に関する調査結果』調査シリーズNo.194,2020.
- 『民間教育訓練プロバイダーの活動』調査シリーズNo.189,2019.
- 『IT関連教育訓練の現状に関する調査~教育訓練実施事業者・教育訓練受講者のアンケート調査結果~』調査シリーズNo.188,2019.
- 『日本的雇用システムのゆくえ』第3期プロジェクト研究シリーズNo.4,2017.
- 『ものづくり産業を支える企業の労働生産性向上に向けた人材確保・育成に関する調査結果』調査シリーズNo.177,2017.
- 『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果(労働者調査)』調査シリーズNo.173,2017.
- 『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果(企業調査)』調査シリーズNo.172,2017.
- (責)『日本企業における人材育成・能力開発・キャリア管理』労働政策研究報告書No.196,2017.
- (責)『対人サービス職等の分野における能力評価の試み~業界団体等の取り組みを中心に~』資料シリーズNo.193,2017.
- 『人口減少社会における高齢者雇用』第3期プロジェクト研究シリーズNo.2,2017.
- 『中小企業における採用と定着』労働政策研究報告書No.195,2017.
- 『ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材確保、定着、育成等に関する調査結果』調査シリーズNo.166,2017.
- 『ものづくり企業の経営戦略と人材育成に関する調査』調査シリーズNo.165,2017.
- 『労働力不足時代における高年齢者雇用』労働政策研究報告書 No.186,2016.
- 『高年齢者の雇用に関する調査(企業調査)』調査シリーズNo.156,2016.
- 『中小企業をめぐるヒトの移動概要―「採用と定着」調査・中間報告― 』資料シリーズNo.172,2016.
- (責)『離職者訓練(委託訓練)に関する調査研究―訓練施設・訓練受講者のアンケート調査結果―』調査シリーズNo.154,2016.
- 『第13回北東アジア労働フォーラム報告書 産業再編と高度化における雇用問題と政策』海外労働情報16-02,2016.
- 『ものづくり企業の新事業展開と人材育成に関する調査』調査シリーズNo.126,2016.
- (責)『企業における資格・検定等の活用、大学院・大学等の受講支援に関する調査』調査シリーズNo.142),2015.
- 『中小企業の「採用と定着」調査結果―速報版―』調査シリーズNo.141,2015.
- 『『全員参加型社会』の実現に向けた技能者の確保と育成に関する調査』調査シリーズNo.120,2014.
- (責)『求職者支援制度に関する調査研究―訓練実施機関についての調査・分析―』 労働政策研究報告書No.163,2014.
- (責)『日本企業における能力開発・キャリア形成―既存調査研究のサーベイと試行的分析による研究課題の検討』 労働政策レポートNo.11,2014.
- 『中小企業の「採用と定着」調査に向けて』 資料シリーズNo.140,2014.
- (責)『中小企業における人材育成・能力開発』 第2期プロジェクト研究シリーズNo.5,2012.
- (責)『中小製造業機械・金属関連産業における人材育成・能力開発―アンケート・インタビュー調査結果―』 調査シリーズNo.99,2012.
- (責)『中小製造業機械・金属関連産業における人材育成・能力開発―製造業集積地域での取組み―』資料シリーズ No.109,2012.
- 『高齢者雇用の現状と課題』第2期プロジェクト研究シリーズNo.1,2012.
- 『第9回北東アジア労働フォーラム 労働者の能力開発とキャリア形成支援の現状と政策課題』資料シリーズNo.98,2012.
- (責)『高齢者の就業実態に関する研究―高齢者の就業促進に向けた企業の取組み―』資料シリーズNo.93,2011.
- (責)『中小製造業機械・金属関連産業における人材育成・能力開発』労働政策研究報告書 No.131,2011.
- (責)『中小サービス業における人材育成・能力開発―アンケート調査結果―』調査シリーズNo.74,2010.
- (責)『社会人を対象とした教育訓練活動に関する調査』調査シリーズNo.73,2010.
- (責)『変化する経済・経営環境の下での技能者の育成・能力開発―機械・金属関連産業の現状―』調査シリーズNo.72,2010.
- 『継続雇用等をめぐる高齢者就業の現状と課題』労働政策研究報告書 No.120,2010.
- (責)『中小サービス業における人材育成・能力開発』労働政策研究報告書 No.118,2010.
- (責)『中小企業経営者団体による人材育成・能力開発―サービス業の団体における取組み―』 調査シリーズNo.64,2010.
- (責)『ものづくり産業における技能者の育成・能力開発と処遇―機械・金属関連産業の現状―』労働政策研究報告書 No.112,2009.
- (責)『中小企業における能力開発・人材育成―予備的考察―』労働政策研究報告書 No.103,2008.
- 『高齢者の就業実態に関する研究―高齢者の就労促進に関する研究中間報告―』労働政策研究報告書 No.100,2008.
- (責)『60歳以降の継続雇用と職業生活に関する調査―高齢者継続雇用に関する従業員アンケート調査―』調査シリーズNo.47,2008.
- (責)『事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション―事業再生に関わる実務家からのヒアリング記録―』 調査シリーズNo.45,2008.
- (責)『ものづくり産業における人材の確保と育成―機械・金属関連産業の現状―』 調査シリーズNo.44,2008.
- 『第7回 海外派遣勤務者の職業と生活に関する調査結果』 資料シリーズNo.40,2008.
- 『第6回北東アジア労働フォーラム 活力ある高齢化社会の構築―高齢者雇用政策の現状と課題―』 資料シリーズNo.33,2008.
- (責)『事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション』労働政策研究報告書 No.94,2007.
- 『日本の企業と雇用 ─ 長期雇用と成果主義のゆくえ』プロジェクト研究シリーズ No.5,2007.
- 『経営戦略・ガバナンスとHRMに関する企業事例調査』調査シリーズNo.28,2007.
- (責)『高齢者継続雇用に向けた人事労務管理の現状と課題』労働政策研究報告書 No.83,2007.
- 『第4回日系グローバル企業の人材マネジメント調査結果』 調査シリーズNo.24,2006.
- (責)『事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション―事例分析の中間とりまとめ』JILPT Discussion Paper 06-05,2006.
- 『現代日本企業の人材マネジメント』 労働政策研究報告書No.61,2006.
- 『雇用調整助成金受給事業所の経営と雇用』 調査シリーズNo.10,2005.
- (責)『「多様性に配慮した本格的な雇用延長」を実現するための課題―電機産業における取り組みを題材として―』JILPT Discussion Paper 05-15,2005.
- 『変貌する人材マネジメントとガバナンス・経営戦略』 労働政策研究報告書No.33,2005.
- (責)『外資系医薬関連企業の経営・人事労務管理・労使関係―ケーススタディを中心に―』 労働政策研究報告書No.20,2005.
- 『企業レベルの労働のフレキシビリティ』日本労働研究機構 労働政策レポートNo.4,2003.
- 『高度機械技術(金型・工作機械)の技術移転と国際分業に関する調査報告書』,2003.
- 『広域京浜地域における雇用開発(Ⅲ)―構造変化への対応と高度技能者の活用』日本労働研究機構資料シリーズNo.123,2002.
- 『沖縄企業(法人)と中核人材に関する調査』日本労働研究機構資料シリーズNo.122,2002.
- 『観光・IT産業分野における雇用開発と人材育成―沖縄振興のための雇用開発調査(2000年度)』日本労働研究機構資料シリーズNo.114,2001.
- 『新世紀の経営戦略、コーポレート・ガバナンス、人事戦略』日本労働研究機構調査研究報告書No.133,2000.
②その他刊行物への執筆(論文・書評除く)
- 「人材育成・能力開発・キャリア形成のマネジメント―企業・管理職調査から」,ビジネス・レーバー・トレンド2017年3月号.
- 「大企業勤務者の能力開発活動と勤務先の企業・職場における取り組み―従業員調査から」,ビジネス・レーバー・トレンド2017年3月号.
- 「6割弱の企業が評価制度に基づく賃金決定に肯定的―「高年齢者の雇用に関する調査(企業調査)」結果から」(堀春彦氏との共著), ビジネス・レーバー・トレンド2016年10月号.
- 「「見える」なかでの雇用管理」(巻頭コラム),ビジネス・レーバー・トレンド2015年8月号.
- 「改正法施行後の高齢者雇用をめぐる議論に「隠れている」課題」,ビジネス・レーバー・トレンド2013年4月号.
- 「中小サービス業における教育訓練をめぐる取組み」,ビジネス・レーバー・トレンド2010年10月号.
- 「社会人を対象とした教育訓練活動・事業の運営と品質管理」,ビジネス・レーバー・トレンド2010年10月号.
- 「サービス業における人材育成・能力開発」,ビジネス・レーバー・トレンド2009年7月号.
- 「ものづくり産業における技能者・技術者の育成―機械・金属関連産業における現状と課題」,ビジネス・レーバー・トレンド2008年11月号.
- 「事業再生過程における労使コミュニケーション」,ビジネス・レーバー・トレンド2008年1月号.
- 「高齢者の継続雇用促進に向けた取り組みとその背景」,ビジネス・レーバー・トレンド2007年5月号.
- 「60歳以降の継続雇用と職業生活に関するアンケート調査」,ビジネス・レーバー・トレンド2007年5月号.
- 「日本の高齢者雇用―政策と現状」,ビジネス・レーバー・トレンド2006年12月号.
- 「日本企業における経営と人材マネジメント」,ビジネス・レーバー・トレンド2006年10月号.
- 「ホワイトカラー職場での派遣労働」,ビジネス・レーバー・トレンド2006年9月号.
- 「ものづくり現場での請負・派遣労働」,ビジネス・レーバー・トレンド2006年9月号.
- 「製造現場における業務請負活用の実態と課題」,ビジネス・レーバー・トレンド2005年2月号.
〈当機構以外の調査研究報告書における執筆〉
- 『働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書/事例集』,厚生労働省職業安定局雇用開発部編,2014.
- 『グループ労連・労協の現状と課題に関する研究報告』,労働問題リサーチセンター,グループ労連研究会,2012.
- 『構造転換期における人材育成のあり方に関する調査研究報告書』,労働問題リサーチセンター,日本生産性本部,2011.
- 『「電機産業の製造現場におけるアウトソーシングの実態調査」報告』,電機連合,2010.
- 『中高年齢者の紹介予定派遣に係る活用事例集』,日本人材派遣協会,2007.
- 佐藤博樹・佐野嘉秀・藤本真・木村琢磨・山路崇正『生産現場における外部人材の活用と人材ビジネス(2)』, 東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.6,2005.
- 佐藤博樹・佐野嘉秀・藤本真・木村琢磨『生産現場における外部人材の活用と人材ビジネス(1)』, 東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.1,2004.
- 『電機産業における業務請負適正化と改正派遣法への対応の課題』,電機総研,2004.
- 『ものづくり人材育成調査研究事業報告書』,厚生労働省職業能力開発局・三菱総合研究所, 2002.
〈単行本における執筆(論文以外)〉
- 『文藝春秋オピニオン 日本の論点2016』(文藝春秋編、論点79「人手不足はどこで起きている」執筆),文藝春秋,2015.
- 『よくわかる産業社会学』(上林千恵子編著、第2章「企業組織の性格」、第4章「職場の中での生活」を担当),ミネルヴァ書房,2012.
- 『パート・契約・派遣・請負の人材活用』(佐藤博樹氏、佐野嘉秀氏、木村琢磨氏との共著),日経文庫,2004年初版,2008年第2版.
〈専門誌などへの執筆〉
- 「日本企業の能力開発・キャリア管理における模索と課題」,産業訓練(日本産業訓練協会)2017年9月号.
- 「「働きがい」・「働きやすさ」をもたらすサイクルを」,企業会計(中央経済社)2017年8月号.
- 「どうなっている? 海外の高齢者雇用事情 特別編」,エルダー(高齢・障害・求職者雇用支援機構)2015年1月号.
- 「働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書:調査解説」,賃金事情(産労総合研究所)2014年9月5日号.
- 「高齢者雇用の現状と課題」,共済新報(共済組合連盟)2014年6月号.
- 「社員の「やる気」から見た中小企業の人材育成」,アイデム「人と仕事総合研究所」ウェブ.
- 「どうなっている?海外の高齢者雇用事情」,エルダー(高齢・障害・求職者雇用支援機構)2013年5月号~2014年4月号(全12回連載).
- 「中小企業における人材育成・能力開発―取り組みの現状・課題とこれから求められるもの―」,日本政策金融公庫調査月報2012年10月号.
- 「ものづくり現場における中核的技能者の育成―現状と課題―」,人材育成(日本能率協会マネジメントセンター)2012年10月号.
- 「高年齢者雇用安定法の改正と今後の高年齢者雇用のあり方」,りそなーれ(りそな総合研究所)2012年10月号.
- 「中小企業における人材の確保と育成:中間管理職の確保・育成をめぐる取組みの現状と課題」,月刊社労士(全国社会保険労務士会連合会)2012年9月号.
- 「中小企業と求職者のマッチング―募集・採用活動をめぐる状況」,かけはし(産業雇用安定センター)2012年8月号.
- 「今後の高齢者雇用における課題」,労働の科学2012年8月号.
- 「60歳以上の雇用をめぐる現状」,労働調査(労働調査協議会)2012年5月号.
- 「若年層の採用・育成に向けた取り組みと課題」,商工ジャーナル(商工中金経済研究所)2011年12月号.
- 「高齢者雇用のための環境整備に向けて」,エルダー(高齢・障害・求職者雇用支援機構)2011年9月号.
- 「ものづくり産業における中核人材の育成~機械・金属関連産業における現状と課題~」,労働かながわ(神奈川県産業労働局労働部)2009年11月号.
- 「製造現場における技能者の育成・確保をめぐる課題―機械・金属関連産業における現状―」,労働調査(労働調査協議会)2009年8月号.
- 「高齢者雇用をめぐる企業の取組みと従業員の意識」,NETWORK(広島県労働協会),2009年3月.
- 「継続雇用をめぐる企業の取り組みと高齢従業員の意識」,人事実務(産労総合研究所)No.1040(2008年7月15日号).
- 「事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション」(講演録),中央労働時報1087号,2008年4月.
- 「事業再生過程における人事管理と労使コミュニケーション」, 季刊事業再生と債権管理(きんざい)No.119(2008年1月号).
- 「事業再生局面における人的資源管理の再構築」, ターンアラウンドマネージャー(銀行研修社)2008年3月号.
- 「技能者・技術者の育成における現状と課題―今後のものづくり人材の確保・育成に向けて」,人事実務(産労総合研究所)No.1029(2008年2月1日号).
- 「日本の請負労働者―現状と展望―」(韓国語訳), “International Labor Brief”(韓国労働研究院),2006年11月号
- 「製造現場における請負・派遣労働者の活用―現状と課題」,改革者(政策研究フォーラム)2006年11月号.
- 「請負・派遣労働者の拡大と若年層の技能形成―製造現場における請負・派遣労働者の現状と課題―」,世界の労働(日本ILO協会)2006年6月号.
- 「派遣労働者・アウトソージング活用のポイント」,高圧ガス保安協会機関誌『高圧ガス』2005年6月号.
- 「請負なのに「派遣」と変わらない」,週刊エコノミスト(毎日新聞出版)2005年3月22日号.
- 「非正社員とはいえ、能力にマッチした処遇を」,月刊人材ビジネス(株式会社オピニオン)2004年9月号.
- 「請負企業の経営と人事労務管理」,月刊人材ビジネス(株式会社オピニオン)2004年8月号.
- 労働新聞『多様人材活用術』を、2004年1~6月にかけて、佐藤博樹氏、佐野嘉秀氏、木村琢磨氏と共同で連載(全23回中5回分担当)。
〈研究会委員等としての活動・教育活動〉
①研究会委員等としての活動
以下(現)は現在就任しているもの
- (現)日本旅行業協会 高齢者雇用推進事業委員会座長(2017年4月~2019年3月)
- (現)奈良県 職業能力開発審議会委員(2017年1月~2019年1月)
- (現)群馬県 産業振興基本計画推進委員会委員(2017年4月~2018年3月)
- 日本ブライダル文化振興協会 業界検定スタートアップ事業ワーキンググループ座長(2016年4月~2017年3月)
- 東京都 「働く女性とものづくり産業に関する調査」コーディネーター(2015年7月~2016年1月)
- 静岡県 技術専門校あり方検討会/第10次静岡県職業能力開発計画検討委員会委員(2015年6月~2016年3月)
- 日本ブライダル文化振興協会 高齢者雇用推進事業委員会座長(2015年4月~2017年3月)
- 群馬県 産業振興基本計画策定委員会委員(2014年12月~2016年3月)
- 東京しごと財団 高齢者職域開拓モデル事業認定委員会委員(2014年11月~2016年3月)
- 全国社会福祉協議会中央福祉人材センター「中高年齢層の介護職への就業促進に向けた調査研究」研究会委員(2014年10月~2016年3月)
- 全国中小企業団体中央会 「地域中小企業の非正規人材等確保・定着支援事業」にかかる調査研究・研究会委員(2014年9月~2015年3月)
- 厚生労働省職業能力開発局 民間教育訓練機関に対する質保証の取組支援の実施事業・「ガイドライン活用促進検討協議会」委員(2014年8月~2015年3月)
- 群馬県 これからの地域産業を担う人材の育成・確保研究会座長(2014年7月~2016年3月)
- 日本金属熱処理工業会 高齢者雇用推進事業委員会座長(2014年4月~2016年3月)
- 運輸労連 「企業内組織再編成に関する研究会」委員(2014年1月~2015年6月)
- 厚生労働省職業安定局雇用政策課「今後の雇用政策の実施に向けた現状分析に関する調査研究事業」検討会委員(2013年11月~2014年3月)
- 厚生労働省職業安定局雇用開発課 「働きやすい・働きがいのある」職場づくり応援プロジェクト委員会座長(2013年4月~2014年3月)
- 中央能力開発協会 技能五輪全国大会の効果的な実施のための検討会委員(2011年6月~2012年3月)
- 東京都産業労働局 「中小企業ものづくり人材育成大賞」審査会委員(2009年7月~2009年11月)
- 鳥取県 職業訓練のあり方検討会委員(2009年4月~2011年3月)
- 日本建築板金協会 高齢者雇用推進事業委員会座長(2009年4月~2010年3月)
- 厚生労働省職業能力開発局 「ジョブ・カード」IC化研究会委員(2008年12月~2009年3月)
- 東京都労働相談情報センター 多摩労働カレッジカリキュラム委員(2008年4月~2014年3月)
- 連合総研 「企業買収・合併等による企業組織の改編と労働組合の課題に関する研究」研究会委員(2008年4月~2009年9月)
- 内閣府男女共同参画局監視・影響調査専門委員会委員(2007年10月~2008年3月)
- 日本人材派遣協会 「中高年紹介予定派遣に関する周知・広報事業」委員会座長(2006年9月~2007年3月)
- 情報サービス産業協会 「多様就業型ワークシェアリング・モデル事業」委員(2003年9月~2005年9月)
②教育活動
以下(現)は現在担当しているもの
- (現)法政大学経営学部「人的資源管理Ⅰ・Ⅱ」(2016~2018年3月[予定])
- 立教大学社会学部「労働社会学」(講義)(2012年~2015年)
- (現)法政大学キャリアデザインセンター「キャリアデザイン論」(オムニバス講義)(2012年~)
- (現)東京都労働相談情報センター「多摩労働カレッジ」(オムニバス講義)(2008年~)
- 法政大学キャリアデザイン学部「人材マネジメント入門」(講義)(2009年~2011年)
- 職業能力開発総合大学校「創業支援論」(講義)(2007年~2008年)