調査シリーズ

当機構各部門が行う調査の結果をとりまとめたものです。

No.149(2016年4月)

中高年齢者の転職・再就職調査

No.148(2016年3月)

「労働時間管理と効率的な働き方に関する調査」結果 および「労働時間や働き方のニーズに関する調査」結果―より効率的な働き方の実現に向けて、企業の雇用管理はどう変わろうとしているのか―

No.147(2016年2月)

高年齢求職者給付金に関するアンケート調査

No.146(2015年9月)

雇用促進税制に関するアンケート調査結果

No.145(2015年7月)

子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2014(第3回子育て世帯全国調査)

No.143(2015年6月)

日本人の職業キャリアと働き方―JILPT「職業キャリアと働き方に関するアンケート」調査結果より―

No.142(2015年5月)

企業における資格・検定等の活用、大学院・大学等の受講支援に関する調査

No.141(2015年5月)

中小企業の「採用と定着」調査結果―速報版―

No.140(2015年5月)

情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果(企業調査結果・従業員調査結果)

No.139(2015年5月)

NPO法人の活動と働き方に関する調査(団体調査・個人調査)―東日本大震災復興支援活動も視野に入れて―

No.138(2015年5月)

大学等中退者の就労と意識に関する研究

No.137(2015年3月)

企業の地方拠点における採用活動に関する調査

No.136(2015年3月)

正社員の労働負荷と職場の現状に関する調査

No.135(2015年7月)

60代の雇用・生活調査

No.134(2014年12月)

多様な就業形態と人材ポートフォリオに関する実態調査(事業所調査・従業員調査)

No.133(2015年1月)

長期失業者の求職活動と再就職状況

No.132(2015年5月)

採用・配置・昇進とポジティブ・アクションに関する調査結果

No.131(2014年11月)

若年者雇用支援施策の現状と更なる発展に向けての課題―ハローワーク求人企業「若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査」より

No.130(2014年9月)

「高度の専門知識等を有する有期契約労働者に関する実態調査」結果

No.129(2014年10月)

職業資格の取得とキャリア形成に関する調査(WEB調査結果の概要)

No.128(2015年2月)

「人材マネジメントのあり方に関する調査」および「職業キャリア形成に関する調査」結果―就労意欲や定着率を高める人材マネジメントとはどのようなものか―

No.127(2014年8月)

企業の諸手当等の人事処遇制度に関する調査

No.126(2016年2月)

ものづくり企業の新事業展開と人材育成に関する調査

No.125(2014年5月)

裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果 労働者調査結果

No.124(2014年5月)

裁量労働制等の労働時間制度に関する調査結果 事業場調査結果

No.123(2014年8月)

雇用調整の実施と雇用調整助成金の活用に関する調査

No.122(2014年5月)

改正労働契約法に企業はどう対応しようとしているのか―「高年齢社員や有期契約社員の法改正後の活用状況に関する調査」結果―

No.121(2014年5月)

改正高年齢者雇用安定法の施行に企業はどう対応したか―「高年齢社員や有期契約社員の法改正後の活用状況に関する調査」結果―

No.120(2014年5月)

『全員参加型社会』の実現に向けた技能者の確保と育成に関する調査

No.119(2014年3月)

男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果(2)―分析編―

No.118(2014年5月)

雇用創出基金事業の政策効果の検証

No.117(2014年3月)

若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査(ハローワーク求人企業アンケート調査)

No.116(2014年3月)

大学・短期大学・高等専門学校・専門学校におけるキャリアガイダンスと就職支援の方法―就職課・キャリアセンターに対する調査結果―

No.115(2014年5月)

子育て世帯の追跡調査(第1回:2013年)―2011・2012 年調査との比較―

No.114(2013年8月)

「社会保険の適用拡大が短時間労働に与える影響調査」結果―短時間労働者に対する社会保険の適用拡大に伴い、事業所や労働者はどのように対応する意向なのか―

No.113(2013年8月)

「東日本大震災と企業行動に関する調査」結果―結果データと回答企業ヒアリング調査結果―(JILPT東日本大震災記録プロジェクト取りまとめNo.5)

No.112(2013年11月)

メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査

No.111(2013年12月)

「構造変化の中での企業経営と人材のあり方に関する調査」結果―事業展開の変化に伴い、企業における人材の採用・活用、育成戦略は今、どう変わろうとしているのか―

No.110(2013年5月)

企業における高度外国人材の受入れと活用に関する調査

No.109(2013年4月)

子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2012(第2回子育て世帯全国調査)

No.108(2013年3月)

最低賃金と企業行動に関する調査―結果の概要と雇用への影響に関する分析―

No.107(2013年3月)

成人の職業スキル・生活スキル・職業意識

No.106(2013年3月)

男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果

No.105(2013年5月)

「短時間労働者の多様な実態に関する調査」結果―無期パートの雇用管理の現状はどうなっているのか―

No.104(2012年12月)

「今後の企業経営と雇用のあり方に関する調査」結果― 企業の人材活用は今後、どう変わるのか ―

No.103(2013年1月)

ものづくり現場における若年技能者及び中核的技能者の確保・育成に関する調査

No.102(2012年9月)

勤務医の就労実態と意識に関する調査

No.101(2012年3月)

地方自治体における雇用創出への取組みと課題

No.100(2012年3月)

職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査

No.99(2012年4月)

中小製造業(機械・金属関連産業)における人材育成・能力開発―アンケート・インタビュー調査結果―

No.98(2012年3月)

中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果(3)

No.97(2012年3月)

入職初期のキャリア形成と世代間コミュニケーションに関する調査

No.96(2012年3月)

非正規労働者の組織化に関するヒアリング調査

No.95(2012年3月)

子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査

No.94(2012年3月)

高年齢者の継続雇用等、就業実態に関する調査

No.93(2012年3月)

地域における生産活動と雇用に関する調査

No.92(2012年3月)

企業の社会貢献の取組みと労働者のキャリア形成―実証:中高年期に障害者雇用に携わった人々―

No.91(2012年3月)

中小企業における既卒者採用の実態

No.90(2012年3月)

ジョブ・カード制度における雇用型訓練受講者の追跡調査―「第1回・第2回転職モニター調査」結果速報―

No.89(2011年11月)

平成21年度 日本人の就業実態に関する総合調査(第1分冊 本編)(第2分冊 就業者データ編)

No.88(2011年9月)

「短時間労働者実態調査」結果―改正パートタイム労働法施行後の現状―

No.87(2011年8月)

地方自治体における外国人の定住・就労支援への取組みに関する調査

No.86(2011年7月)

JILPT 「多様な就業形態に関する実態調査」―事業所調査/従業員調査―

No.85(2011年6月)

年次有給休暇の取得に関する調査

No.84(2011年5月)

今後の産業動向と雇用のあり方に関する調査

No.83(2011年3月)

世界同時不況後の産業と人材の活用に関する調査・外国人労働者の働き方に関する調査

No.82(2011年3月)

定年後の働き方と対処行動―働く人の知恵と工夫―

No.81(2010年11月)

高校・大学における未就職卒業者支援に関する調査

No.80(2011年6月)

派遣社員のキャリアと働き方に関する調査(派遣労働者調査)

No.79(2010年12月)

派遣社員のキャリアと働き方に関する調査(派遣先調査)

No.78(2010年12月)

人材派遣会社におけるキャリア管理に関する調査(派遣元調査)

No.77(2010年9月)

最低賃金に関する調査

No.76(2010年9月)

中小企業における県外労働者の採用・活用とコア人材に関する調査―主力人材確保の円滑化に向けて―

No.75(2010年7月)

高年齢者の雇用・就業の実態に関する調査

No.74(2010年11月)

中小サービス業における人材育成・能力開発―企業・従業員アンケート調査―

No.73(2010年8月)

社会人を対象とした教育関連活動・事業の運営と品質管理

No.72(2010年8月)

変化する経済・経営環境の下での技能者の育成・能力開発―機械・金属関連産業の現状―

No.71(2010年6月)

今後の雇用ポートフォリオと人事戦略に関する調査

No.70(2010年6月)

入職時・起業時における地域間移動についての調査

No.69(2010年3月)

中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果(2)

No.68(2010年6月)

企業における人事機能の現状と課題に関する調査

No.67(2010年7月)

高齢者の雇用・採用に関する調査

No.66(2010年3月)

定年退職者の働き方の選択― 条件変更との取引 ―

No.65(2010年3月)

今後の企業経営と賃金のあり方に関する調査

No.64(2010年3月)

中小企業経営者団体による人材育成・能力開発―サービス業の団体における取組み―

No.63(2009年7月)

働くことと学ぶことについての調査

No.62(2009年6月)

相談機関におけるキャリア支援プログラムの実態調査 ― キャリア選択支援ツール開発のために ―

No.61(2009年8月)

外国人労働者の雇用実態と就業・生活支援に関する調査

No.60(2009年7月)

地方自治体における雇用創出への取組みに関する調査

No.59(2009年7月)

職場におけるコミュニケーションの状況と苦情・不満の解決に関する調査(労働組合調査)

No.58(2009年7月)

職場におけるコミュニケーションの状況と苦情・不満の解決に関する調査(企業調査・従業員調査)

No.57(2009年7月)

日本企業における留学生の就労に関する調査

No.56(2009年6月)

大学新卒者採用において重視する行動特性(コンピテンシー)に関する調査―企業ヒアリング調査結果報告―

No.55(2009年7月)

副業者の就労に関する調査

No.54(2009年7月)

中小企業の雇用管理と両立支援に関する調査結果

No.53(2009年4月)

雇用システムと人事戦略に関する調査(2007年調査)

No.52(2009年3月)

変化する賃金・雇用制度と男女間賃金格差に関する検討のための基礎調査結果―「企業の賃金・雇用制度調査」と「労使トップ層意識調査」―

No.51(2008年9月)

従業員の意識と人材マネジメントの課題に関する調査

No.50(2008年9月)

企業のテレワークの実態に関する調査結果

No.49(2008年8月)

業務統計を活用した新規指標 2008

No.48(2008年6月)

「『団塊の世代』の就業と生活のビジョン」フォローアップ調査結果―「団塊の世代」:60歳定年の正社員の「この一年」―

No.47(2008年5月)

60歳以降の継続雇用と職業生活に関する調査―高齢者継続雇用に関する従業員アンケート調査

No.46(2008年5月)

民営化企業における非正規社員の活用と処遇改善に関する事例調査

No.45(2008年5月)

事業再生過程における経営・人事管理と労使コミュニケーション―事業再生に関わる実務家からのヒアリング記録

No.44(2008年5月)

ものづくり産業における人材の確保と育成―機械・金属関連産業の現状―

No.43(2008年4月)

企業における若年層の募集・採用等に関する実態調査

No.42(2008年4月)

外国人留学生の採用に関する調査

No.41(2008年4月)

第5回勤労生活に関する調査(2007年)―スペシャルトピック「仕事と生活の調和(ワークライフバランス)」―

No.40(2008年4月)

第7回 海外派遣勤務者の職業と生活に関する調査結果

No.39(2008年1月)

ハローワーク来所者の求職行動に関する調査

No.38(2007年7月)

経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査

No.37(2007年8月)

仕事と家庭の両立支援にかかわる調査

No.36(2007年7月)

若年者の離職理由と職場定着に関する調査

No.35(2007年7月)

業務統計を活用した新規指標 2007

No.34(2007年5月)

「中小企業における人材育成と能力評価」―事例研究―

No.33(2007年4月)

社内公募制など従業員の自発性を尊重する配置施策に関する調査

No.32(2007年5月)

パート、契約社員等の正社員登用・転換制度―処遇改善の事例調査

No.31(2007年3月)

就業・社会参加に関する調査

No.30(2007年2月)

「団塊の世代」の就業と生活ビジョン調査結果 ―「団塊の世代」の就業・生活ビジョンのベンチマーク―

No.29(2007年3月)

2005 年度外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書(第9回調査結果)

No.28(2007年1月)

主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査~大手電機メーカーにみる 1990年代以降の賃金制度改定(Ⅱ)~

No.27(2006年11月)

従業員の発明に対する処遇についての調査

No.26(2006年11月)

正社員とパートタイマー等の均衡処遇に関する意識調査

No.25(2006年11月)

多様化する就業形態の下での人事戦略と労働者の意識に関する調査

No.24(2006年10月)

第4回 日系グローバル企業の人材マネジメント調査結果

No.23(2006年9月)

主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査~大手電機メーカーにみる1990年代以降の賃金制度改定(I)~

No.22(2006年9月)

長期失業者の求職活動と就業意識

No.21(2006年7月)

地域自治体における雇用問題への対応の現状と課題― 自治体の長、雇用問題担当者を対象としたアンケート調査結果 ―

No.20(2006年6月)

働き方の現状と意識に関するアンケート調査結果

No.19(2006年6月)

ものづくり現場における外国人労働者の雇用実態に関する調査結果

No.18(2006年6月)

業務統計を活用した新規指標 2006

No.17(2006年3月)

大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果 Ⅱ「大学就職部/キャリアセンター調査」及び「大学生のキャリア展望と就職活動に関する実態調査」

No.16(2006年4月)

大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果 Ⅰ「大卒採用に関する企業調査」

No.15(2006年4月)

就業形態の多様化の中での日本人の働き方―日本人の働き方調査(第1回)―

No.14(2006年3月)

日本人の働き方総合調査結果―多様な働き方に関するデータ―

No.13(2005年12月)

働き盛り世代の仕事と生活に関する追跡調査

No.12(2005年11月)

人口減少社会における人事戦略と職業意識に関する調査

No.11(2005年12月)

職務・職責基準の賃金データに関する研究

No.10(2005年11月)

雇用調整助成金受給事業所の経営と雇用

No.9(2005年10月)

第6回 海外派遣勤務者の職業と生活に関する調査結果

No.8(2005年6月)

就業を通じた地域活性化の取組み―地域再生計画を中心に―

No.7(2005年7月)

業務統計を活用した新規指標

No.6(2005年6月)

第4回 勤労生活に関する調査(2004年)

No.5(2005年5月)

労働条件の設定・変更と人事処遇に関する実態調査― 労働契約をめぐる実態に関する調査(Ⅱ)―

No.4(2005年5月)

従業員関係の枠組みと採用・退職に関する実態調査― 労働契約をめぐる実態に関する調査(Ⅰ) ―

No.3(2005年4月)

第二新卒者の採用実態調査

No.2(2005年2月)

外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書

No.1(2004年12月)

労働者の働く意欲と雇用管理のあり方に関する調査