最新号 日本労働研究雑誌 2025年5月号(No.778)


特集:ストライキ


2025年4月25日発行 B5判 100頁 1部937円(本体852円)(送料別) ご注文方法


※刊行後3ヶ月間は論文の要約を、3ヶ月経過後は全文をご覧になれます。(固定リンク)

2025年4月25日 掲載

提言

労使コミュニケーションのためのストライキ?(PDF:136KB)

野田 進(九州大学名誉教授)

解題

ストライキ(PDF:215KB)

編集委員会

論文

ストライキの現代的意義と課題─日本の歴史と実態をふまえて 要約

禹 宗杬(法政大学教授)

戦後日本におけるストと労使関係─石炭産業の事例 要約

島西 智輝(立教大学教授)

ストライキと組合活動の経済学的考察─日本の労働組合員の意識データを用いた実証分析 要約

齋藤 隆志(明治学院大学教授)

ストライキと労働組合再生の道─アメリカを事例として 要約

新川 敏光(法政大学教授)

フリーランスへの団結権保障は「集団的物乞い」の承認で足りるか─EUにおける経緯と議論から 要約

井川 志郎(中央大学教授)

インタビュー

企業の組織再編と労働運動─そごう・西武労働組合のストライキをめぐって

寺岡 泰博(そごう・西武労働組合中央執行委員長)

西嶋 秀樹(髙島屋労働組合中央執行委員長,UA ゼンセン流通部門百貨店部会長)

首藤 若菜(立教大学教授)

西村 純(中央大学准教授)

鈴木 恭子(中央大学准教授)

書評

西村和雄・八木匡 編著『学力と幸福の経済学』

山村 英司(西南学院大学教授)

読書ノート

大橋重子 著『個人と組織の心理的距離─距離をとる行動のバリエーションと影響』

林 祥平(中央大学准教授)

経済協力開発機構(OECD) 編著/是川夕・江場日菜子 訳『日本の移住労働者─OECD労働移民政策レビュー:日本』

井口 泰(関西学院大学名誉教授)

論文Today

HRMはキャリア自律と職務行動の関係に影響を与えるのか?

斉藤 航平(学習院大学大学院博士後期課程)

フィールド・アイ

「自転車大国」,自転車抜きで(ライデンから②)

有泉 明(ライデン大学客員研究員)


次号予告(2025年6月号)

特集「公的統計データ利用の現状と課題─行政と研究者のコラボのために(仮題)

日本の公的統計について、統計データの作成者とユーザーの双方から見た、データの利活用における現状や課題などについて考察します。どうぞご期待ください。

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