コスギ レイコ 小杉 礼子 KOSUGI Reiko
2025年3月現在
専門分野・担当分野
教育社会学、進路指導論
研究テーマ・担当テーマ
学校から職業への移行
若年者のキャリア形成・職業能力開発
研究成果（当機構における主な著作物、発表論文など）
- 「個人のキャリアと職業能力形成 ―『進路追跡調査」35年間の軌跡』―」 （第1章,第2章第6節,ケース記録)労働政策研究報告書 No.27，2005年
- 「若者就業支援の現状と課題―イギリスにおける支援の展開と日本の若者の実態分析から―」（序章,第Ⅱ部第１章,第Ⅱ部第3章,終章）労働政策研究報告書 No.35，2005年
- 『高等教育と人材育成の日英比較―企業インタビューから見る採用・育成と大学教育の関係―』（第8章）労働政策研究報告書 No.38，2005年
- 『企業の行う教育訓練の効果及び民間教育訓練機関活用に関する研究結果』 （序,第1部,第3部第1章） 資料シリーズNo.13，2006年
- 『現代日本人の視点別キャリア分析―日本社会の劇的な変化と労働者の生き方―』 （第2章）労働政策研究報告書No.51，2006年
- 『大都市の若者の就業行動と移行過程―包括的な移行支援にむけて―』（序章 3(2),第1章）労働政策研究報告書No72，2006年
- 『若者の包括的な移行支援に関する予備的検討』（第3 章,第4 章）資料シリーズNo.15，2006年
- 『長期的キャリア分析についての事例研究― 35年間の追跡調査より―』 （第3章（共著）） 資料シリーズNo.25，2007年
- 『大学生と就職―職業への移行支援と人材育成の視点からの検討―』（序章,第４章,第５章）労働政策研究報告書No78，2007年
- 『日本の職業能力開発と教育訓練基盤の整備』 （序章,第1部第1章）プロジェクト研究シリーズNo.6，2007年
- 「高校生のキャリア教育と就職支援を考える－学校・企業・ハローワークの連携の中で－・問題提起」月刊『Business Labor Trend』 2008年12月号
- 『「日本的高卒就職システム」の変容と模索』第1章 労働政策研究報告書No.97，2008
- 『「日本的高卒就職システム」の変容と模索 資料』（ケース記録・ハローワーク）資料シリーズNo.39，2008年
- 『非正社員の能力開発に関する予備的研究』（第Ⅲ部第2章）資料シリーズNo.36，2008年
- 『地方の若者の就業行動と移行過程』（第2章，第6章）労働政策研究報告書No.108，2009年
- 「なぜ内定式は10月1日に多いのか」『日本労働研究雑誌』4月号，2009年
- 『高校・大学における未就職卒業者支援に関する調査』 （序章（2）,大卒）調査シリーズNo.81，2010年
- 『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状―平成19年版「就業構造基本調査」特別集計より― 』（第1章,第5章,第6章,第3章(4),第4章(5)）資料シリーズNo.61，2009年
- 『若者の就業への移行支援と我が国の社会的企業 ―ヒアリング調査による現状と課題の検討―』 （序章,第1部第3章,第2部(9)）資料シリーズNo.68，2010年
- 『非正規社員のキャリア形成―能力開発と正社員転換の実態―』（第Ⅱ部・第2章）労働政策研究報告書No.117，2010年
- 『中小サービス業における人材育成・能力開発』（第Ⅱ部第7章）労働政策研究報告書No.118，2010年
- 『「若者統合型社会的企業」の可能性と課題』 （第4章,資料編Ⅱ(6)(21)）労働政策研究報告書No.129，2011年
- 『ジョブ・カード制度の現状と普及のための課題―雇用型訓練実施企業に対する調査より―』 （第Ⅱ部・第1章）資料シリーズNo.87，2011年
- 『中小製造業（機械・金属関連産業）における人材育成・能力開発』 （第Ⅱ部第8章）労働政策研究報告書No.131，2011年
- 『学卒未就職者に対する支援の課題』 （第4章,ケース記録(1)(8)）労働政策研究報告書No.141，2012年
- 『大都市の若者の就業行動と意識の展開―「第3回若者のワークスタイル調査」から―』 （第1章,ケース記録）労働政策研究報告書No.148，2012年
- 『働き方と職業能力・キャリア形成―「第2回働くことと学ぶこと調査」結果より―』 労働政策研究報告書No.152，2013年
- 『ジョブ･カード制度における雇用型訓練の効果と課題―求職者追跡調査および制度導入企業ヒアリング調査より―』労働政策研究報告書No.153，2013年
- 『大都市における30代の働き方と意識―「ワークスタイル調査」による20代との比較から―』 第1章『労働力調査』,特別集計 労働政策研究報告書No.154，2013年
- 『求職者支援制度に関する調査研究―訓練実施機関についての調査・分析―』（第Ⅲ部第2章）労働政策研究報告書No.163，2014年
- 『若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状②―平成24年度「就業構造基本調査」より―」』 資料シリーズNo.144，2014年
- 『職業資格の取得とキャリア形成に関する調査（WEB調査結果の概要）』 調査シリーズNo.129，2014年
- 『大学等中退者の就労と意識に関する研究』 調査シリーズNo.138，2015年
- 『介護人材確保を考える』 資料シリーズNo.161，2015年
- 『若者の地域移動―長期的動向とマッチングの変化―』 資料シリーズ No.162，2015年
- 『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状：『平成25年若年者雇用実態調査』より』 資料シリーズNo.171，2016年
- 『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』 調査シリーズNo.164，2017年
- 『「個人化」される若者のキャリア』 プロジェクト研究シリーズNo.3，2017年
- 『大都市の若者の就業行動と意識の分化―「第４回 若者のワークスタイル調査」から―』 労働政策研究報告書No.199，2017年
- 『「日本的高卒就職システム」の現在―1997年・2007年・2017年の事例調査から―』 労働政策研究報告書No.201，2018年
- 『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第２回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』調査シリーズNo.191，2019年
- 『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第2回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査 ヒアリング調査）』 資料シリーズNo.221，2020年
- 『大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第５回 若者のワークスタイル調査」から―』 労働政策研究報告書No.213，2022年
- 『非典型的キャリアをたどる若者の困難と支援に関する研究』 労働政策研究報告書No.214，2022年
- 『日本社会の変容と若者のキャリア形成』 （第５章）プロジェクト研究シリーズNo.5，2022年
- 『若年既卒者の雇用動向―厚生労働省「雇用動向調査」二次分析―』 資料シリーズNo.266，2023年
- 『就職氷河期世代のキャリアと意識―困難を抱える20人のインタビュー調査から―』 資料シリーズNo.272，2024年
- 『若者の転職動向―「雇用動向調査（平成26年～令和元年）」二次分析―』 資料シリーズNo.274，2024年
- 『地方の若者のキャリアの変化と職業意識―北海道・長野調査および東京都調査との比較から―』 労働政策研究報告書No.231，2024年
- 『若年者の初職における経験と若年正社員の離職状況 ―第３回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査―』 調査シリーズNo.250 ，2025年
＜所属学会＞
日本教育社会学会、日本キャリア教育学会、日本高等教育学会、日本産業教育学会
＜執筆＞
- 『フリーターという生き方』剄草書房、2003年3月
- 共著「若年無業・周辺的フリーター層の現状と問題」『社会科学研究』(東京大学社会科学研究所) 55(2) ，2004 年
- 「労働の変貌――若者の非典型雇用と個人主義」『社会学評論 』(日本社会学会) 54(4) ，2004年
- 編著『フリーターとニート』勁草書房，2005年
- 共編著『子どもがニートになったなら』日本放送協会，2005年
- 共編著『キャリア教育と就業支援―フリーター・ニート対策の国際比較』勁草書房，2006年
- 「需給両面の変化に対する大学のキャリア形成支援の課題」『キャリア教育研究』（日本キャリア教育学会）第25巻第1号，2007年
- 「「ニート」支援からみた青年期課題と自立」『現代のエスプリ』10月号，2007年
- "Escape from Work－Freelancing Youth and the Challenge to Corporate Japan" Translated byRoss Mouer, Trans Pacific Press，2007年
- 編著『大学生の就職とキャリア―「普通」の就括個別の支援』勁草書房，2007年
- 「大学生の進路選択と就職活動」『大学生論』高等教育研究（日本高等教育学会）第11集，2008年
- 「若者支援と地域・行政の役割」『ガバナンス』11月号，2008年
- 編著『若者の働きかた』橘木俊詔・佐藤博樹監修「叢書・働くということ」，ミネルヴァ書房，2009年
