コマツ　キョウコ小松　恭子 KOMATSU Kyoko

2024年4月現在

学歴

2002年3月

一橋大学経済学部卒業

2007年10月

London School of Economics and Political Science, MSc in Social Policy and Planning

2022年3月

お茶の水女子大学大学院博士後期課程修了 博士（社会科学）

職歴

2002年4月～2017年3月

厚生労働省（職業安定局、人材開発統括官、大臣官房国際課OECD担当、福岡労働局）、内閣府出向

2019年4月～2020年4月

日本学術振興会 特別研究員（DC2）

2020年5月～

労働政策研究・研修機構 研究員

専門分野・関心領域

労働経済学、社会政策、女性労働

研究テーマ・担当テーマ

• 日本版O-NETの数値情報を使用した応用研究（2020年度～）
• 技術革新と人材育成に関する研究（2022年度～）

主な研究成果

当機構媒体における執筆

• 『タスクの日米比較からみた日本の労働市場の特徴と変化―日本版O-NETと国勢調査（1980～2020年）を使用した分析から得られた示唆―』資料シリーズNo.280 （労働政策研究・研修機構, 2024年）
• 『全員参加型の社会実現に向けたキャリア支援』第4期プロジェクト研究シリーズNo.2（労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 「日本の労働市場におけるタスクの分布のトレンド：日本版O-NETと国勢調査のマッチングデータから得られた知見」（PDF:1.24MB） ディスカッションペーパー集『職業特性に着目したコロナウイルス流行の雇用・所得格差等への影響に関する研究―日本版O-NETの活用による研究―』（共著, 労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『転職行動の男女差：転職前後のタスク距離と賃金変化に着目して』 ディスカッションペーパー22-05（労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『テレワーク実施可能性における格差：新型コロナウイルス感染症流行前後の時系列比較』（PDF:1.63MB） ディスカッションペーパー22-SJ-01（共著, 労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『日本版O-NETの数値情報を使用した応用研究の可能性：タスクのトレンド分析を一例として』 ディスカッションペーパー21-11（共著, 労働政策研究・研修機構, 2021年）

学術論文

• “Gender Gaps in Skill Use: The Case of Japan”(1.9MB), Japan Labor Issues, vol.7, no.45, pp.43-55, Special Issue 2023
• テレワーク制度適用の企業規模・雇用形態間格差の要因：新型コロナウイルス感染症流行前後の比較分析(544KB)（麦山亮太との共著）『日本労働研究雑誌』754, pp.87-102, 2023年

• "Trends in Task Distribution in Japan, 1990-2015: Evidence from the Occupational Information Network of Japan and the Population Census Data" (PDF:1.3MB), Japan Labor Issues, 37(6) , pp.55-70, Mar 2022 (with Ryota Mugiyama)
• 「職業とタスクからみる女性の就業―日本版O-NET・PIAACを用いた実証分析―」（博士学位論文）お茶の水女子大学, 2022年
• 「職域分離とスキルからみる労働市場のジェンダー格差：日本版O-NETとのマッチングデータから得られる示唆」（PDF）（打越文弥・麦山亮太と共著）『理論と方法』第36巻1号, pp.65-82, 2021年
• 「日本女性のスキル活用と男女賃金格差－PIAACを用いた日・韓・英・ノルウェー比較」（PDF:1.2MB）『生活社会科学研究』第27号, pp.41-57, 2021年

• 「出産離職後の再就職－職種と就業形態に着目して－」『人間文化創成科学論叢』第22巻，pp.203-213, 2020年
• 「職種と雇用形態が出産・育児期女性の初職継続に与える影響－改正均等法前後の世代間比較分析」（PDF:827KB）『日本労働研究雑誌特別号』，pp.77-91, 2019年

その他

• 「第１章 技術革新とタスクの変化：日米比較から得られる示唆」「第２章 介護サービスにおける DX の取り組みと課題（久米功一と共著）」『「Digital X がもたらすCareer X 」研究報告』 一般財団法人 アジア太平洋研究所, 2024年（PDF）
• Rising socioeconomic inequality in telework eligibility: Evidence from before and after the COVID-19 outbreak in Japan, CSRDA Discussion Paper Series 56, 2023（with Ryota Mugiyama）(PDF)
• 「データから読み解く「女性とキャリア」(1)‐(8)」『JCDAジャーナル』 No.80～No.87, 特定非営利活動法人 日本キャリア開発協会, 2021‐2023年

• 「英国における社会政策に関する調査研究について」『厚生労働8月号』日本医療企画，pp.60-61, 2008年

その他

委員会等

• 総務省職業分類改定研究会委員（2024年3月～）

• 埼玉県職業能力開発審議会委員（2022年11月～）

• 国立社会保障・人口問題研究所「国際比較からみるジェンダーの展開」委員（2021年8月～）
• 一般財団法人アジア太平洋研究所「Digital XがもたらすCareer X」リサーチャー（2022年4月～2024年3月）

講義・講演等

• お茶の水女子大学「生活調査法」（2024年度）

• 職業能力開発（リカレント教育含む）の知識について（キャリアコンサルタント向け講義）
• 雇用政策、キャリア形成支援、キャリア教育等について（学生向け講義・講演）

表彰

• 公益財団法人程ヶ谷基金　令和3年度男女共同参画・少子化関連研究活動の支援に関する顕彰事業　論文部門優秀賞「日本女性のスキル活用と男女賃金格差－PIAACを用いた日・韓・英・ノルウェー比較」（2021年12月）
• 日本労務学会研究奨励賞「転職行動の男女差：転職前後のタスク距離に着目して」（2023年6月） 

資格

• 専門社会調査士

所属学会

日本労使関係研究協会、日本労務学会、日本キャリアデザイン学会、Work and Family Researchers Network、European Association of Labour Economists

連絡先