タカミ　トモヒロ 高見　具広 TAKAMI Tomohiro

2022年5月現在

学歴

2003年3月

東京大学経済学部卒業

2008年3月

東京大学大学院人文社会系研究科修士課程修了

2013年3月

東京大学大学院人文社会系研究科博士課程単位取得退学

専門分野・関心領域

社会学専攻
現在の研究関心は、柔軟な働き方（テレワーク等）、健康と過重労働問題など

主な研究成果

当機構における主な著作物

• 『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題―』労働政策研究報告書No.221，第9章（労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『労働時間の研究ー個人調査結果の分析ー』労働政策研究報告書No.217，第5章（労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『働く人の仕事と健康、管理職の職場マネジメントに関する調査結果 』 調査シリーズNo.222，第2章補論、第5章（労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『管理職ヒアリング調査結果―管理職の働き方と職場マネジメント―』資料シリーズNo.254，第2章・ 第3章、付属資料（労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『コロナ禍における所得変動と所得格差』ディスカッションペーパー22-03（労働政策研究・研修機構, 2022年）
• 『過重負荷による労災認定事案の研究 その３』資料シリーズNo.246,（労働政策研究・研修機構, 2021年）
• 『「労働時間制度に関する調査結果」の分析』資料シリーズNo.245,（労働政策研究・研修機構, 2021年）
• 『緊急事態宣言（2020年4～5月）下の在宅勤務の検証』ディスカッションペーパー21-01（労働政策研究・研修機構, 2021年）
• 「新型コロナウイルスの感染拡大が日本の雇用労働にもたらしている影響―労働時間の変動と格差を中心に―」『新型コロナウイルス感染症が労働市場に与えた影響と今後の労働政策課題』海外労働情報21-03第18回北東アジア労働フォーラム報告書（労働政策研究・研修機構, 2021年）
• 「雇用・就業環境と健康リスク」『長期雇用社会のゆくえ―脱工業化と未婚化の帰結』労働政策研究報告書 No.210，第8章（労働政策研究・研修機構, 2021年）
• 『過重負荷による労災認定事案の研究 その２』資料シリーズNo.234,第2章（労働政策研究・研修機構, 2020年）
• 「現代日本における「働きすぎ」の所在―健康と家庭生活の観点から―」『労働時間とワーク・ライフ・バランス』海外労働情報20-03第17回北東アジア労働フォーラム報告書（労働政策研究・研修機構, 2020年）
• 『過重負荷による労災認定事案の研究 その１』資料シリーズNo.223,第2章（労働政策研究・研修機構, 2020年）
• 『仕事・働き方の自律性と労働時間―社会学的な観点からの論点整理』ディスカッションペーパー19-06（労働政策研究・研修機構, 2019年）
• 『統計指標に基づく市町村分類の試み』ディスカッションペーパー18-05（労働政策研究・研修機構, 2018年）
• 『非典型化する家族と女性のキャリア』第3期プロジェクト研究シリーズNo.9（労働政策研究・研修機構, 2018年）
• 『次代を創る地域雇用政策』第3期プロジェクト研究シリーズNo.8（労働政策研究・研修機構, 2018年）
• 『地方における雇用創出―人材還流の可能性を探る―』資料シリーズNo.188（労働政策研究・研修機構, 2017年）
• 「能力開発の職種特性とマネジメント―ホワイトカラー職種における検討―」『日本企業における人材育成・能力開発・キャリア管理』労働政策研究報告書No.196, 第II部第4章（労働政策研究・研修機構, 2017年）
• 「総合職女性の昇進意欲に関わる職務経験―性別職務分離の問題性の考察―」『育児・介護と職業キャリア―女性活躍と男性の家庭生活―』労働政策研究報告書No.192, 第4章（労働政策研究・研修機構, 2017年）
• 「若手正社員の仕事における心理的負荷の所在―業種による相違への着目―」『働き方の二極化と正社員―JILPTアンケート調査二次分析結果―』労働政策研究報告書No.185, 第5章（労働政策研究・研修機構, 2016年）
• 『UIJターンの促進・支援と地方の活性化―若年期の地域移動に関する調査結果―』調査シリーズNo.152，（労働政策研究・研修機構，2016年）
• 『地域における雇用機会と就業行動』資料シリーズNo.151，序章、第2章、第3章、付属資料（労働政策研究・研修機構，2015年）
• 『情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果（企業調査結果・従業員調査結果）』調査シリーズNo.140，第1部第1,2,3章、第2部第1,2章（労働政策研究・研修機構,2015年）
• 「仕事と介護の両立に関する労働時間面の課題」『仕事と介護の両立』労働政策研究報告書No.170，第3章（労働政策研究・研修機構，2015年）
• 『裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果　労働者調査結果』調査シリーズNo.125，第3章，第4章，付属資料（労働政策研究・研修機構，2014年）
• 『裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果　事業場調査結果』調査シリーズNo.124，第2章，付属資料（労働政策研究・研修機構，2014年）
• 『雇用創出基金事業の政策効果の検証』 調査シリーズNo.118，第5章，第6章（労働政策研究・研修機構，2014年）
• 「能力開発における時間の問題─自己啓発の必要性との関係から─」『日本企業における能力開発・キャリア形成─既存調査研究のサーベイと試行的分析による研究課題の検討』労働政策レポートNo.11，第3章（労働政策研究・研修機構2014年）
• 「勤務時間・場所の柔軟性と家庭生活」『男性の育児・介護と働き方─今後の研究のための論点整理─』資料シリーズNo.118，第3章（労働政策研究・研修機構，2013年）
• 「雇用型訓練の活用と企業の人材育成─訓練実施企業への追跡ヒアリング調査から」『ジョブ・カード制度における雇用型訓練の効果と課題─求職者追跡調査および制度導入企業ヒアリング調査より』労働政策研究報告書No.153，第3章（労働政策研究・研修機構，2013年）
• 「労働時間が出産・育児期の就業継続に及ぼす影響─正規雇用を対象に」「妊娠期までの労働時間調整と出産選択─初職の深夜業に着目して」『出産・育児と就業継続─労働力の流動化と夜型社会への対応を』労働政策研究報告書No.150，第4章，第5章（労働政策研究・研修機構，2012年）
• 「正規労働者の働き方と就業継続─労働時間との関係に着目して」「非正規労働者の働き方と就業継続─働き方の変化に着目して」『出産・育児期の就業継続─2005年以降の動向に着目して』労働政策研究報告書No.136，第2章，第3章（労働政策研究・研修機構，2011年）
• 「能力開発をめぐる目の前の仕事の忙しさとの葛藤─働く時間の長さが能力開発に問題を生じさせるメカニズム」『中小製造業（機械・金属関連産業）における人材育成・能力開発』労働政策研究報告書No.131，第9章（労働政策研究・研修機構，2011年）
• 「労働時間からみた就業継続支援の課題─短時間勤務との関係を中心に」『女性の働き方と出産・育児期の就業継続─就業継続プロセスの支援と就業継続意欲を高める職場づくりの課題─』労働政策研究報告書No.122，第3章（労働政策研究・研修機構，2010年）
• 「能力開発において仕事の忙しさが問題を生む状況─サービス業・従業員調査データの分析から」『中小サービス業における人材育成・能力開発』労働政策研究報告書No.118，第8章（労働政策研究・研修機構，2010年）

学術論文

• 「在宅勤務とワークライフバランス――コロナ禍における変化と課題」『家族社会学研究』第34巻第1号，pp.50-57（日本家族社会学会，2022年）
• Remote Work and Job Satisfaction that Depends on Personality Traits: Evidence from Japan (PDF:482KB) Japan Labor Issues Vol.6, No.37 (2022)
• 「コロナ禍の在宅勤務による生活時間の変化―「新しい日常生活」」樋口美雄／労働政策研究・研修機構[編]『コロナ禍における個人と企業の変容―働き方・生活・格差と支援策―』（慶應義塾大学出版会，2021年），第7章（山本雄三氏との共著）
• Working from Home and Work-life Balance during COVID-19: The Latest Changes and Challenges in Japan (PDF:678KB) Japan Labor Issues Vol.5, No.33 (2021)
• 「ホワイトカラー労働における自宅でのICT作業の実態と課題――働く場所が柔軟化する中でのワーク・ライフ・バランス」『大原社会問題研究所雑誌』 752号，pp.57-76（法政大学大原社会問題研究所，2021年）
• A Case Study on Overwork-related Mental Disorders in Japan: Focusing on Young Employees (PDF:429KB) Japan Labor Issues Vol.4, No.26 (2020)
• Wels, Jacques and Tomohiro Takami (2020) “The Impact of Transitioning to Non-Standard Employment on Older Workers’ Self-Reported and Mental Health in Japan. A Longitudinal Perspective Using the Japanese Study of Aging and Retirement” Ageing International
• Gender Segregation at Work in Japanese Companies: Focusing on Gender Disparities in Desire for Promotion (PDF:410KB) Japan Labor Issues Vol.2, No.11 (2018)
• Are Long Working Hours in Japan Becoming Invisible? Examining the Effects of ICT-based "Spatial Flexibility" on Workloads (PDF:794KB) Japan Labor Issues Vol.2, No.8 (2018)
• 「地方を取り巻く課題と若者の生き方―雇用機会の地域差から問題をみる」『教育社会学研究』第102集，pp.79-101（日本教育社会学会，2018年）
• Challenges for Workplace regarding the Autonomy of Working Hours: Perspective for the Prevention of Overwork (PDF:325KB) Japan Labor Issues Vol.2,No.5（2018）
• 「総合職女性における「リアリティ・ショック」―そのキャリア形成にとっての意味」『NWEC実践研究』第7号, pp.42-55（国立女性教育会館, 2017年）
• 「働く時間の自律性をめぐる職場の課題─過重労働防止の観点から」『日本労働研究雑誌』No.677（PDF）, pp.39-52（労働政策研究・研修機構, 2016年）
• 「20代未婚者における交際相手との結婚意欲―男女による高まり方の違いと問題―」『結婚の意思決定に関する分析』ESRI Discussion Paper No.332，第2部第1章（内閣府経済社会総合研究所，2016年）
• 「大卒者における早期離職の背景―武蔵大学卒業生調査の分析」『ソシオロジスト』第17巻第1号, pp.105-122（武蔵大学社会学部, 2015年）
• 「育児期における女性の負担感と配偶者の関わり─子ども１人の女性を中心に」『有配偶女性の生活環境と就労、出産、子育てに関する分析』 ESRI Discussion Paper No.311，第2部第4章（内閣府経済社会総合研究所，2014年）
• 「地域における雇用の実情と就労支援の意味」『都市問題』第105巻第7号，pp.46-54（公益財団法人後藤・安田記念東京都市研究所，2014年）
• 「出産・育児期の就業継続における就業時間帯の問題─復職後の同一就業継続に焦点を当てて」『社会科学研究』第64巻第1号，pp.69-89（東京大学社会科学研究所，2012年）
• 「仕事の裁量性が出産退職を抑制する効果」『年報社会学論集』第25号，pp.108-119（関東社会学会，2012年）
• 「仕事の技能レベルと労働の質─低スキルの労働の意味に着目して」『SSJDA Research Paper Series』No.48（PDF），pp.1-22（東京大学社会科学研究所，2012年）
• 「職業能力開発を行う上での時間的制約の問題─中小製造業データの分析から」（PDF） 『日本労働研究雑誌』No.619，pp.113-122（労働政策研究・研修機構，2012年）
• 「時間拘束的な働き方が勤続志向に及ぼす影響─労働時間と裁量性との関係から」『現代日本の階層状況の解明─ミクロ─マクロ連結からのアプローチ　第3分冊　社会意識・ライフスタイル』科学研究費補助金基盤研究(A)研究成果報告書，pp.219-232（2011年）
• 「労働時間「問題」とは何であったか─労働時間短縮政策を促した問題認識とその解消」『ソシオロゴス』第32号，pp.235-249（ソシオロゴス編集委員会，2008年）

その他の執筆物

• 佐藤博樹・松浦民恵・高見具広『働き方改革の基本』（中央経済社，2020年）[序章（共著）、第2章を執筆]
• 「総合職女性の早期離職と職場環境―人材定着のカギを探る」『令和2年度男女の初期キャリア形成と活躍推進に関する調査研究報告会』報告書（国立女性教育会館，2021年）
• 「コロナ禍における仕事・生活とメンタルヘルス─感染不安と生活不安の中で―」JILPTリサーチアイ 第69回（2021年11月2日）
• 「テレワークで満足を得られる人、得られない人─個人の性格による違い―」JILPTリサーチアイ 第67回（2021年8月13日）
• 「コロナ禍の長期化とメンタルヘルス」JILPTリサーチアイ 第64回（2021年6月8日）
• 「在宅勤務によるワークライフバランスの新しい形」JILPTリサーチアイ 第57回（2021年3月17日）
• 「コロナ下の労働時間変動を読み解く─7月にかけての局面変化、回復遅れの所在─」JILPTリサーチアイ 第48回（2020年10月27日）
• 「在宅勤務は誰に定着しているのか─「緊急時」を経た変化を読む─」JILPTリサーチアイ 第46回（2020年9月16日）
• 「フルタイム労働を襲ったコロナショック─時短、在宅勤務と格差」JILPTリサーチアイ 第39回（2020年7月1日）
• Social Inequality in the Prevalence of Working from Home under the COVID-19 Pandemic in Japan (PDF:540KB) Japan Labor Issues Vol.6, No.36, (2022)
• Working Hours under the COVID-19 Pandemic in Japan: Reviewing Changes by Situation Phase during and after the 2020 State of Emergency Declaration(PDF:473KB) Japan Labor Issues Vol.5, No.30 (2022)
• Impact of the COVID-19 Recession on Full-Time Workers: Shortened Work Hours, Working from Home, and Possible Widening of Income Disparities(PDF:438KB) Japan Labor Issues Vol.4, No.26 (2020)
• Current State of Working Hours and Overwork in Japan Part III: How Can We Prevent Overwork?(PDF:343KB) Japan Labor Issues Vol.3, No.19 (2019)
• Current State of Working Hours and Overwork in Japan Part II: Why do the Japanese Work Long Hours?(PDF:361KB) Japan Labor Issues Vol.3, No.18 (2019)
• Current State of Working Hours and Overwork in Japan Part I: How Has It Changed Over the Years?(PDF:163KB) Japan Labor Issues Vol.3, No.16 (2019)

など

その他

所属学会

日本社会学会、関東社会学会、日本労使関係研究協会、労働時間日本学会、
International Sociological Association（国際社会学会）

委員会等

• 内閣府経済社会総合研究所「少子化と夫婦の生活環境に関する検討会」委員（2013年4月～2014年3月）
• 内閣府経済社会総合研究所「結婚の意思決定に関する研究」検討会委員（2015年8月～2016年6月）
• 独立行政法人国立女性教育会館「若年男女のキャリア形成に関する意識及び支援に関する調査研究」検討委員（2014年10月～2021年3月）
• 沖縄県商工労働部労働政策課「沖縄県労働環境実態調査事業　事業推進委員会」委員（2014年8月～2015年3月、2017年9月～2018年3月）
• 中央大学大学院戦略経営研究科「ワーク・ライフ・バランス＆多様性推進・研究プロジェクト」研究メンバー（2017年4月～）
• 厚生労働省職業安定局「中央地域雇用活性化支援アドバイザー」（2019年4月～2021年3月）
• 国土交通省国土政策局「企業等の東京一極集中に関する懇談会」委員（2019年12月～2021年3月）
• 厚生労働省職業安定局「中央地域雇用活性化支援アドバイザー（支援コンサルタント）」（2021年5月～2022年3月）
• 厚生労働省委託「新型コロナウイルス感染症による企業活動や雇用管理の変化とその課題に関する調査研究」検討会委員（2021年7月～2022年3月）

など

大学での講義

• 武蔵大学社会学部「社会調査実習１・２」（2013～16年度）
• 武蔵大学社会学部「産業社会論」（2017年度）
• 中央大学文学部「社会階層／社会階層論」（2017年度～）
• 武蔵大学社会学部「仕事の社会学」（2018年度～）

表彰

• 公益財団法人程ヶ谷基金　平成29年度男女共同参画・少子化関連研究活動の支援に関する顕彰事業　論文部門奨励賞（2017年12月）

資格

専門社会調査士

連絡先

研究所連絡先

（Mail）takami[at]jil.go.jp　※[at]を@にご修正ください。