イケダ シンゴウ 池田 心豪 IKEDA Shingou
2023年3月現在
学歴
東京工業大学大学院社会理工学研究科博士課程単位取得退学
研究テーマ・担当テーマ
仕事と家庭の両立
研究成果
- 『勤労意識のゆくえ―「勤労生活に関する調査 (1999，2000，2001年 ) 」―』 （共著，労働政策研究報告書No.2，2004年）
- 『仕事と育児の両立支援策の拡大に向けて』（共著，DPS-04-012，2004年）
- 『仕事と育児の両立支援―企業・家庭・地域の連携を―』（共著，労働政策研究報告書No.50，2006年）
- 『仕事と生活の両立―育児・介護を中心に― プロジェクト研究「仕事と生活の調和を可能にする社会システムの構築に関する研究」―中間報告―』（共著，労働政策研究報告書No.64，2006年）
- 『介護休業制度の利用拡大に向けて―「介護休業制度の利用状況等に関する研究」報告書―』 （共著，労働政策研究報告書No.73，2006年）
- 『仕事と生活 ─ 体系的両立支援の構築に向けて』 （共著，プロジェクト研究シリーズNo.7，2007年）
- 『有期契約労働者の育児休業―ヒアリング調査結果報告―』（単著，資料シリーズNo.30，2007年）
- 『有期契約労働と育児休業―継続雇用の実態と育児休業の定着に向けた課題―「有期契約労働者の育児休業等の利用状況に関する研究」報告書』（共著，労働政策研究報告書No.99，2008年）
- 『出産・育児期の就業継続と育児休業―大企業と中小企業の比較を中心に―』（単著，労働政策研究報告書No.109，2009年）
- 『女性の働き方と出産・育児期の就業継続―就業継続プロセスの支援と就業継続意欲を高める職場づくりの課題―』（単著，労働政策研究報告書No.122，2010年）
- 『出産・育児期の就業継続―2005年以降の動向に着目して』（共著，労働政策研究報告書No.136，2011年）
- 『日本人の労働時間・休暇～残業・年休未消化と意識・職場環境～』（共著，資料シリーズNo.108，2012年）
- 『ワーク・ライフ・バランスの焦点─女性の労働参加と男性の働き方』 第2章（共著，第2期プロジェクト研究シリーズNo.2，2012年）
- 『出産・育児と就業継続―労働力の流動化と夜型社会への対応を―』（共著，労働政策研究報告書No.150，2012年）
- 『仕事と介護の両立支援の新たな課題―介護疲労への対応を―』（ディスカッションペーパー13-01，2013年）
- 『男性の育児・介護と働き方―今後の研究のための論点整理―』（共著，資料シリーズNo.118，2013年）.
- 『第６回勤労生活に関する調査（2011年）』（国内労働情報，2013年）
- 『壮年非正規労働者の仕事と生活に関する研究―現状分析を中心として―』（共著，労働政策研究報告書No.164，2014年）
- 『父親の働き方と家庭生活―ヒアリング調査結果報告―』（共著，資料シリーズNo.136，2014年）
- 『仕事と介護の両立』（共著，労働政策研究報告書No.170，2015年）
- 『壮年非正規雇用労働者の仕事と生活に関する研究―経歴分析を中心として―』（共著，労働政策研究報告書No.180，2015年）
- 『介護者の就業と離職に関する調査』（調査シリーズNo.153，2016年）
- 『働き方の二極化と正社員―JILPTアンケート調査二次分析結果―』（労働政策研究報告書No.185, 2016年）
- 『 育児・介護と職業キャリア―女性活躍と男性の家庭生活』（労働政策研究報告書 No.192, 2017年）
- 『企業の人材活用と男女のキャリア』（調査シリーズNo.169，2017年）
- 『ヨーロッパの育児・介護休業制度』（資料シリーズNo.186，2017年）
- 『日本的雇用システムのゆくえ』 （共著，第3期プロジェクト研究シリーズNo.4，2017年）
- 『非典型化する家族と女性のキャリア』 （共著，第3期プロジェクト研究シリーズNo.9，2018年）
- 『再家族化する介護と仕事の両立』（ 労働政策研究報告書No.204，2020年）
- 『女性活躍と両立支援に関する調査』（調査シリーズNo.196，2020年）
- 『家族の介護と就業に関する調査』（調査シリーズNo.200，2020年）
- 『仕事と子どもの育成をめぐる格差問題』（労働政策研究報告書No.208，2021年）
- 『長期雇用社会のゆくえ―脱工業化と未婚化の帰結』（労働政策研究報告書No.210，2021年）
- 『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題―』（労働政策研究報告書No.221，2022年）
- 『職業と生活に関する調査』（調査シリーズNo.220，2022年）
- 『介護離職の構造─育児・介護休業法と両立支援ニーズ』（第4期プロジェクト研究シリーズNo.4，2023年）
- 『雇用流動化と日本経済─ホワイトカラーの採用と転職』（第4期プロジェクト研究シリーズNo.6，2023年）
著書（単著・編著のみ）
- 『労働・職場調査ガイドブック』（共編著, 中央経済社, 2019年）
- 『仕事と介護の両立』（単著, シリーズダイバーシティ経営, 中央経済社, 2021年）
学術論文（日本語のみ）
（※○印は査読付き）
- 「出産女性の雇用継続における育児休業制度の効果と両立支援の課題」（PDF：337KB）（共著，『日本労働研究雑誌』No.553，2006年）
- 「勤務時間短縮等の措置にみる両立支援の課題―企業の自主的取組みによる育児支援策の拡大に向けて」（PDF：350KB）（単著，『日本労働研究雑誌』No.564，2007年）
「介護期の退職と介護休業―連続休暇の必要性と退職の規定要因」（PDF：415KB）（単著，『日本労働研究雑誌』No.597，2010年）- 「ワーク・ライフ・バランスに関する社会学的研究とその課題―仕事と家庭生活の両立に関する研究に着目して」（PDF：378KB）（単著，『日本労働研究雑誌』No.599，2010年）
- 「小規模企業の出産退職と育児休業取得―勤務先の外からの両立支援制度情報の効果に着目して
（PDF）」（単著，『社会科学研究』第64巻第1号，2012年） - 「出産退職を抑制する労使コミュニケーション―企業の取組みと労働組合の効果」（PDF）単著，『大原社会問題研究所雑誌』No.655，2013年）
- 世界社会学会議横浜大会（2014年7月13日～19日）「不平等世界との対峙：国際社会学への課題」提出論文："The Factors of Japanese Female Workers' Job Quitting for Childbirth/Childrearing"(PDF：792KB)
- 「介護疲労と休暇取得」（PDF：441KB） （単著,『日本労働研究雑誌』No.643，2014年）
- 「在宅介護の長期化と介護離職」（『季刊労働法』No.253, 2016年）
その他
＜所属学会＞
日本社会学会，関東社会学会，日本労務学会，日本労使関係研究協会
