JILPTリサーチアイ 第69回
コロナ禍における仕事・生活とメンタルヘルス─感染不安と生活不安の中で─

本稿は、新型コロナウイルス感染症の影響（コロナ禍）が長期化する中での、仕事・生活状況とメンタルヘルスについて議論する。特に、2021年6月時点における、感染不安、行動自粛にともなうストレス、所得減少等にともなう生活不安について検討する。

新型コロナウイルス感染症は、昨年（2020年）1月に国内最初の感染者が確認された後、1年半以上が経過した。国内ではワクチン接種が進み、日常生活や経済活動の回復に期待がもたれているが、感染不安は未だ十分に払拭できているとはいえない。日常生活においては、感染拡大防止のための外出等自粛が度々要請されるなど、「コロナ禍による行動変容」は、人々のストレス要因ともなっていよう。

雇用や家計への影響も長期化している。これまで、東京等では4回の緊急事態宣言が発令され、飲食店等への休業・時短要請、出勤者削減目標など、仕事・働き方が制約を受けたり、変化を迫られたりしてきた。また、会社の倒産等にともなう失職や、所得減少に見舞われた者もあり、生活不安（家計不安）が切実な問題となっている。

こうした状況の変化は、人々の心理的ストレス、メンタルヘルスに大きな影響を及ぼすと考えられる。実際、コロナ禍による人々のメンタルヘルス悪化は、国内外で指摘され、対策が求められている^[注1]。統計を見ても、2020年の自殺者数が2009年以来、11年ぶりに増加するなど、社会として、心身の健康維持や、それに関わる経済・生活問題へ対処する必要に迫られている。

コロナ禍のメンタルヘルスに関して、本稿では、被雇用者を対象に、感染不安や行動自粛にともなうストレス、所得減少等にともなう生活不安について、指標を用いて検討する^[注2]。

全体的な状況

分析に用いるデータは、労働政策研究・研修機構（JILPT）が2021年6月24日～30日に行った個人調査（JILPT第5回調査）であり^[注3]、このデータをもとに2021年6月時点の状況を検討する^[注4]。分析対象は、調査時点で被雇用者として就業している者とする。

本稿では、メンタルヘルス尺度として、「K6」と呼ばれる指標を用いる。「K6」とは、うつ病・不安障害などの精神疾患をスクリーニングすることを目的として、Kesslerらが開発した6項目からなる尺度で^[注5]、メンタルヘルスの状態を示す指標として広く利用されている。通常、回答はスコア化（0～24点）され、スコアが高いほど、メンタルヘルスの状態が悪いとみなされる。

JILPT調査の結果について、まず、全体的な傾向から確認しよう。2021年6月調査におけるK6スコアの状況（各スコアの相対度数分布）は、図1の通りであった。0が多いが、K6スコアが高い者（メンタルヘルスの状態が悪い者）も一定程度見られる。

K6は、通常、スコア5点以上の場合に、メンタルヘルスに何らかの問題がある可能性とするなど、特定のカットオフポイントをもとに議論されることが多い^[注6]。そこで、以下の基礎集計（表1～3）では、K6スコア「0～4点」「5～9点」「10～12点」「13点以上」の回答割合を属性ごとに示す。あわせて、「5点以上（合計）」の割合を示し、心理的ストレスの所在を検討する。

最初に、性別、年齢階層、配偶者有無別に、K6スコアの状況を示す（表1）。全体で見るとK6スコア5点以上の割合は44.2％であった。K6スコアの分布に男女で大きな違いはないが、年齢別では20～30代など若年層ほどK6スコア5点以上の割合が高く、また、配偶者がいる者ほどK6スコア5点以上の割合が低かった。年齢や配偶者有無によってメンタルヘルスの状態が異なることがうかがえる^[注7]。

感染不安や日常生活のストレス─身近な感染リスク、行動自粛などとの関係

メンタルヘルスに関わるコロナ禍固有の事象として、感染不安がある。表2では、感染不安に関係する項目として、新型コロナ感染で重症化しうる持病等の有無や^[注8]、周囲に罹患者がいるかどうかが、当人のメンタルヘルスにどう関わるかを検討する^[注9]。あわせて、外食や旅行など日常生活における行動自粛や^[注10]、ワクチン接種有無との関係についても検討する^[注11]。

まず、新型コロナ感染で重症化しうる持病等がある場合や、周囲に罹患者がいる場合に、K6スコア5点以上の割合が高いなど、相対的にみてメンタルヘルスが良好でないことがうかがえる。その背景として、感染による重症化リスクや、身近な感染リスクの存在によって、感染不安が強くなっていると推測される。

日常生活における行動自粛もストレス要因となっている。表2を見ると、行動を自粛している事柄が多い者ほどK6スコア5点以上の割合が高く、メンタルヘルスの状態が良好でない^[注12]。ワクチン接種有無との関係は、本調査では明瞭に表れていないが、2021年6月時点は、接種が大きく拡大する前の時期であり、医療従事者や基礎疾患がある者等、感染に関わるリスクの高い層が先行的に接種していたことから、ワクチン接種有無とK6との関係が確認されなかった可能性がある。その後の接種拡大による状況変化は十分想定される。

生活不安（家計不安）─転職、本人の収入減少、世帯の生活水準低下との関係

コロナ禍の中で、感染不安だけでなく、生活不安（家計不安）もストレス要因となっていよう。表3では、2020年4月以降の転職有無、本人収入の低下有無、世帯の生活水準低下有無別に、メンタルヘルスの状態を示した。まず、感染拡大以降（2020年4月以降）に転職を経験した者は、同一企業での雇用継続者に比べてK6スコア5点以上の割合が高い。次に、個人収入との関係を見ると、調査時点でコロナ前と比べて本人の収入が低下した者では、低下していない者と比べてK6スコア5点以上の割合が高い^[注13]。また、本人所得以外の要因も含め、世帯の生活水準が低下した者では、K6スコア5点以上の割合が65.5%に及ぶなど、生活水準が低下していない者に比べてメンタルヘルスの状況が悪い傾向にある^[注14]。背景として、低下した生活水準自体によるストレスも考えられるが、今後の見通しが立たないという生活不安（家計不安）も関係しよう^[注15]。

メンタルヘルスに関わる要因の分析

以上の基礎集計の傾向をふまえ、感染不安や生活不安に関わる要素とメンタルヘルスとの関係について計量分析を行う。具体的には、心理的ストレスがあるとみなすことができるK6スコア5点以上を被説明変数とし、関連変数をコントロールしたロジットモデルで検討する^[注16]。係数がプラスである場合は、K6が5点以上となる確率が高いことから、メンタルヘルスを悪くする方向に作用する要素と解釈できる。また、限界効果からは、各変数が1単位変化したときの被説明変数（K6が5点以上）の確率の変化を読むことができる^[注17]。

表4に結果を示す。持病等がある場合や、周囲にコロナ罹患者がいる場合に、K6スコアが5点以上となる確率が高く、心理的ストレスに関わる感染不安の所在がうかがえた^[注18]。例えば、周囲にコロナ罹患者がいる場合、罹患者がいない場合と比べて、K6スコアが5点以上になる確率が約7％高くなる。また、日常生活における行動自粛数が多いほど、K6スコアを高めており、行動自粛が人々のストレス要因になっていると考えられた。

生活不安（家計不安）に関しては、コロナ禍によって自身の収入が減少した場合や、世帯の生活水準が低下した場合に、K6スコアが5点以上となる確率が高い^[注19]。例えば、世帯の生活水準が低下した場合は、低下していない場合と比べて、K6スコア5点以上になる確率が約22％高くなる。所得・生活水準の低下が、心理的ストレスに関わる生活不安につながっていると考えられた。

おわりに

本稿で検討したように、感染不安、行動自粛にともなうストレス、個人や世帯の所得減少等にともなう生活不安は、人々のメンタルヘルスに関係していた。コロナ禍が長期化する中で、人々が仕事や生活に関わる様々なストレス要因に晒されているものと推測された。

メンタルヘルスを含む働く者の健康状態は、個人のウェルビーイングに大きく関わるとともに、疾患の発症にともなう休職や、欠勤、仕事中の効率（生産性）低下等をもたらす場合があり、企業にとっても重要な課題だろう。ただ、企業の労務管理の立場から見ると、メンタルヘルスは、その個人差や、プライバシーの関係もあり、把握・対処が難しい面もある。特にコロナ禍で、日常生活における感染不安や行動自粛など、業務に直接関わらないストレス要因も多くある中、企業が従業員のストレス・健康状態を十分把握できず、それによって起こる問題やトラブルも考えられる。社会全体においても、感染不安、生活不安の解消は重要な政策課題であり、感染対策と経済活動の両立が求められる状況にある。メンタルヘルスに関わるコロナ禍要因が多様であることは、個人・企業・社会に、難しい課題を突きつけている。