マスコミへの掲載<新聞・雑誌等>令和7年度

当機構の研究成果等に関する新聞記事等(研究成果の紹介・引用、研究員・調査員のコメント・寄稿)の見出しと、雑誌等(学会誌・専門誌含)に寄稿した論文等の一覧です。

2025年4月

2025年4月29日

日本経済新聞(引用)

With AI ① 仕事で使いこなせる? 人手不足の制約の突破口に

資料シリーズNo.284『2023年度版 労働力需給の推計―労働力需給モデルによるシミュレーション―』(2024年)
同内容記事:日経速報ニュースアーカイブ、日本経済新聞電子版(4月28日)

2025年4月27日

プレジデントオンライン(引用)

現役時代は「持ち家より賃貸」が合理的…お金のプロが指摘する「マイホーム購入の6つのリスク」

JILPT統計情報 『ユースフル労働統計2022―労働統計加工指標集― 』(2022年)

2025年4月21日

AERA(コメント)

(女性×働く)「セクハラ・性被害」#1 背景に権力格差 禁止する法律なく経済的損失8兆円

内藤副主任研究員がハラスメントの取り締まりについてコメント

2025年4月20日

NHKニュース(コメント)

就職氷河期世代の課題は 専門家“リカレント教育やリスキリング機会増が大変重要”

堀統括研究員が就職氷河期世代の直面する課題についてコメント

2025年4月16日

東京読売新聞(コメント)

介護・仕事両立 早めに準備を 離職食い止めへ 企業に社員支援の動き

池田副統括研究員が持続的に介護と両立できる働き方についてコメント

2025年4月15日

日本経済新聞(引用)

生産年齢人口 日本は5割台後半、G7最低(きょうのことば)

JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2024』(2024年)
同内容記事:日経速報ニュースアーカイブ、日本経済新聞電子版(4月15日)

2025年4月10日

河北新報(引用)

社説 働く60代の増加 貴重な戦力生かす工夫必要

調査シリーズNo.199『60代の雇用・生活調査』(2020年)

2025年4月9日

日経ビジネス電子版(引用)

【人的資本の現場から】ソニーグループ、冬の賞与を廃止 じわり広がる「賞与の給与化」

荻野 登リサーチフェロー(2020)「企業業績と賃金決定──賞与・一時金の変遷を中心に」(PDF:889KB) 日本労働研究雑誌No.723/October 2020

2025年4月7日

中日新聞(引用)

Uターン就職促進 協定へ 県、マイナビと
高校生に企業の魅力紹介

資料シリーズNo.188『地方における雇用創出―人材還流の可能性を探る―』(2017年)

2025年4月5日

プレジデントオンライン(引用)

50代の4分の1は貯蓄ゼロ…荻原博子が「年収700万円が低所得になる日は近い」と言い切るこれだけの理由

JILPT海外労働情報 国別労働トピック(アメリカ)世帯所得は4年ぶりに増加するも、コロナ禍前の水準には回復せず ―国勢調査局調査(2024年9月)

2025年4月3日

山陽新聞(引用)

社説 女性活躍推進法10年 流出防ぐため格差是正を

JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2025』(2025年)

2025年4月2日

日経ビジネス電子版(コメント)

【ハラスメントが会社を滅ぼす】フジテレビだけじゃない セクハラで5割超が泣き寝入 り、2次被害も

内藤副主任研究員がセカンドセクハラについてコメント

2025年4月2日

羽鳥慎一モーニングショー(テレビ朝日)(朝日放送)(メ~テレ)(引用)

初任給30万円以上続々・給与に世代間格差も・実質賃金が上がらない理由

JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2025』(2025年)

2025年4月1日

QUICKエクイティコメント(引用)

エクコメ注目銘柄―「二度目の落ちてくるナイフは積極的に掴め!投機の売り局面は常に投資の買い局面!」

JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2025』(2025年)

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