イワワキ　チヒロ 岩脇　千裕 IWAWAKI Chihiro

2025年3月現在

学歴

1995年4月- 1999年3月

京都大学 教育学部 教育社会学講座

2001年4月- 2003年3月

京都大学大学院 教育学研究科 教育科学専攻　修士課程（教育学修士）

2003年4月- 2006年3月

京都大学大学院 教育学研究科 教育科学専攻博士後期課程（単位取得満期退学）

職歴

研究業務

2005年5月- 2006年3月

株式会社リクルート ワークス研究所 客員研究員

2006年4月- 2009年3月

労働政策研究・研修機構 職業相談・就職支援部門 任期付研究員

2009年4月- 2012年3月

労働政策研究・研修機構 キャリアガイダンス部門 研究員

2012年4月- 2012年11月

労働政策研究・研修機構 人材育成部門 研究員

2012年11月- 2019年3月

労働政策研究・研修機構 人材育成部門 副主任研究員

2017年３月- 2018年３月

Visiting Scholar, SOAS, University of London

2019年4月- 現在

労働政策研究・研修機構 人材育成部門 主任研究員

教育業務

2011年4月- 2014年3月

玉川大学教育学部非常勤講師（社会学、コミュニケーション論）

2012年4月- 2016年3月

文京学院大学人間学部非常勤講師（産業社会学）

2014年4月- 現在

東京大学工学部非常勤講師（職業指導）

専門分野・関心領域

教育社会学・労働社会学（学校から職業への移行、若年者の雇用・訓練支援施策、社会的包摂、キャリア教育・職業教育）

研究テーマ・担当テーマ

2012年度～2016年度

• 若年者の安定的な雇用への移行に関する調査研究

2017年度～2021年度

• 若年者の雇用の質とキャリア形成のあり方に関する研究

研究成果

JILPT労働政策研究報告書

• 2007年5月 『中学生、高校生の職業レディネスの発達― 職業レディネス・テスト標準化調査の分析を通して―』労働政策研究報告書 No. 87　第6章 「高校生の職業レディネス」p.45-58，第7章「第2版と比較した高校生の職業レディネスの変化」pp. 59-70
• 2010年5月『我が国における職業に関する資格の分析― Web 免許資格調査から―』労働政策研究報告書 No. 121，第３章「資格の費用対効果」（pp. 79-98　阿形健司との共著）、補論「先行研究の紹介と本研究の意義」（pp. 189-206）
• 2022年3月『非典型的キャリアをたどる若者の困難と支援に関する研究』労働政策研究報告書No.214

JILPTプロジェクト研究シリーズ

• 2007年4月 『ミッドキャリア層の再就職支援─新たなガイダンス・ツールの開発』プロジェクト研究シリーズNo.8 第Ⅴ部「資料」 pp.192-219
• 2017年3月 『「個人化」される若者のキャリア』プロジェクト研究シリーズNo.3 第４章「新卒採用正社員の早期転職希望の背景」
• 2022年12月 『日本社会の変容と若者のキャリア形成』プロジェクト研究シリーズNo.5 第１章「脱工業化社会と新規学卒者のキャリア」

JILPT調査シリーズ

• 2009年6月 『大学新卒者採用において重視する行動特性（コンピテンシー）に関する調査―企業ヒアリング調査結果報告―』JILPT調査シリーズNo. 56
• 2012年3月『中小企業における既卒者採用の実態』JILPT調査シリーズNo. 91
• 2014年4月『若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査（ハローワーク求人企業アンケート調査）』JILPT調査シリーズNo. 117
• 2014年11月『若年者雇用支援施策の現状と更なる発展に向けての課題　「若年者雇用支援施策の利用状況に関する調査」より』調査シリーズNo. 131
• 2017年2月『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』JILPT調査シリーズNo. 164
• 2019年3月『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第２回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』調査シリーズNo.191
• 2025年3月『若年者の初職における経験と若年正社員の離職状況 ―第３回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査―』調査シリーズNo.250

JILPT資料シリーズ

• 2008年5月『キャリア・コンサルティング研修の研究：プロジェクト研究「労働市場における需給調整機能：キャリア支援機能の強化に関する研究開発』JILPT資料シリーズNo. 43　第4章「研修生調査」pp. 20-29
• 2013年3月『中小企業における若年者雇用支援施策の利用状況（採用担当者ヒアリング調査報告）』JILPT資料シリーズNo. 115
• 2013年11月『中小企業における若年者雇用支援施策の利用状況（若年社員ヒアリング調査報告）』JILPT資料シリーズNo. 128
• 2015年10月『多様な領域における若年者雇用支援事業の運営状況─事業運営団体ヒアリング調査結果報告─』JILPT資料シリーズNo. 163
• 2016年5月『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状：『平成25年若年者雇用実態調査』より』JILPT資料シリーズNo.171
• 2020年3月『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第2回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査　ヒアリング調査）』JILPT資料シリーズNo.221
• 2021年3月『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状「平成30年若年者雇用実態調査」より』JILPT資料シリーズNo.236
• 2023年3月『若年既卒者の雇用動向―厚生労働省「雇用動向調査」二次分析―』JILPT資料シリーズNo.266
• 2024年2月『若者の転職動向―「雇用動向調査（平成26年～令和元年）」二次分析―』 JILPT資料シリーズNo.274

JILPTディスカッションペーパー

• 2007年4月発表　2008年4月発行「日本企業の大学新卒者採用におけるコンピテンシー概念の文脈―自己理解支援ツール開発にむけての探索的アプローチ―」ディスカッション・ペーパーシリーズ07-04，pp. 113-147
• 2008年4月発表　2009年4月発行「理想の人材像と若者の現実―大学新卒者採用における行動特性の能力指標としての妥当性」ディスカッション・ペーパーシリーズ08-04，pp. 43-83

刊行物（書籍・論文等）

＜書籍＞

• 2009年9月 「大学新卒者採用における面接評価の構造」（採録）塚原修一（編著）『リーディングス日本の教育と社会　第12巻　高等教育』日本図書センター 第Ⅱ部⑧　pp. 161-176
• 2010年3月 「就職の社会学」岩井八郎・近藤博之（編著）『現代教育社会学』有斐閣 第6章 pp. 97-114
• 2018年3月 「企業が求める学生像」日本教育社会学会（編）『教育社会学事典』丸善出版 第6章「高等教育」
• 2018年11月「若者の就労と就労支援」稲垣恭子・岩井八郎・佐藤卓己：編著『社会と教育（教職教養講座第12巻）』第6章pp.107-131

＜論文＞

• 2004年3月 「理工系エリートの地位達成―転職がもたらす効果」平沢和司編，『理工系大卒者における教育から職業への移行の構造と過程に関する時系列的研究』，平成13年度～平成15年度科学研究費補助金(基盤研究 (C) (2)) 研究成果報告書 pp. 57-71
• 2004年5月 「大学新卒者採用における「望ましい人材」像の研究―著名企業による言説の二時点比較をとおして―」『教育社会学研究』第74号 pp. 309-327
• 2006年3月 「高度成長期以後の大学新卒者採用における望ましい人材像の変容」京都大学教育学研究科紀要 第52号 pp. 76-92
• 2006年7月 「大学新卒者に求める能力の構造と変容―企業は「即戦力」を求めているのか」ワークス研究所紀要『Works Review』　第1号 pp. 36-49
• 2007年9月 「大学新卒者採用における面接評価の構造」『日本労働研究雑誌』567号 pp. 49-59（PDF）

＜書評＞

• 2002年7月 「時間の束縛―仕事が家庭に、家庭が仕事になるとき― Arlie Russell Hochschild, The Time Bind ： When Work Becomes Home and Home Becomes Work （ OWL BOOKS. 2001 初版 Metropolitan Books. 1997 ）」京都大学大学院教育学研究科教育社会学臨床社会学講座研究紀要『教育・社会・文化』第8号 pp. 61-71
• 2006年7月 論文Today「市場文化の家族文化への侵入―親業コンサルティングサービスの事例と働く親たちのインタビューをもとに」『日本労働研究雑誌』No. 553 pp. 94-95　（PDF）

＜その他著作物＞

• 2006年12月　「「求める人物像」をズレなく伝えているか」『Works』第12巻第5号通巻79号 pp. 32-34
• 2009年2月「企業インタビューから見えてきたもの―「あてはめ型」選抜と「発掘型」選抜」『ソシオロジ』第53巻3号　通巻164号，pp. 125-132
• 2012年9月「グローバリゼーションにのまれぬ人材の育成を目指して」『月刊　高校教育』第45巻第10号　pp. 38-41　学事出版
• 2017年６月「論点　若者の離職防止　職場改善を」読売新聞2017年６月29日付朝刊　p.15
• 2020年7月「若者が離職する職場の特徴と対策」試験と研修 第54号（2020年7月発行）p.22

社会活動

2008年7月– 2010年3月

文部科学省国立教育政策研究所 「PIAAC調査の準備に関する研究会」委員

2009年7月– 2009年7月

厚生労働省東京労働局 「平成21年度就職活動準備フェアの委託に係る企画書等評価委員会」評価委員

2012年1月– 2012年12月

文部科学省国立教育政策研究所 「OECD／国際成人技能調査（PIAAC）の実施に関する研究会」委員

2012年5月– 2016年5月

埼玉県教育局県立学校部高校教育指導課 「埼玉県地方産業教育審議会」委員

2014年4月– 2016年10月

東京商工会議所人材能力開発部 「若者・産業人材育成委員会専門委員会」専門委員

2018年4月– 現在

練馬区「男女共同参画推進懇談会」委員

2018年6月– 現在

文部科学省国立教育政策研究所 「PIAAC第2サイクルにおける国内調査の実施に関する研究会」委員

2018年11月– 現在

埼玉県「職業能力開発審議会」委員

所属学会

日本教育社会学会（2016年度 研究委員会委員），日本社会学会，日本高等教育学会，社会政策学会