受賞図書一覧:労働関係図書優秀賞

受賞図書一覧

(著者名五十音順)

令和5年度 (第46回)

 

池田 心豪

『介護離職の構造─―育児・介護休業法と両立支援ニーズ』労働政策研究・研修機構(2023年)

市原 博

『近代日本の技術者と人材形成・人事管理』日本経済評論社(2022年)

令和4年度 (第45回)

青木 宏之

『日本の経営・労働システム――鉄鋼業における歴史的展開』 ナカニシヤ出版(2022年)

梅崎 修

『日本のキャリア形成と労使関係――調査の労働経済学』 慶應義塾大学出版会(2021年)

令和3年度 (第44回)

川上 淳之

『「副業」の研究――多様性がもたらす影響と可能性』 慶應義塾大学出版会(2021年)

令和2年度 (第43回)

酒井 正

『日本のセーフティーネット格差――労働市場の変容と社会保険』慶應義塾大学出版会(2020年)

土岐 将仁

『法人格を越えた労働法規制の可能性と限界――個別的労働関係法を対象とした日独米比較法研究』有斐閣(2020年)

松永 伸太朗

『アニメーターはどう働いているのか――集まって働くフリーランサーたちの労働社会学』ナカニシヤ出版(2020年)

平成31(令和元)年度
(第42回)

石井 香江

『電話交換手はなぜ「女の仕事」になったのか ―技術とジェンダーの日独比較社会史』ミネルヴァ書房(2018年)

脇坂 明

『女性労働に関する基礎的研究 ―女性の働き方が示す日本企業の現状と将来』日本評論社(2018年)

平成30年度(第41回)

神林 龍

『正規の世界・非正規の世界 現代日本労働経済学の基本問題』慶應義塾大学出版会 (2017年)

平成29年度(第40回)

桑村 裕美子

『労働者保護法の基礎と構造 法規制の柔軟化を契機とした日独仏比較法研究』有斐閣(2017年)

首藤 若菜

『グローバル化のなかの労使関係  自動車産業の国際的再編への戦略ミネルヴァ書房(2017年)

鶴 光太郎

人材覚醒経済』日本経済新聞出版社(2016年)

平成28年度(第39回)

本庄 淳志

『労働市場における労働者派遣法の現代的役割』弘文堂(2016年)

平成27年度(第38回)

周 燕飛

『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立 』 労働政策研究・研修機構(2014年)

山本 勲・ 黒田 祥子

『労働時間の経済分析―超高齢社会の働き方を展望する』 日本経済新聞出版社(2014年)

平成26年度(第37回)

下村 英雄

『成人キャリア発達とキャリアガイダンス』 労働政策研究・研修機構(2013年)

濱中 淳子

『検証・学歴の効用』勁草書房(2013年)

平成25年度(第36回)

富永晃一

『比較対象者の視点からみた労働法上の差別禁止法理―妊娠差別を題材として』有斐閣(2013年)

山内麻理

『雇用システムの多様化と国際的収斂 グローバル化への変容プロセス』慶應義塾大学出版会(2013年)

平成24年度(第35回)

櫻井宏二郎

『市場の力と日本の労働経済―技術進歩、グローバル化と格差』東京大学出版会(2011年)

山川隆一

『労働紛争処理法』弘文堂(2012年)

平成23年度(第34回)

太田 聰一

『若年者就業の経済学』 日本経済新聞出版社 (2010年)

三輪 卓己

『知識労働者のキャリア発達—キャリア志向・自律的学習・組織間移動』 中央経済社 (2011年)

平成22年度(第33回)

小杉 礼子

『若者と初期キャリア 「非典型」からの出発のために』 勁草書房 (2010年)

平成21年度(第32回)

石田 光男・富田 義典・三谷 直紀

『日本自動車企業の仕事・管理・労使関係―競争力を維持する組織原理』 中央経済社 (2009年)

平成20年度(第31回)

櫻庭 涼子

『年齢差別禁止の法理』 信山社 (2008年)

平成19年度(第30回)

平野 光俊

『日本型人事管理―進化型の発生プロセスと機能性』 中央経済社 (2006年)

平成18年度(第29回)

阿部 正浩

『日本経済の環境変化と労働市場』 東洋経済新報社 (2005年)

平成17年度(第28回)

該当作なし

平成16年度(第27回)

権丈 善一

『年金改革と積極的社会保障政策』 慶應義塾大学出版会 (2004年)

玄田 有史

『ジョブ・クリエイション』 日本経済新聞社 (2004年)

平成15年度(第26回)

清川 雪彦

『アジアにおける近代的工業労働力の形成−経済発展と文化ならびに職務意識』 岩波書店 (2003年)

平成14年度(第25回)

山下 充

『工作機械産業の職場史1889-1945―「職人わざ」に挑んだ技術者たち』 早稲田大学出版部 (2002年)

平成13年度(第24回)

有賀 健、G.ブルネッロ、大日 康史

Internal Labour Markets in Japan” Cambridge University Press (2000年)

平成12年度(第23回)

苅谷 剛彦、菅山 真次、石田 浩編

『学校職安と労働市場−戦後新規学卒市場の制度化過程』 東京大学出版会 (2000年)

土田 道夫

『労務指揮権の現代的展開−労働契約における一方的決定と合意決定との相克』 信山社出版 (1999年)

平成11年度(第22回)

大内 伸哉

『労働条件変更法理の再構成』 有斐閣 (1999年)

渡辺 章編集代表

『日本立法資料全集・労働基準法(昭和22年)』 信山社出版 (1998年)

平成10年度(第21回)

堀 勝洋

『年金制度の再構築』 東洋経済新報社 (1997年)

平成9年度(第20回)

中村 圭介

『日本の職場と生産システム』 東京大学出版会 (1997年)

水町 勇一郎

『パートタイム労働の法律政策』 有斐閣 (1997年)

平成8年度(第19回)

田近 栄治・金子 能宏・林 文子

『年金の経済分析−保険の視点』 東洋経済新報社 (1996年)

平成7年度(第18回)

該当作なし

平成6年度(第17回)

清家 篤

『高齢化社会の労働市場―就業行動と公的年金』 東洋経済新報社 (1993年)

平成5年度(第16回)

尾髙 煌之助

『企業内教育の時代』 岩波書店 (1993年)

平成4年度(第15回)

水野 朝夫

『日本の失業行動』 中央大学出版部 (1992年)

平成3年度(第14回)

荒木 尚志

『労働時間の法的構造』 有斐閣 (1991年)

石川 経夫

『所得と富』 岩波書店 (1991年)

平成2年度(第13回)

大橋 勇雄

『労働市場の理論』 東洋経済新報社 (1990年)

平成元年度(第12回)

二村 一夫

『足尾暴動の史的分析―鉱山労働者の社会史』 東京大学出版会 (1988年)

昭和63年度(第11回)

西谷 敏

『ドイツ労働法思想史論―集団的労働法における個人・団体・国家』 日本評論社 (1987年)

仁田 道夫

『日本の労働者参加』 東京大学出版会 (1988年)

昭和62年度(第10回)

大塚 忠

『労使関係史論―ドイツ(第2帝政期における対立的労使関係の諸相』 関西大学出版部 (1987年)

昭和61年度(第9回)

石田 英夫

『日本企業の国際人事管理』 日本労働協会 (1985年)

中川 清

『日本の都市下層』 勁草書房 (1985年)

昭和60年度(第8回)

岩村 正彦

『労災補償と損害賠償―イギリス法・フランス法との比較法的考察』 東京大学出版会 (1984年)

坂口 正之

『日本健康保険法成立史論』 晃洋書房 (1985年)

昭和59年度(第7回)

松村 高夫

The Labour Aristocracy Revisited: The Victorian Flint Glass Makers 1850-80”(『労働貴族再訪―ヴィクトリア期のフリントガラス製造工1850−80』) Manchester University Press (1983年)

昭和58年度(第6回)

竹前 栄治

『戦後労働改革』 東京大学出版会 (1982年)

昭和57年度(第5回)

稲上 毅

『労使関係の社会学』 東京大学出版会 (1981年)

安川 悦子

『イギリス労働運動と社会主義―「社会主義」の復活とその時代の思想史的研究』 御茶の水書房 (1982年)

昭和56年度(第4回)

野村 正實

『ドイツ労資関係史論』 御茶の水書房 (1980年)

昭和55年度(第3回)

冨永 健一編

『日本の階層構造』 東京大学出版会 (1979年)

昭和54年度(第2回)

菅野 和夫

『争議行為と損害賠償』 東京大学出版会 (1978年)

間 宏

『日本における労使協調の底流』 早稲田大学出版部 (1978年)

昭和53年度(第1回)

小池 和男

『職場の労働組合と参加』 東洋経済新報社 (1977年)

島田 晴雄

『労働経済学のフロンティア』 総合労働研究所 (1977年)