2001年 学界展望
労働調査研究の現在─1998年~2000年の業績を通じて(1ページ目)


はじめに

守島

本日はお忙しいところお集まりいただき、ありがとうございます。今回の、学界展望座談会「労働調査研究の現在」では、主に1998年から2000年までの労働調査研究を、九つのテーマのもとで取り上げ、議論していただきたいと思います。

それでは、柴田さん、評価制度に関するレビューをお願いいたします。

討論論文リスト

本座談会で取り上げた順に配列。

1. 評価・処遇

(1) 制度改革の多様性、揺れる労働組合、評価制度の課題

  1. 日本労働研究機構(1997)『管理職層の雇用管理システムに関する総合的研究(上)』(報告書No.94)(討議論文)
  2. 日本労働研究機構(1998)『管理職層の雇用管理システムに関する総合的研究(下)』(報告書No.104)(討議論文)
  3. 富士総合研究所(1998)『「実力主義」・「成果主義」的処遇に関する実態調査』
  4. 連合総合生活開発研究所(1999a)『労働組合の賃金決定政策及び賃金体系政策の新たな展開に関する調査研究報告書』(討議論文)
  5. 三和総合研究所(1996)『評価制度に関する調査研究報告書』(討議論文)
  6. 連合総合生活開発研究所(1999b)「雇用と人事処遇の将来展望に関する調査研究報告書」
  7. 阿部正浩(2000)「企業内賃金格差と労働インセンティブ」『経済研究(一橋大学)』51巻2号
  8. Bretz, Robert D. Jr., George T. Milkovich, and Walter Read (1992) "The Current State of Performance Appraisal Research and Practice: Concerns, Directions, and Implications", Journal of Management 18(2)
  9. Dore, Ronald (1973) British Factory-Japanese Factory: The Origins of Diversity in Industorial Rerations. Berkeley, CA: University of California Press.,
  10. 佐藤博樹(1999)「成果主義と評価制度そして人的資源管理」『社会科学研究』50巻3号
  11. 都留康・守島基博・奥西好夫(1998)「日本企業の人事制度─インセンティブ・メカニズムとその改革を中心に」『経済研究(一橋大学)』50巻3号

(2) 賃金格差と過程の公平性

  1. 奥西好男(1998)「企業内賃金格差の現状と要因」『日本労働研究雑誌』No.460(討議論文)
  2. Shibata, Hiromichi (2000) "The Transformation of the Wage and Performance Appraisal System in a Japanese Firm." International Journal of Human Resorce Management 11(2).(討議論文)
  3. 守島基博(1999a)「ホワイトカラー・インセンティブ・システムの変化と過程の公平性」『社会科学研究』50巻3号(討議論文)
  4. 井出亘(1998)「人事評価手続の公平さと昇進審査の公平性に対する従業員の意識」『日本労働研究雑誌』No.455

2. ホワイトカラーを取り巻く人事管理と労使関係の変化

(1) 人事管理の変化

  1. 日本労働研究機構(2000)『新世紀の経営戦略、コーポレート・ガバナンス、人事戦略に関する調査研究』(報告書No.133)(討議論文)
  2. 社会経済生産性本部(1999)『現場と企業の労使関係の再構築─個と集団の新たなコラボレーションに向けて』(討議論文)
  3. ニッセイ基礎研究所(2000)『ホワイトカラーをめぐる採用戦略の多様化に関する調査研究報告書』(討議論文)
  4. 日本労働研究機構(1999)『出向・転籍の実態と展望』(報告書No.126)

(2) 労使関係の変化

  1. 日本労働研究機構(2000)『新世紀ホワイトカラーの雇用実態と労使関係─現状と展望』(討議論文)
  2. 社会経済生産性本部(1998)『個別化の進展と労使関係─中間管理職の意識と課題』(討議論文)

3. 個別的労使関係─苦情処理の変容?

  1. 石田光男(1998)「人事処遇の個別化と労働組合機能」『日本労働研究雑誌』No.460
  2. 小池和男(1977)『職場の労働組合と参加─労資関係の日米比較』東洋経済新報社
  3. 労働省(2000a)『平成12年版 日本の労使コミュニケーションの現状』(討議論文)
  4. 社会経済生産性本部(1999)『職場と企業の労使関係の再構築─個と集団の新たなコラボレーションに向けて』(討議論文)
  5. 佐藤博樹(2000)「個別的苦情と労働組合の対応」『日本労働研究雑誌』No.485
  6. Shibata, Hiromichi (1999) "A Comparison of Japanese and American Work Practices", Industrial Rerations, 38(2)
  7. 佐藤博樹・宮本信(1999)『個別的苦情処理への労働組合の対応』日本労働研究機構

4. 労働組合─未組織化と組織化

  1. 大原社会問題研究所(2000)『人事評価と労働組合』(討議論文)
  2. 岩田憲治(1999)「査定と労働組合─査定を受け入れたA社労働組合の事例」『日本労働研究雑誌』No.470
  3. 東京都立労働研究所(1998)『労働組合の結成及び活動と地域組織』(討議論文)
  4. 小川浩一(2000)「日本における外国人労働者の組織化(上)─神奈川シティユニオンのケース・スタディを通して」『労働法律旬報』No.1481
  5. 小川浩一(2000)「日本における外国人労働者の組織化(下)─神奈川シティユニオンのケース・スタディを通して」『労働法律旬報』No.1483
  6. 守島基博(1999b)「未組織企業の労使関係」『日本労働研究雑誌』No.470(討議論文)
  7. 関西経営者協会(1999)『労働組合のない企業の労使関係』
  8. Katz, Harry C. (1985) Shifting Gears: Changing Labor Relations in the U.S. Automobile Industry. Cambridge, MA: MIT Press.

5. 知的熟練論の精緻化

(1) ブルーカラーの技能形成

  1. 村松久良光(1996)「量産職場における知的熟練と統合・分離の傾向」『日本労働研究雑誌』No.434
  2. 石田光男・藤村博之・久本憲夫・松村文人(1997)『日本のリーン生産方式─自動車企業の事例』中央経済社(討議論文)
  3. 中部産業政策研究会(2000)『もの造りの技能とその形成』(討議論文)
  4. Koike, Kazuo (1998) "NUMMI and Its Prototype Plant in Japan: A Comparative Study of Human Resource Development at the Workship Level", Journal of the Japanese and International Economies, 12(1)(討議論文)
  5. 小池和男・猪木武徳編(1987)『人材形成の国際比較』東洋経済新報社
  6. 小池和男編(1991)『大卒ホワイトカラーの人材開発』東洋経済新報社
  7. 日本労働研究機構(1997)『国際比較:大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム─日、英、米、独(1)事例調査編』(報告書No.95)
  8. 日本労働研究機構(1998)『国際比較:大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム─日、米、独(2)アンケート調査編』(報告書No.101)

(2) ホワイトカラーの人材育成

  1. 日本労働研究機構(1999)『変化する大卒者の初期キャリア』(報告書No.129)(討議論文)
  2. Zuboff, Shoshana (1988) In the Age of the Smart Machine: The Future of Work and Power. NewYork: Basic Books

6. 中高年の就業実態と意識

  1. 日本労働研究機構(1998)『中高年者の転職実態と雇用・職業展望』(報告書No.111)(討議論文)
  2. 日本労働研究機構(1999)『大都市圏小規模企業の中高年の就業実態』(報告書No.120)(討議論文)
  3. 日本労働研究機構(1998)『高齢期の生活の「豊かさ」指標』(資料シリーズNo.86)
  4. 日本労働研究機構(1998)『引退過程のあり方と引退後の生活に関する研究』(報告書No.110)

7. 非正規雇用

  1. 日本労働研究機構(2000)『労働力の非正社員化、外部化の構造とメカニズム』(報告書N0.132)(討議論文)
  2. 労働省(2000b)『パートタイム労働に係る雇用管理研究会報告─通常の労働者との均衡を考慮したパートタイム労働者の雇用管理のための考え方の整理について』(討議論文)
  3. 小林裕(2000)「パートタイマーの基幹労働職化と職務態度─組織心理学の視点から」『日本労働研究雑誌』No.479(討議論文)

8. 労働者意識とキャリア

  1. 日本労働研究機構(2000)『フリーターの意識と実態』(報告書No.136)(討議論文)

9. 労働研究の品質向上を目指して─結びに代えて

  1. 小池和男(2000)『聞きとりの作法』東洋経済新報社(討議論文)
  2. 佐藤博樹・石田浩・池田謙一編(2000)『社会調査の公開データ─2次分析への招待』東京大学出版会