マスコミへの掲載<新聞・雑誌等>平成31年度

当機構の研究成果等に関する新聞記事等(研究成果の紹介・引用、研究員・調査員のコメント・寄稿)の見出しと、雑誌等(学会誌・専門誌含)に寄稿した論文等の一覧です。

2019年5月

2019年5月4日

日本経済新聞電子版(引用)

健保に年金… おさえておきたい働くシニアの必須知識

調査シリーズNo.135『60代の雇用・生活調査』(2015年)

2019年5月3日

宮崎日日新聞(引用)

連載企画 知っとくシニア塾 第2部 働く 1
高齢者の就業 生涯現役へ受け皿を

調査シリーズNo.135『60代の雇用・生活調査』(2015年)

2019年4月

2019年4月25日

朝日新聞(引用)

「サザエさん」一家、世は変われど 3世代7人、アニメ50周年

JILPTホームページ「早わかり グラフでみる長期労働統計 図12 専業主婦世帯と共働き世帯」

2019年4月24日

日本経済電子版(引用)

ママの見方はママ つくる、変える、支える―働くママ3.0(3)

ディスカッションペーパー18-07『日米における自営業主数の計測』(2018年)

2019年4月23日

週刊エコノミスト(引用)

2040年の社会保障を考える:増加する「住まいが無い」若者

資料シリーズNo.144『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状②―平24年版「就業構造基本調査」より―』(2014年)

2019年4月22日

朝日新聞(コメント)

(記者解説)南阿蘇、村おこしの夢 ボランティア育成の拠点に

小野主任研究員がボランティア育成についてコメント

2019年4月20日

日本経済新聞(引用)

働くシニア、社会保険知る ―雇用形態で加入対象外も(M&I)

調査シリーズNo.135『60代の雇用・生活調査』(2015年)
同内容記事掲載:日本経済新聞電子版

2019年4月19日

東京新聞(取材)

こちら特報部
上野氏の東大入学祝辞共感の声(下)
社会の構造おかしくない? 労働者転換認めず非正規を解雇も 官僚官邸を忖度「召し使いのよう」

周燕飛主任研究員取材
同内容記事掲載:中日新聞(20日)

2019年4月19日

東京読売新聞夕刊

10連休 副業のススメ セミナー盛況 宿泊業「歓迎」

調査シリーズNo.184『多様な働き方の進展と人材マネジメントの在り方に関する調査(企業調査・労働者調査)』(2018年)
同内容記事掲載:大阪読売新聞夕刊

2019年4月18日

日本経済新聞(引用)

外国人材受け入れ新制度の課題(下)
「劣悪な環境」払拭急ぐ、世界で獲得競争、出遅れ懸念

調査シリーズNo.157『企業における外国人労働者の受入れに関する調査』(2016年)
同内容記事掲載:日経速報ニュース、日本経済新聞電子版

2019年4月17日

東京新聞(引用)

働き方改革の死角
セクハラ防止策導入進まず 検証なくパワハラ対策審議 行為の禁止求める声

調査シリーズNo.150『妊娠等を理由とする不利益取扱い及びセクシュアルハラスメントに関する実態調査結果』(2016年)

2019年4月15日

日経ビジネス(引用)

読者と考えた
御社の女性が活躍しない3つの理由

『データブック国際労働比較2018年』(2018年)

2019年4月14日

東京都新聞速報版(引用)

<働き方改革の死角>ネット内職、報酬低すぎ、 自由・手軽…実は過酷

調査シリーズNo.187『「独立自営業者」の就業実態』(2019年)

2019年4月12日

朝日新聞速報ニュース(引用)

請負型の働き手は170万人、初の試算 厚労省検討会
雇用類似の働き方の者に関する調査・試算結果等

※厚労省検討会資料から引用
(労働政策研究・研修機構で2019年1~2月実施のインターネット調査より)
同内容記事掲載:官公庁情報(時事通信社)
(4月13日付)日本経済新聞電子版、日経速報ニュース、日本経済新聞、朝日新聞、建設工業新聞

2019年4月3日

日本経済新聞夕刊(引用)

定年後も働く人の給料-2~5割減、給付金で補う(やりくり一家のマネーダイニング)

調査シリーズNo.135『60代の雇用・生活調査』(2015年)
同内容記事掲載:日本経済新聞電子版(4月7日)

2019年4月2日

日本経済新聞電子版(引用)

月イチ副業で都会から助っ人、山口FGが中小に仲介

資料シリーズNo.172『中小企業をめぐるヒトの移動概要―「採用と定着」調査・中間報告―』(2016年)
同内容記事掲載:日本速報ニュースアーカイブ、日本経済新聞地方経済面中国

2019年4月1日

日本経済新聞電子版(引用)

成長の源泉はどこに(上) 新しいモノ・サービスが主導―吉川洋・立正大学長

資料シリーズNo.209『労働力需給の推計―労働力需給モデル(2018年度版)による将来推計―』(2019年)
同内容記事掲載:日本経済新聞

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