スズキ キョウコ 鈴木 恭子 SUZUKI Kyoko
2024年4月現在
専門分野・関心領域
産業労働社会学、労働経済、社会政策
ジェンダー平等、労働市場の不平等と格差、日本企業の雇用システム
研究テーマ・担当テーマ
生活・健康・ウェルビーイングに関する研究
新型コロナウィルス感染症が及ぼす影響に関する研究
研究成果
JILPTにおける成果
(報告書等)
- 『「仕事の質」からみる働き方の多様性』 ,JILPTディスカッションペーパー24-03(PDF:1.4MB),2024年3月
- 『JILPT個人パネル調査「仕事と生活、健康に関する調査」第1回』 調査シリーズNo.234,2023年12月
- JILPTリサーチアイ 第79回, 「なぜWell-beingを「幸せ」と訳すのでは足りないか?」, 2023年11月
- JILPTリサーチアイ 第77回, 「コロナショックにおける日本社会の『レジリエンス』」, 2023年5月
(発表等)
- 「コロナショックにおける『レジリエンス』」, JILPTコロナプロジェクト セミナー『コロナ期日本の働き方、家計のレジリエンス格差』, 2023年3月
- 「コロナショックにおける「レジリエンス」―回復の軌跡における異質性―」 JILPTコロナプロジェクトワークショップ2022, 2022年9月
その他の成果
(学術論文)
- 「『労働市場の二重性』をめぐる議論と圧縮された近代化」, 『社会政策』 No.15(3), 2024年
- 「労働市場でスキルはどう評価され男女格差に関連するか――性別・学歴・スキル・職業からみた労働市場の構造比較――」, 『人口問題研究』 No.79(4), 2023年
- 「ジェンダー格差と雇用形態間格差の交差性」, 『日本労務学会誌』 No. 24(2): pp.42-54, 2023年
- 「労働に「将来」を読み込む思考はどう構築されたかー工場法制定過程におけるジェンダーの差異化ー」『社会政策』 No.14(3): 132-143, 2023年
- “Being Doubly Disadvantaged or Escaping Gender Discrimination?: Female Self-employment in Japan and their Responses to the Covid-19 Crisis”, Asia Pacific Journal of Social Work and Development 32(4): pp.244-261, 2022 (with Shuhei Naka)
- 「労働組合の存在と非正規雇用の賃金との関連――かたよる属性, 差のつく賃金カーブ, 広がる年齢内格差――」『大原社会問題研究所雑誌』 No.738: pp.67-90,2020年
- “The Latent Structure of the Japanese Labor Market and the Type of Employment: Latent Class Analysis with Finite Mixture Model (PDF:596KB)”, Japan Labor Issues, Vo.4, No.22: pp.42-58,2020
- 「労働市場の潜在構造と雇用形態が賃金に与える影響--Finite Mixture Modelを用いた潜在クラス分析」(PDF:1.3MB)『日本労働研究雑誌』 No.698: pp.73-89,2018
- 「雇用形態と賃金格差、そして仕事の質」『季刊 個人金融』 No.13(2),2018年
(その他)
- 「バトンは渡された」(書評 クラウディア・ゴールディン著『なぜ男女の賃金に格差があるのか:女性の生き方の経済学』(慶應義塾出版会) )(PDF:1.3MB), 『改革者』2024年3月号
- “Union's Effects on Wage Inequality in Japan”, CSRDA ディスカッションペーパーシリーズ No.63, 2023
- 書評 禿あや美著「雇用形態間格差の制度分析ージェンダー視角からの分業と秩序の形成史」『大原社会問題研究所雑誌』 No.773: pp.56-60, 2023年
- 「消えた格差――ジェンダー・バイアスが『存在すること』と『見えること』のあいだ」(PDF:557KB)『日本労働研究雑誌』 No.717,2020年
(書籍)
- 「コロナショックにおける『レジリエンス』―回復の軌跡における異質性―」(分担執筆), 樋口 美雄/労働政策研究・研修機構編『検証・コロナ期日本の働き方ー意識・行動変化と雇用政策の課題』 慶應義塾大学出版会, 2023年
- 「居住と愛着――暮らし続けたいを決めるもの」(分担執筆), 東大社研, 玄田有史,有田伸 編『危機対応学――明日の災害に備えるために』 勁草書房, 2018年
(学会発表等)
- 「自営であることの意味――日本における雇用形態・ウェルビーイング・ジェンダー」, 日本社会学会大会 第96回 2023年10月
- “The Impact of Life Stages and Work Characteristics on the Well-being of Female Workers in Japan”, East Asian Social Policy, The 19th International Conference, September 2023
- 「ポストコロナにおける労働条件と主観的ウェルビーイングの関連」, 労働時間日本学会 第8回研究集会, 2023年9月
- 「『二重性』をめぐる議論と圧縮された近代化 」 社会政策学会 第146回大会, 2023年6月
- 「工場法を通じた労働力の差異化ージェンダー・バイアスのアンラーニングに向けてー」社会政策学会 第143回大会, 2021年
- “Workers with Less Social Protection and Their Responses to COVID-19 in Japan”, WES 2021 Conference, British Sociological Association: Work, Employment, and Society,2021
- “Unions’ Effects on Wage Inequality in Japan”, LERA 73rd Annual Meeting, The Labor and Employment Relations Association,2021
- “The Latent Structure of the Labor Market: Latent Analysis with Finite Mixture Model”, ASA 115th Annual Meeting, American Sociological Association,2020
- 「変わる雇用、変わらない構造」日本社会学会 第92回大会招待講演, 2019年
- 「日本の労働市場における仕事の構成――”ジョブの二極化”は起こっているか?――」日本社会学会 第91回大会, 2018年
- 「労働組合が労働市場の二重性に及ぼす影響」日本社会学会 第90回大会, 2017年
- “The Effect of Labor Unions on the Duality of Labor Market”, East Asian Social Policy Conference 2017
- 「労働市場の潜在構造と雇用形態の関係――二重構造論をふまえた潜在クラス分析――」日本社会学会 第89回大会, 2016年
(講演等)
- 「ウェルビーイングと産業保健」, 産業保健法学会, 多様な働き方委員会, 2024年3月
- 「日本における『ウェルビーイング』の捉え方―なぜWell-beingを『幸せ』と訳すのでは足りないか?―」 財務総合政策研究所, 外部有識者等による研究所内講演会, 2024年1月
- 「ウェルビーイングとジェンダーを考える」NPO法人 人財創造フォーラム 2023年11月
(受賞)
146回 社会政策学会大会若手研究者優秀賞(2023)
第20回労働関係論文優秀賞(2019)
平成30年度社会学会奨励賞(論文の部)(2019)
(資格)
専門社会調査士
(委員)
『日本労働研究雑誌』編集委員
『日本労務学会誌』編集委員
国立社会保障・人口問題研究所, 「国際ジェンダープロジェクト」委員
経済産業研究所, 「労働市場における男女格差の原因と対策―人的資本、教育、企業人事、職業スキルの観点からの理論及び計量研究」プロジェクトメンバー
職歴
- 2022年4月
- 労働政策研究・研修機構 研究員
- 2020年4月-2022年3月
- 関西学院大学社会学部 非常勤講師
- 2016年9月-2018年3月
- 東京大学社会科学研究所 学術支援専門職員
- コンサルティング会社にて、人事・組織領域のコンサルティングに従事
学歴
- 2022年3月
- 東京大学大学院学際情報学府博士課程修了 博士(学際情報学)
- 2016年3月
- 大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課程修了 修士(国際公共政策)
- The University of Cambridge, Judge Business School, MBA
- 東京大学文学部(社会学専修課程)卒業
所属学会
社会政策学会、日本社会学会、日本労務学会
Labor and Employment Relations Association (LERA)