マスコミへの掲載＜新聞・雑誌等＞令和7（2025）年度
当機構の研究成果等に関する新聞記事等（研究成果の紹介・引用、研究員・調査員のコメント・寄稿）の見出しと、雑誌等（学会誌・専門誌含）に寄稿した論文等の一覧です。
2025年5月
2025年5月29日
日本経済新聞 静岡 地方経済面
企業・社員は対等な関係
「提携型雇用」で共に成長
浜松の新興ウィーウィル 希望するキャリア構築 売上高、毎年2倍めざす
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2024』（2024年）第3-13-1表 勤続年数別雇⽤者割合 (PDF:930KB)
同内容記事：日経速報ニュースアーカイブ、日本経済新聞電子版（5月28日）
2025年5月26日
日本経済新聞（引用）
大企業 進む人材流入 雇用、10年で26％増 業績改善・高賃金 呼び水 中小は採用難、高齢者頼み
資料シリーズNo.284『2023年度版 労働力需給の推計―労働力需給モデルによるシミュレーション―』（2024年）
同内容記事：日経速報ニュースアーカイブ、日本経済新聞電子版（5月25日）
2025年5月22日
JIJIドットコムニュース（インタビュー）
30代で「親の介護」直面、仕事はどうする？
増える「ワーキングケアラー」の課題を追う #働くあなたへ
池田副統括研究員が介護者の『ゆとり』の問題についてコメント
2025年5月19日
毎日新聞夕刊（紹介）
新型コロナ：コロナ雇調金、長期化で効果減 初期廃業回避率は85％超
記者発表『「雇用調整助成金のコロナ特例に関する効果検証」結果（速報版）』（PDF：1.5MB）
同内容記事：毎日新聞朝刊（5月20日）
2025年5月19日
日本経済新聞電子版（引用）
ソニーグループ、冬の賞与を廃止 「賞与の給与化」へ
荻野 登リサーチフェロー（2020）「企業業績と賃金決定──賞与・一時金の変遷を中心に」（PDF:889KB） 日本労働研究雑誌2020年10月号(No.723)
同内容記事：日経速報ニュースアーカイブ（5月19日）
2025年5月19日
日刊自動車新聞（引用）
「苦戦」デジタル人材確保 「十分」わずか6％ 労働政策研究・研修機構が562社調査
2025年5月19日
愛媛新聞（インタビュー）
カスハラから社員保護 企業責任より重く 改正法案や中居氏問題 取引先加害も
内藤副主任研究員が企業のカスハラ防止策の義務についてコメント
同内容記事：河北新報、四国新聞、神奈川新聞（5月19日）
2025年5月17日
下野新聞（紹介）
コロナ特例の雇調金 効果「初期段階だけ」厚労省改善へ
記者発表『「雇用調整助成金のコロナ特例に関する効果検証」結果（速報版）』（PDF：1.5MB）
同内容記事：岩手日報、熊本日日新聞、山陽新聞、秋田魁新報、信濃毎日新聞、神戸新聞、神奈川新聞、西日本新聞、静岡新聞、中日新聞、長崎新聞、琉球新報（5月17日）
2025年5月17日
ハフポスト日本版（引用）
80％の企業が「女性管理職比率」を開示。地域や業種で大きな差も【調査結果】
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2025』（2025年） 第3-6表 管理職に占める⼥性の割合 (PDF:674KB)
2025年5月16日
ＮＨＫニュース（紹介）
コロナ禍の雇用調整助成金引き上げ 雇用維持に一定効果も 長期利用で効果薄れる傾向
2025年5月13日
中国新聞（引用）
［こちら編集局です］
親が早朝出勤 「登校まで子どもだけの留守番は心配」に反響
「小1の壁」時短勤務の拡大望む声 託児サービス活用例も
JILPT統計情報 早わかり グラフでみる長期労働統計 Ⅱ労働力、就業、雇用 図12 専業主婦世帯と共働き世帯
2025年5月13日
日本経済新聞（紹介）
雇用調整助成金、長期では効果喪失 コロナ禍での政策を検証
記者発表『「雇用調整助成金のコロナ特例に関する効果検証」結果（速報版）』（PDF：1.5MB）
同内容記事：日本経済新聞電子版、日経速報ニュースアーカイブ（5月12日）
2025年5月10日
朝日新聞（紹介）
雇調金長期化「効果失う」 コロナ禍6兆円、初期は大量失業回避 独法、初の本格検証
2025年5月9日
公明新聞（インタビュー）
仕事と介護 両立できる社会へ 対策の焦点は女性正社員 健康状態の悪化に対応を
池田副統括研究員が仕事と介護の両立にあたって注意すべきポイントについてコメント
2025年5月7日
ＮＨＫニュース（紹介）
「仕事に関わる自己啓発」実施は14％余 人手不足で環境整わず
2025年5月5日
日本経済新聞（引用）
「休み方」の現在地（中） 「自営型」労働で変わる余暇
調査シリーズNo.85『年次有給休暇の取得に関する調査』（2011年）
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2024』（2024年） 第6-4表 年間休⽇数 (PDF:931KB)
2025年5月1日
東京読売新聞（引用）
［戦後80年 昭和百年］経済（下）働く高齢者 930万人 その1
2025年4月
2025年4月29日
日本経済新聞（引用）
With AI ① 仕事で使いこなせる？ 人手不足の制約の突破口に
資料シリーズNo.284『2023年度版 労働力需給の推計―労働力需給モデルによるシミュレーション―』（2024年）
同内容記事：日経速報ニュースアーカイブ、日本経済新聞電子版（4月28日）
2025年4月27日
プレジデントオンライン（引用）
現役時代は「持ち家より賃貸」が合理的…お金のプロが指摘する「マイホーム購入の6つのリスク」
JILPT統計情報 『ユースフル労働統計2022―労働統計加工指標集― 』（2022年）
2025年4月15日
日本経済新聞（引用）
生産年齢人口 日本は5割台後半、Ｇ7最低（きょうのことば）
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2024』（2024年）
同内容記事：日経速報ニュースアーカイブ、日本経済新聞電子版（4月15日）
2025年4月9日
日経ビジネス電子版（引用）
【人的資本の現場から】ソニーグループ、冬の賞与を廃止 じわり広がる「賞与の給与化」
荻野 登リサーチフェロー（2020）「企業業績と賃金決定──賞与・一時金の変遷を中心に」（PDF:889KB） 日本労働研究雑誌2020年10月号(No.723)
2025年4月5日
プレジデントオンライン（引用）
50代の4分の1は貯蓄ゼロ…荻原博子が「年収700万円が低所得になる日は近い」と言い切るこれだけの理由
JILPT海外労働情報 国別労働トピック（アメリカ）世帯所得は4年ぶりに増加するも、コロナ禍前の水準には回復せず ―国勢調査局調査（2024年9月）
2025年4月2日
日経ビジネス電子版（コメント）
【ハラスメントが会社を滅ぼす】フジテレビだけじゃない セクハラで5割超が泣き寝入 り、2次被害も
内藤副主任研究員がセカンドセクハラについてコメント
2025年4月2日
羽鳥慎一モーニングショー（テレビ朝日）（朝日放送）（メ～テレ）（引用）
初任給30万円以上続々・給与に世代間格差も・実質賃金が上がらない理由
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2025』（2025年）
2025年4月1日
QUICKエクイティコメント（引用）
エクコメ注目銘柄―「二度目の落ちてくるナイフは積極的に掴め！投機の売り局面は常に投資の買い局面！」
JILPT統計情報 『データブック国際労働比較2025』（2025年）
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