2003年 学界展望
労働経済学の現在─2000～02年の業績を通じて(10ページ目)

文献リスト

1　失業

  1. Masahiro Abe and Souichi Ohta(2001) "Fluctuations in Unemployment and Industry Labor Markets," Journal of the Japanese and International Economies, Vol.15, No.4
  2. 大日康史（2001）「失業給付が再就職先の労働条件に与える影響：Average Treatment Effect によるプログラム評価」『日本労働研究雑誌』No.497
  3. 大日康史（2002）「失業給付によるモラルハザード：就職先希望条件変化からの分析」玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム：労働移動の経済学』東洋経済新報社
  4. 大竹文雄（2001）「積極的雇用政策の実現を急げ」『エコノミックス』秋号、東洋経済新報社
  5. 大竹文雄・太田聰一（2002）「デフレ下の雇用対策」『日本経済研究』No.44
  6. 黒田祥子（2002）「わが国失業率の変動について─フロー統計からのアプローチ」『金融研究』第21巻、第4号
  7. 小原美紀（2002）「失業者の再就職行動：失業給付制度との関係」玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社
  8. Kei Sakata(2002) "Sectoral Shifts and Cyclical Unemployment in Japan," Journal of the Japanese and International Economies, Vol.16, No.2
  9. 新豊直輝（2000）「企業内訓練と外部労働市場」『日本労働研究雑誌』No.481
  10. 原田泰・北浦修敏（2002）「自然失業率は上昇しているのか」『日本労働研究雑誌』No.501
  11. 樋口美雄（2002）『雇用と失業の経済学』日本経済新聞社
  12. 八代尚宏（2001）「雇用保険制度の再検討」猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会
  13. Shigeru Wakita(2001) "Why has the Unemployment Rate been So Low in Japan? An Explanation by Two-Part Wage Bargaining," Japanese Economic Review, Vol.52, No.1

2　雇用調整

  1. 浦坂純子・野田知彦（2001）「企業統治と雇用調整―企業パネルデータに基づく実証分析」『日本労働研究雑誌』No.488
  2. 大竹文雄・藤川恵子（2001）「日本の整理解雇」猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会
  3. 神林龍（2002）「雇用調整助成金の政策効果について」『日本労働研究雑誌』No.510
  4. 駿河輝和（2002）「希望退職の募集と回避手段」玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社
  5. 富山雅代（2001）「メインバンク制と企業の雇用調整」『日本労働研究雑誌』No.488
  6. 中田（黒田）祥子（2001）「解雇法制と労働市場」『日本労働研究雑誌』No.491
  7. 中田喜文・竹廣良司（2000）「連結会計とグループ人事管理：親会社雇用調整における子会社の役割」『日本労働研究雑誌』No.483
  8. 野田知彦（2002）「労使関係と赤字調整モデル」『経済研究』第53巻第1号
  9. Takao Kato(2001) "The End of Lifetime Employment in Japan?", Journal of Japanese and International Economies, Vol.15, No.4
  10. Hiroyuki Chuma(2002) "Employment Adjustments in Japanese Firms during the Current Crisis", Industrial Relations, Vol.41, No.4
  11. Masahiro Abe(2002) "Corporate Governance Structure and Employment Adjustment in Japan: An Empirical Analysis Using Corporate Finance Data", Industrial Relations, Vol.41, No.4

3　転職

  1. 阿部正浩（2001）「企業の求人募集─求人情報の出し方とマッチングの結果」『日本労働研究雑誌』No.495
  2. 黒澤昌子（2002）「中途採用市場のマッチング―満足度・賃金・訓練・生産性」『日本労働研究雑誌』No.499
  3. 玄田有史（2002）「リストラ中高年の行方」玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社
  4. 中馬宏之（2002）「中高年の転籍出向における成功要因」玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社
  5. チェ　インソク・守島基博（2002）「転職理由と経路、転職結果」『日本労働研究雑誌』No.506
  6. 中村二朗（2002）「転職支援システムとしての公的職業紹介機能」『日本労働研究雑誌』No.506
  7. 中村二朗・大橋勇雄（2002）「転職のメカニズムとその効果」玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社
  8. 村上由紀子（2002）「研究開発技術者の転職希望」『日本労働研究雑誌』No.505
  9. 勇上和史（2001）「転職時の技能評価―過去の実務経験と転職後の賃金」猪木武徳・連合総合生活開発研究所編『転職の経済学』東洋経済新報社
  10. 渡辺深（2001）「ジョブ・マッチング―情報とネットワーク」『日本労働研究雑誌』No.495

4　若年

  1. Yuji Genda and Masako Kurosawa(2001) "Transition from School to Work in Japan," Journal of the Japanese and International Economies, Vol.15, No.4
  2. 太田聰一（2000）「若者の転職志向は高まっているのか」『エコノミックス』春号、東洋経済新報社
  3. 太田聰一（2002）「若年失業の再検討」玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社
  4. 岡村和明（2000）「日本におけるコーホート・サイズ効果―キャリア段階モデルによる検証」『日本労働研究雑誌』No.481
  5. 大竹文雄・岡村和明（2000）「少年犯罪と労働市場―時系列および都道府県別パネル分析」『日本経済研究』No.40
  6. 黒澤昌子・玄田有史（2001）「学校から職場ヘ―「七・五・三」転職の背景」『日本労働研究雑誌』No.490
  7. 玄田有史（2001）「結局、若者の仕事がなくなった―高齢社会の若年雇用」橘木俊詔・D.ワイズ編『日米比較：企業行動と労働市場』日本経済新聞社
  8. 玄田有史（2000）「『パラサイト・シングル』は本当なのか?」『エコノミックス』春号、東洋経済新報社
  9. 玄田有史（2001）『仕事のなかの曖昧な不安―揺れる若年の現在』中央公論新社
  10. 小杉礼子（2001）「増加する若年非正規雇用者の実態とその問題点」『日本労働研究雑誌』No.490
  11. 小杉礼子（2002）『自由の代償／フリーター―現代若者の就業意識と行動』日本労働研究機構
  12. 日本労働研究機構（2000）『フリーターの意識と実態―97人へのヒアリング結果より』調査研究報告書No.136
  13. 日本労働研究機構（2000）『進路決定をめぐる高校生の意識と行動―高卒「フリーター」増加の実態と背景』調査研究報告書No.138
  14. 三谷直紀（2001）「長期不況と若年失業―入職経路依存性について」『国民経済雑誌』183巻5号
  15. 三谷直紀（2001）「若年労働市場の構造変化と雇用政策―欧米の経験」『日本労働研究雑誌』No.490

5　高齢者

  1. 大橋勇雄（2001）「定年後の賃金と雇用」一橋大学経済研究所編『経済研究』第51巻No.1
  2. 後藤純一（2001）「高齢少子化と21世紀の労働力需給―出生率引き上げ策は有益か?」『日本労働研究雑誌』No.487
  3. 清家篤（2001）「年齢差別禁止の経済分析」『日本労働研究雑誌』No.487
  4. 藤村博之（2001）「60歳代前半の雇用継続を実現するための課題」『日本労働研究雑誌』No.487
  5. 三谷直紀（2001）「高齢者雇用政策と労働需要」猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会
  6. 三谷直紀（2002）「高齢者雇用とワークシェアリング―高齢雇用者の短時間就業について」『国民経済雑誌』185巻1号

6　女性の就業選択

  1. 阿部正浩（2001）「女性の労働供給と世代効果」『大卒女性の働き方　女性が仕事を続けるとき、やめるとき』日本労働研究機構
  2. 小原美紀（2001）「専業主婦は裕福な家庭の象徴か?―妻の就業と所得不平等に税制が与える影響」『日本労働研究雑誌』No.493
  3. Masaru Sasaki(2002) "The Casual Effect of Family Structure on Labor Force Participation among Japanese Mairied Women," Journal of Human Resources, Vol.37, No.2
  4. 高原正之（2001）「女性パートタイム労働者の年間賃金収入の試算―賃金構造基本統計調査と毎月勤労統計の組み合わせ」『労働統計調査月報』53巻625号
  5. 樋口美雄（2001）「男女雇用機会均等法の経済学的背景」『雇用政策の経済分析』東京大学出版会
  6. Yoshio Higuchi(2001) "Women's Employment in Japan and the Timing of Marriage and Childbirth", The Japanese Economic Review, Vol.52, No.2
  7. 脇坂明（2001）「仕事と家庭の両立支援制度の分析―『女子雇用管理基本調査』を用いて」猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会
  8. 脇坂明・富田安信編（2001）『大卒女性の働き方―女性が仕事をつづけるとき、やめるとき』日本労働研究機構

7　賃金

  1. 安部由起子（2001）「地域別最低賃金がパート賃金に与える影響」猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会
  2. 岡村和明（2002）『企業規模間賃金格差』分析の現状と課題」『日本労働研究雑誌』No.501
  3. 奥井めぐみ（2000）パネルデータによる男女別規模間賃金格差に関する実証分析『日本労働研究雑誌』No.485
  4. Takeshi Kimura and Kazuo Ueda(2001) "Downward Nominal Wage Rigidity in Japan," Journal of the Japanese and International Economies, Vol.15, No.1
  5. 小原美紀、大竹文雄（2001）「コンピューター使用が賃金に与える影響」『日本労働研究雑誌』No.494
  6. 桜井宏二郎（2000）「90年代の日本の労働市場―賃金プロファイルはどのように変化したか」『社会科学研究』51巻2号
  7. 篠崎武久（2001）「1980～90年代の賃金格差の推移とその要因」『日本労働研究雑誌』No.494
  8. 清水方子・松浦克己（2000）「努力は報われるか?パソコンと賃金、教育の関係」『社会科学研究』51巻2号
  9. 三谷直紀（2002）「年功賃金は崩壊しているのか」『日本労働研究雑誌』No.501
  10. Kojiro Sakurai(2001) "Biased Technological Change and Japanese Manufacturing Employment," Journal of Japanese and International Economies, Vol.15, No.3
  11. Hiromichi Shibata(2002) Wage and Performance Appraisal Systems in Flux : A Japan-United States Comparison, Industrial Relations, Vol.41, No.4

8　その他

  1. 阿部正浩（2000）「企業内賃金構造と労働インセンティブ―企業内賃金格差に関する情報伝達機能の補完性とその重要性」『経済研究』Vol.51、No.2
  2. Yukiko Abe(2000) "A Comparison of Wage Structures in the United States and Japan : Results from Cell Means Regressions", The Japanese Economic Review Vol.51, No.2
  3. 石田光男（2002）「成果主義的人事管理と労使関係」『季刊・家計経済研究』No.54
  4. 猪木武徳・勇上和史（2001）「国家公務員への入職行動の経済分析」猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会
  5. 伊藤秀史（2000）「人事の歴史制度分析に向かって―経済理論の視点」『日本労働研究雑誌』No.482
  6. 岩田憲治（2001）「企業内賃金格差の推移と要因―電機6社、ホワイトカラー、1968-1999年」『日本経済研究』No.43
  7. 岩本康志（2000）「要介護者の発生にともなう家族の就業形態の変化」『季刊・社会保障研究』Vol.36、No.3
  8. 上島康弘（2000）「賃金・雇用構造変化の実態と若干の分析―製造業・1961年-1993年」『経済研究』Vol.51、No.1
  9. 上野隆幸（2000）「養成工の配置政策とキャリア」『日本労働研究雑誌』No.476
  10. 大沢真知子・鈴木春子（2000）「女性の結婚・出産および人的資本の形成に関するパネルデータ分析―出産退職は若い世代で本当に増えているのか」『季刊・家計経済研究』No.48
  11. 太田聰一（2001）「労働災害・安全衛生・内部労働市場」『日本労働研究雑誌』No.492
  12. 大竹文雄（2001）「失職コスト・休暇・労働組合」橘木俊詔・D.ワイズ編『日米比較：企業行動と労働市場』日本経済新聞社
  13. 金子能宏（2001）「障害者雇用政策とバリアフリー施策の連携」『季刊・社会保障研究』Vol.37、No.3
  14. 川口章（2001）「女性のマリッジ・プレミアム―結婚・出産が就業・賃金に与える影響」『季刊・家計経済研究』No.51
  15. 川口章（2002）「ファミリー・フレンドリー施策と男女均等施策」『日本労働研究雑誌』No.503
  16. 神林龍（2000）「賃金制度と離職行動―明治後期の諏訪地方の製糸の例」『経済研究』Vol.51、No.2
  17. 神林龍（2000）「国営化までの職業紹介制度―制度史的沿革」『日本労働研究雑誌』No.482
  18. 木村琢磨（2002）「非正社員・外部人材の活用と職場の諸問題」『日本労働研究雑誌』No.505
  19. Masako Kurosawa(2001) "The Extent and Impact of Enterprise Training: The Case of Kitakyusyu City", The Japanese Economic Review, Vol 52, No.2
  20. Yuji Genda and Ryo Kambayashi(2002) "Declining Self-employment in Japan", Journal of the Japanese and International Economies, Vol.16, No.1
  21. 斉藤隆志・橘木俊詔（2002）「日本におけるワークシェアリングの可能性についての実証分析」『日本経済研究』No.44
  22. 鈴木淳子（2000）「「日本的キャリア」の生成―研究者の部門間異動を事例として」『日本労働研究雑誌』No.476
  23. 駿河輝和・西本真弓（2001）「等価尺度と子どもの費用―『消費生活に関するパネル調査』を使用して」『季刊・家計経済研究』No.50
  24. 田中康秀（2002）「わが国における男女間賃金格差の再検討―差別要因と期待要因に関連して」『日本経済研究』No.45
  25. 常木淳（2001）「不完全契約理論と解雇規制法理」『日本労働研究雑誌』No.491
  26. 都留康（2001）「人事評価と賃金格差に対する従業員側の反応―ある製造企業の事例分析」『経済研究』Vol.52、No.2
  27. 飛田正之（2000）「資産運用の技能形成―生保ファンドマネジャーの事例」『日本労働研究雑誌』No.478
  28. 永瀬伸子（2000）「家族ケア・女性の就業と公的介護保険」『季刊・社会保障研究』Vol.35、No.2
  29. 中村二朗・大橋勇雄（2002）「日本の賃金制度と労働市場―展望」『経済研究』Vol.53、No2
  30. 原田信行（2002）「新規開業者の実証分析」『日本経済研究』No.44
  31. 樋口美雄（2001）「わが国における雇用政策の特徴と推移」『経済研究』Vol.52、No.2
  32. 堀有喜衣（2000）「弁護士の業務の多様化とキャリア形成の分化―日本における専門職の労働市場に関する一考察」『日本労働研究雑誌』No.481

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