日本労働研究雑誌 執筆要領
- 1.本文
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(1)項目の区分
Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ ・・・・・・ (節)
1、2、3 ・・・・・・ (項)
(1)、(2)、(3) ・・・・・・
(2)図表は図と表をわけ、それぞれについて通し番号をつける。出所は必ず明記する。
(3)数字の表記
[例1] 1つ、1点、第1次、2通り、21世紀
[例2] 第一に
[例3] 数十日間、何千人
(4)外国の地名、組織名、制度名、人名等一般化していない固有名詞については、初出の際にその原語をかっこ内に付記する。
[例] アメリカ労働統計局(US Bureau of Labor Statistics)は・・・・・・
- 2.注
注は文末注とする。
- 3.参考文献
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(1)参考文献は文末注に続ける。
(2)本文で参考文献に言及するときは著者姓(刊行年)とする。複数著(編)の場合は3人までは全員の名前を列挙する。4人以上は最初の1名以下は「ほか」「et al.」とする。
[例] 山田(2006)は・・・・・・
Smith, Clark and Winchester (2006) は・・・・・・
Smith et al. (2005) は・・・・・・(3)リストは日本語文献と外国語文献にわけ、日本語文献は著者姓の50音順、外国語文献は著者姓のアルファベット順(姓、名)に並べる。同一著者の文献が複数ある場合には、出版年の若い順に並べる。
(4)表記例
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1)日本語文献
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- 《論文の場合》
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三谷直紀(2006)「企業の最適世代構成と人材戦略」『日本労働研究雑誌』 No.550,pp.4-16
- 《単行本の場合》
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水町勇一郎(2005)『集団の再生』 有斐閣.
- 《編著書の場合》
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玄田有史(1994)「高学歴化、中高年化と賃金構造」 石川経夫編 『日本の所得と富の分配』 第5章、東京大学出版会.
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2)外国語文献
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- 《論文の場合》
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Bean, Charles Richard (1990) "Endogenous Growth and the Procyclical Behavior of Productivity," European Economic Review, 34, 2-3 355-363.
- 《単行本の場合》
Greene, William H. (2003) Econometric Analysis, Upper Saddle River, NJ: Printice-Hall.
- 《編著書の場合》
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Blundell, Richard and MaCurdy, Thomas (1999) "Labor Supply: A Review of Alternative Approaches," in O.Ashenfelter and D.Card (eds.) Handbook of Labor Economics, Vol.3A.
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