労働政策の展望 日本労働研究雑誌

不定期掲載

労働研究の第一人者に労働政策や労働研究の中長期的な展望等について考察し提言して頂いています。

2020年

日本のOJTとPIAAC調査

三谷 直紀(岡山商科大学教授)

2020年2・3月号(No.716)掲載

2018年

これからのキャリアコンサルティングに求められるもの

木村 周(JILPTリサーチ・アドバイザー)

2018年12月号(No.701)掲載

人生100年時代の生き方、働き方

袖井 孝子(お茶の水女子大学名誉教授)

2018年8月号(No.697)掲載

副業・兼業、テレワーク、そして高齢者就業

諏訪 康雄(法政大学名誉教授)

2018年5月号(No.694)掲載

賃金の上げ方・抑え方

仁田 道夫(東京大学名誉教授)

2018年2・3月号(No.692)掲載

労基法労働時間法制からの脱却を

毛塚 勝利(法政大学大学院客員教授)

2018年1月号(No.690)掲載

2017年

退職給付の官民比較と国際比較─老後貯蓄支援型マッチング拠出方式(日本版TSP)のすすめ

神代 和欣(横浜国立大学名誉教授)

2017年12月号(No.689)掲載

『働き方改革』が問う労使自治の再構築

山田 久(日本総合研究所理事)

2017年9月号(No.686)掲載

「学習歴とキャリア」に関するいくつかの研究課題─高専教育の実績に学ぶ

矢野 眞和(東京工業大学名誉教授)

2017年5月号(No.682)掲載

若年無業者政策と課題

宮本 みち子(放送大学副学長)

2017年1月号(No.678)掲載

2016年

同一労働同一賃金論に寄せて

稲上 毅(東京大学名誉教授)

2016年11月号(No.676)掲載

雇用の面からみた社会保障のあり方

西村 健一郎(京都大学名誉教授)

2016年9月号(No.674)掲載

わが国の老後所得保障政策の問題点─大学教授の退職給付の国際比較を中心として

神代 和欣(横浜国立大学名誉教授)

2016年7月号(No.672)掲載

ホワイトカラー・エグゼンプションの日本企業への適合可能性

笹島 芳雄(明治学院大学名誉教授)

2016年5月号(No.670)掲載

フランスに学ぶ─非典型雇用と企業委員会をめぐる動き

鈴木 宏昌(早稲田大学名誉教授)

2016年2・3月号(No.668)掲載

ワークライフバランスの進め方─看護師労働の事例からその進化を考える

西村 周三(医療経済研究機構所長)

2016年1月号(No.666)掲載

2015年

ワークルール教育の重要性・難しさ

道幸 哲也(放送大学教授)

2015年12月号(No.665)掲載

人材のポートフォリオと派遣労働

大橋 勇雄(一橋大学名誉教授)

2015年11月号(No.664)掲載

雇用政策の方向性─活気につながるキャリア政策

諏訪 康雄(法政大学名誉教授)

2015年10月号(No.663)掲載

高等教育における職業教育重視を考える

猪木 武徳(青山学院大学特任教授)

2015年9月号(No.662)掲載

企業のガバナンスと労働者の発言─産業民主主義への枢要な前進

小池 和男(法政大学名誉教授)

2015年8月号(No.661)掲載

国際競争力の低下とグローバルマネジャー

石田 英夫(慶應義塾大学名誉教授)

2015年7月号(No.660)掲載

労働法政策を比較法的視点から考える重要性

荒木 尚志(東京大学大学院法学政治学研究科教授)

2015年6月号(No.659)掲載

これからのキャリア・コンサルティングに求められるもの

木村 周(JILPTリサーチ・アドバイザー)

2015年5月号(No.658)掲載

仕事と介護の両立に向けて

袖井 孝子(お茶の水女子大学名誉教授)

2015年2・3月号(No.656)掲載

日本の産業構造と外部人材

佐野 陽子(嘉悦大学名誉学長)

2015年1月号(No.654)掲載

2014年

海外日本企業をいかす賃金、サラリー

小池 和男(法政大学名誉教授)

2014年12月号(No.653)掲載

ドイツの労働市場の規制緩和─解雇を金銭賠償で解決することがどこまでできるか─

手塚 和彰(千葉大学名誉教授)

2014年11月号(No.652)掲載

年金財政検証とマクロ経済政策─人口減少社会における老後所得保障─

神代 和欣(横浜国立大学名誉教授)

2014年10月号(No.651)掲載

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