個別研究：平成16年度主な研究成果

研究テーマ名	成果物
労働力需給の推計	資料シリーズNo.6 『労働力需給の推計―労働力需給モデル ( 2004年版)による将来推計―』（2005年8月）
外国人労働者に関する研究	ディスカッションペーパー05-014『非正規就労外国人労働者の雇用・就業に関する事例』（2005年10月）
失業者の実態に関する追跡調査	調査シリーズ No.39 『ハローワーク来所者の求職行動に関する調査』（2008.1）
失業者の属性と再就職経路に関する研究	調査シリーズ No.39 『ハローワーク来所者の求職行動に関する調査』（2008.1）
失業率の理論的分析に関する調査研究	労働政策研究報告書NO.L-8 『構造的・摩擦的失業の増加に関する研究』（中間報告）（2004年9月）
中高年長期失業者の構造に関する研究	調査シリーズNo.22 『長期失業者の求職活動と就業意識』（2006.9）
団塊の世代を対象とした生活・職業経歴の追跡	調査シリーズNo.13 『働き盛り世代の仕事と生活に関する追跡調査』（2005年12月）
若者の職業への移行の実態と移行支援のあり方に関する調査研究	労働政策研究報告書No.35 『若者就業支援の現状と課題―イギリスにおける支援の展開と日本の若者の実態分析から―』（2005年6月）
若年者にとっての「魅力ある仕事、職場」に関する研究	『経営組織の診断と活性化のためのチェックリスト−HRMチェックリスト利用・活用マニュアル−』（2005年10月）
若年労働市場の現状及び将来見通しについて	労働政策研究報告書No.28 『新規学卒採用の現状と将来― 高卒採用は回復するか ―』（2005年5月）
人材育成における高等教育の役割について	労働政策研究報告書No.38 『高等教育と人材育成の日英比較−企業インタビュー』（2005年9月）
「職業レディネステスト」の改訂に関する研究	研究開発成果『職業レディネス・テスト（第３版）』（2006年3月）
「適性診断システム：キャリア・インサイト」の改訂に関する研究	キャリアインサイト解釈本『キャリア・インサイトによる個性理解』（2006年2月）
若年者職業ガイダンス実施者に対する支援に関する研究	研究開発成果『高校生就職スタートブック2004‐05年版』（2004年6月）
	研究開発成果『就職サポートブック（For the Young）2005年版』（2005年3月）
	研究開発成果『職業ガイダンスブック2004年版』（2004年6月）
	研究開発成果『就職サポーターのワークブック』（2005年3月）
	研究開発成果『職業ガイダンス支援WEBサイト』
若年者向け職業情報ＯＨＢＹの改訂に関する研究	OHBYの改訂案をとりまとめた。
労働者の副業に関する労働契約等の実態に関する調査	労働政策研究報告書No.41 『雇用者の副業に関する調査研究』(2005年9月）
大企業における過去１０年の賃金改革と今後の課題	調査シリーズ　No.23 『主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査～大手電機メーカーにみる 1990年代以降の賃金制度改定（I）～』（2006年9月）調査シリーズ　No.28 『主要企業における賃金制度改革の変遷に関する調査～大手電機メーカーにみる 1990年代以降の賃金制度改定（Ⅱ）～』（2007年 1月）
職務・職責基準の賃金データに関する研究	調査シリーズ　No.11 『職務・職責基準の賃金データに関する研究』―役割に基づく賃金調査結果報告―（2005年12月）
パートタイム労働者の均衡処遇に関する事例調査	労働政策研究報告書No.34 『パートタイマーと正社員の均衡処遇―総合スーパー労使の事例から―』（2005年6月）
自動車産業の雇用・労働に関する研究	ディスカッションペーパー04-009 『グローバル化と日本の自動車産業』−日本的生産方式に関する課題と論点−（2004年6月）
長時間労働の実態とその雇用・生産性に及ぼす影響に関する研究	労働政策研究報告書No.22 『日本の長時間労働・不払い労働時間の実態と実証分析』（2005年3月）
労働基準・労働契約法制研究・労働契約の展開に関する調査・諸外国の労働契約法制について・諸外国の労使協議制について・解雇無効判決後の現職復帰の状況について・ホワイトカラー・イグゼンプションに関する調査研究	労働政策研究報告書No.36 『諸外国のホワイトカラー労働者に係る労働時間法制に関する調査研究』　（2005年11月）
	労働政策研究報告書No.39 『諸外国の労働契約法制に関する調査研究』報告書（2005年9月）
	調査シリーズNo.4 『従業員関係の枠組みと採用・退職に関する実態調査―労働契約をめぐる実態に関する調査（I）―』（2005年5月）
	調査シリーズNo.5 『労働条件の設定・変更と人事処遇に関する実態調査―労働契約をめぐる実態に関する調査（II）―』（2005年5月）
	資料シリーズNo.4 『解雇無効判決後の現職復帰の状況に関する調査研究』（2005年8月）
産業別最低賃金制度に関する調査研究	労働政策研究報告書No.44 『日本における最低賃金の経済分析』（2005年11月）
特別法に基づく企業組織再編に伴う労働関係上の諸問題に関する研究	労働政策研究報告書No.L-10 『企業再編に伴う労働関係上の諸問題に関する調査研究』（2005年7月）
行政の支援による起業事例と雇用創出効果に関する研究	調査シリーズNo.8 『就業を通じた地域活性化の取り組み』（2005年6月）
解雇権濫用法理と雇用調整に関する定量的分析	資料シリーズNo.2 『リストラと雇用調整』（2005年5月）
雇用調整助成金が事業所の構造調整に与える影響についての研究	調査シリーズNo.10 『雇用調整助成金が事業所の構造調整に与える影響についての研究』（2005年11月）
企業のコンプライアンスと雇用に関する研究	労働政策研究報告書No.32 『ＣＳＲ経営と雇用～障害者雇用を例として～』（2005年11月）
労働大学校における研修技法等に関する研究	『スキルアップ講習テキスト（労大テキスト）』等をとりまとめた。
諸外国の集団的労使紛争解決制度とその実態に関する研究	労働政策研究報告書No.L-9 『諸外国における集団的労使紛争処理の制度と実態』−ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ−（2004年9月）
イギリスにおける能力開発を担う指導者の要請及び資格に関する調査研究	労働政策研究報告書No.16 『イギリスにおける職業教育訓練と指導者等の資格要件』（2004年10月）
ロシアにおける労働政策と労使関係に関する研究	ディスカッションペーパー05-009 『ロシアの労働経済動向研究ノート（II）』（2005年4月）
アジア諸国の雇用・職業訓練政策について	労働政策研究報告書No.29 『アジア諸国における職業訓練政策― 若年層を中心に ―』（2005年5月）
労働者の職業意識に関する研究	調査シリーズNo.6 『第４回勤労生活に関する調査（2004年）』　（2005年6月）
ＩＴとディーセントワーク（良質な労働）に関する研究	国際会議等報告論文『日本のホワイトカラー職場におけるＩＣＴの影響』（2004年12月）（PDF：192KB）
職業訓練の就職行動に及ぼす影響に関する研究	労働政策研究報告書No.23 『職業訓練受講生の意識と再就職行動　職業訓練と求職活動』（2005年3月）

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