2000年 学界展望
労働経済学研究の現在─1997～99年の業績を通じて(10ページ目)

文献リスト

日本労働研究雑誌に掲載された論文は、当機構「論文データベース」で全文をご覧になれます。

1. 雇用システムと労働市場（コーポレートガバナンス）

  1. 阿部正浩・山田篤裕（1998）「中高齢期における独立開業の実態」『日本労働研究雑誌』No.452
  2. 安部由起子（1997）「就職市場における大学の銘柄効果」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  3. 浦坂純子（1999）「新卒労働市場におけるOB効果と大学教育」『日本労働研究雑誌』No.471
  4. 大内章子（1999）「大卒女性ホワイトカラーの企業内キャリア形成─総合職・基幹職の実態調査より」『日本労働研究雑誌』No.471
  5. 大竹文雄（1999）「年功賃金・退職金・景気循環が欠勤行動に与える影響と労働組合」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社
  6. 尾高煌之助「日本の工場・アメリカの工場」、東京大学社会科学研究所編『21世紀システム 3 経済成長II 受容と対抗』東京大学出版会
  7. 小野旭（1997）「生え抜き登用の後退と内部労働市場の変質─マイクロ・データによる検証」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  8. 神林龍（1999）「戦前期日本の雇用創出─長野県諏訪郡の器械製糸のケース」『日本労働研究雑誌』No.466
  9. 玄田有史・石原真三子・神林龍（1998）「自営業減少の背景」『国民金融公庫調査季報』第47号
  10. Genda, Yuji（1998） “Job Creation and Destruction in Japan, 1991-1995,” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.12, No.1
  11. 玄田有史（1999）「雇用創出と雇用喪失」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社
  12. 櫻井宏二郎（1999）「偏向的技術進歩と日本製造業の雇用・賃金」『経済経営研究』（日本開発銀行設備投資研究所）Vol.20-2
  13. 篠崎彰彦（1999）「米国にみる情報化投資と雇用」『日本労働研究雑誌』No.467
  14. 篠塚英子「アンペイド・ワークの議論と女性労働」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  15. 清水方子・松浦克己「技術革新への対応とホワイトカラーの賃金」『日本労働研究雑誌』No.467
  16. Shimono, Keiko（1997） “Low Unemployment Rate and Female Labour Supply in Japan” 『オイコノミカ』第33巻第3・4号
  17. Suruga, Terukazu（1998） “Employment Adjustment in Japanese Firms: Negative Profits and Dismissals,” Ohashi, Isao and Toshiaki Tachibanaki eds. Internal Labour Market, Incentives and Employment, Macmillan Press
  18. 崔康植（1999）「組織構造のデザイン─配置転換と共謀の比較分析」『香川大学経済論叢』第71巻4号
  19. 中馬宏之（1997）「経済環境の変化と中高年層の長勤続化」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  20. 中馬宏之（1999）「建設労働の構造と特徴」、金本良一編『日本の建設産業』日本経済新聞社
  21. 野田知彦（1997）「労働組合と生産性」『日本労働研究雑誌』No.450
  22. 古郡鞆子（1997）「産業構造の変化と多様化する雇用形態」『日本労働研究雑誌』No.447
  23. 樋口美雄・新保一成（1998）「景気変動下における雇用創出と雇用安定」『三日商学研究』第41巻第4号
  24. 樋口美雄（1998）「日本の雇用創出と雇用安定」小宮隆太郎・奥野正寛編著『日本経済21世紀への課題』東洋経済新報社
  25. 三谷直紀（1997）「高齢者就業と自営業」『企業内賃金構造と労働市場』勁草書房
  26. 脇坂明（1997）「日本とドイツのパートタイマーの比較」『岡山大学経済学会雑誌』第29巻第1号
  27. 脇田成（1997）「協調の失敗と雇用慣行」『日本労働研究雑誌』No.447

2. 仕事と家庭（育児・就業）

  1. 樋口美雄・阿部正浩（1999）「経済変動と女性の結婚・出産・就業のタイミング」樋口美雄・岩田正美編著『パネルデータからみた現代女性』東洋経済新報社
  2. 滋野由紀子・大日康史（1997）「女性の結婚選択と就業選択に関する一考察」『家計経済研究』No.36
  3. 滋野由紀子・大日康史（1998）「育児休業制度の女性の結婚と就業継続への影響」『日本労働研究雑誌』No.459
  4. 永瀬伸子（1997）「女性の就業選択─家庭内生産と労働供給」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  5. 永瀬伸子（1997）「既婚女子の労働供給─短時間、長時間労働供給関数の推定」『経済研究』Vol.48、No.1
  6. 永瀬伸子（1997）「高齢女性の就業行動と年金受給─家族構成、就業履歴から見た実証分析」『季刊社会保障研究』Vol.33、No.3
  7. Nagase, Nobuko（1997） “Wage Differentials and Labour Supply of Married Women in Japan: Part-Time and Informal Sector Work Opportunities,” Japanese Economic Review, Vol.48, No.1
  8. Nakamura, Jiro and Atsuko Ueda（1999） “On the Determinants of Career Interruption by Childbirth among Married Women in Japan,” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.13, No.1
  9. 樋口美雄・阿部正浩・Jane Waldfogel （1998）「日米英における育児休業・出産休業制度と女性就業」『人口問題研究』53巻4号
  10. 前田信彦（1999）「家族のライフサイクルと女性の就業─同居親の有無とその年齢効果」『日本労働研究雑誌』No.459
  11. 宮内環（1997）「近年の労働供給分析の意義と課題」『日本労働研究雑誌』No.447
  12. 森田陽子・金子能宏（1998）「育児休業制度の普及と女性雇用者の勤続年数」『日本労働研究雑誌』No.459
  13. 八代尚宏「少子化とマクロ経済」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社
  14. Yoshida, Masatoshi（1998） “Optimal Taxation with a Trade-off between Income and Children,” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.49, No.4
  15. 脇坂明（1997）「コース別人事制度と女性労働」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会

3. 高齢者関係

  1. 安部由起子（1998）「1980～1990年代の男性高齢者の労働供給と在職老齢年金制度」『日本経済研究』No.36
  2. 大橋勇雄（1998）「定年退職と年金制度の理論的分析」『日本労働研究雑誌』No.456
  3. 小川浩（1998）「年金が高齢者の就業行動に与える影響について」『経済研究』Vol.49、No.3
  4. 清家篤・山田篤裕（1996）「Pension Rich の条件」『日本経済研究』No.33
  5. Suruga, Terukazu, “Employment Problems for the Elderly in Japan,” Bulletin of Osaka Prefecture University. Ser. D, Economics buisness administration and law

4. 失業・転職・離職

  1. 阿部正浩（1999）「企業ガバナンス構造と雇用削減意思決定─企業財務データを利用した実証分析」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社
  2. 太田聰一（1999）「景気循環と転職行動：1965-94」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社
  3. 太田聰一・玄田有史（1999）「就業と失業─その連関と新しい視点」『日本労働研究雑誌』No.466
  4. Osano, Hiroshi（1997） “An Evolutionary Model of Corporate Governance and Employment Contracts,” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.11, No.3
  5. 玄田有史・小池芳彦（1999）「中小製造業の技能形成と雇用調整」、関口未夫・樋口美雄・連合総研編『グローバル経済時代の産業と雇用』東洋経済新報社
  6. 駿河輝和（1997）「日本企業の雇用調整」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  7. 瀧敦弘（1998）「職業選択と職業間労働移動」『年報経済学（広島大学）』
  8. 橘木俊詔・長谷川和明・田中哲也（1997）「転職行動の経済分析」『通産研究レビュー』9号
  9. Tsukuda, Yoshihiko and Tatsuyoshi Miyakoshi（1999） “The Japanese Labor Markets: Unemployment and Vacancies,” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.13, No.2
  10. 照山博司・戸田裕之（1997）「日本の景気循環における失業率変動の時系列分析」、浅子和美、大瀧雅之編『現代マクロ経済動学』東京大学出版会
  11. Hildreth, Andrew K. G., and Ohtake, Fumio （1998） “Labor Demand and the Structure of Adjustment Costs in Japan,” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.12, No.2

5. 所得分配

  1. 荒井一博（1998）「ライフサイクル賃金モデル─年功賃金制の理論」『経済学研究』
  2. 李みん珍（イ・ミンジン）（1998）「日本の賃金決定の『集権化』と賃金格差の変化」『日本労働研究雑誌』No.461
  3. 猪木武徳・大竹文雄（1997）「労働市場における世代効果」、浅子和美・福田真一・吉野直行編『現代マクロ経済分析─転換期の日本経済』東京大学出版会
  4. 大竹文雄・斎藤誠（1999）「所得不平等化の背景とその政策的含意」『季刊社会保障研究』Vol.35、No.1
  5. 奥井めぐみ・大竹文雄（1997）「『職種格差』か『能力格差』か?」『日本労働研究雑誌』No.449
  6. 奥西好夫（1998）「企業内賃金格差の現状とその要因」『日本労働研究雑誌』No.460
  7. 岡村和明（1999）「教育・雇用・所得分配」『日本労働研究雑誌』No.471
  8. 川口章（1997）「男女賃金格差の経済理論」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  9. 川口章（1999）「コース選択と賃金選択─統計的差別は克服できるか」『日本労働研究雑誌』No.472
  10. 岸智子（1998）「ホワイトカラーの転職と外部経験」『経済研究』Vol.49、No.1
  11. 玄田有史（1997）「チャンスは一度─世代と賃金格差」『日本労働研究雑誌』No.449
  12. 胥鵬（1997）「日本企業における配当、役員賞与と雇用調整」『日本労働研究雑誌』No.451
  13. 中田喜文（1997）「日本における企業間賃金格差の現状」『日本労働研究雑誌』No.449
  14. 中田喜文（1997）「日本における男女賃金格差の要因分析」、中馬宏之・駿河輝和編『雇用慣行の変化と女性労働』東京大学出版会
  15. 中村二朗・大橋勇雄（1999）「景気変動と企業内労働市場における賃金決定」、中村二朗、中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場」日本評論社
  16. 野田知彦（1997）「賃金構造と企業別労働組合」『日本経済研究』No.35
  17. 堀春彦（1998）「男女間賃金格差の縮小傾向とその要因」『日本労働研究雑誌』No.456
  18. 三谷直紀（1999）「フランスの賃金決定制度について」『国民経済雑誌』第179巻第6号 pp.61-75
  19. 松村久良光（1997）「職業資格・学歴からみたドイツの賃金構造」『南山経済研究』第11巻第3号

6. 賃金・昇進制度・技能形成

  1. Itoh, Hideshi and Osamu Hayashida （1998） “Decentralised Personnel Management,” Ohashi, Isao and Toshiaki Tachibanaki（eds.） Internal Labour Markets, Incentives and Employment, Macmillan Press
  2. Ohta, Soichi and Toshiaki Tachibanaki （1998） “Job Tenure versus Age: Effects on Wage and the Implication of Consumption for Wages,” Ohashi, Isao and Toshiaki Tachibanaki （eds.） Internal Labour Market, Macmillan Press
  3. 玄田有史（1999）「ホワイトカラーの処遇変化と団塊世代の影響」『社会科学研究』50巻3号
  4. 橘木俊詔・丸山徹也（1998）「昇進、インセンティブと賃金」『日本経済研究』No.36
  5. 中馬宏之（1998）「『現場主義』下の人材形成と情報共有─工作機械メーカー9社の事例から」『経済研究』Vol.49、No.3
  6. 中馬宏之（1999）「技能蓄積・伝承システムの経済分析」『日本労働研究雑誌』No.468
  7. 都留康・奥西好夫・守島基博（1998）「日本企業の人事制度」『経済研究』Vol.50、No.3
  8. 中村恵（1999）「製造業ブルーカラーの賃金構造の変化と技能形成」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社
  9. 日本労働研究機構（1997）「国際比較：大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム─日、英、米、独の大企業（1）事例調査編』調査研究報告書No.95
  10. 日本労働研究機構（1998）「国際比較：大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム─日、米、独の大企業（2）アンケート調査編」調査研究報告書No.101
  11. 久本憲夫（1999）「「日本型労働システム」の確立と社員化」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社
  12. 馬駿（1997）「技能形成のためのインセンティブシステム─日本の電機企業M社の事例研究を通して」『日本労働研究雑誌』No.450
  13. 守島基博（1997）「企業内賃金格差の組織論的インプリケーション」『日本労働研究雑誌』No.449
  14. Shigeru Wakita（1998） “A Model for Patterns of Industrial Relations,” Ohashi, Isao and Toshiaki Tachibanaki （eds.） Internal Labour Market, Incentives and Employment, Macmillan Press
  15. 脇田成（1999）「企業内工程間分業と熟練形成のモデル分析」、中村二朗・中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社

7. 政策・法の評価

  1. 安部由起子（1999）「女性パートタイム労働者の社会保険加入の分析」『季刊社会保障研究』Vol.35、No.1
  2. 猪木武徳（1999）「労働法制と労働市場」『日本労働研究雑誌』No.463
  3. 大竹文雄（1998）「退職金税制と労働市場」『季刊社会保障研究』Vol.34、No.2
  4. 大竹文雄（1999）「高失業率時代における雇用政策」『日本労働研究雑誌』No.466
  5. 金子能宏（1999）「高年齢者雇用政策と雇用保険財政」『経済研究』Vol.49、No.1
  6. 橘木俊詔（1999）「失業時の所得保障制度の役割とその経済効果」『日本労働研究雑誌』No.466
  7. 中馬宏之（1998）「『解雇権濫用の法理』の経済分析─雇用契約理論の視点から」、三輪芳朗・神田秀樹・柳川範之編『会社法の経済学』東京大学出版会
  8. 八代尚宏（1998）「高齢者就業と雇用保険制度の役割」『日本労働研究雑誌』No.456

以上の文献リストは、主に1996年10月から99年10月にかけて刊行された労働経済学関係の論文の中から、本座談会参加者が精選し作成したものである。

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