受賞図書一覧:労働関係図書優秀賞
受賞図書一覧
開催年度(回数)ごとに、受賞した図書の著者名・作品名・出版社・出版年を示しています。
(著者名五十音順)
鈴木 誠 『職務重視型能力主義――三菱電機における生成・展開・変容』日本評論社(2023年) |
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吉田 誠 『戦後初期日産労使関係史――生産復興路線の挫折と人員体制の転換』ミネルヴァ書房(2024年) |
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池田 心豪 『介護離職の構造─―育児・介護休業法と両立支援ニーズ』労働政策研究・研修機構(2023年) |
市原 博 『近代日本の技術者と人材形成・人事管理』日本経済評論社(2022年) |
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令和4年度 (第45回) | 青木 宏之 『日本の経営・労働システム――鉄鋼業における歴史的展開』 ナカニシヤ出版(2022年) |
梅崎 修 『日本のキャリア形成と労使関係――調査の労働経済学』 慶應義塾大学出版会(2021年) |
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令和3年度 (第44回) | 川上 淳之 『「副業」の研究――多様性がもたらす影響と可能性』 慶應義塾大学出版会(2021年) |
令和2年度 (第43回) | 酒井 正 『日本のセーフティーネット格差――労働市場の変容と社会保険』慶應義塾大学出版会(2020年) |
土岐 将仁 『法人格を越えた労働法規制の可能性と限界――個別的労働関係法を対象とした日独米比較法研究』有斐閣(2020年) |
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松永 伸太朗 『アニメーターはどう働いているのか――集まって働くフリーランサーたちの労働社会学』ナカニシヤ出版(2020年) |
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平成31(令和元)年度 (第42回) |
石井 香江 『電話交換手はなぜ「女の仕事」になったのか ―技術とジェンダーの日独比較社会史』ミネルヴァ書房(2018年) |
脇坂 明 『女性労働に関する基礎的研究 ―女性の働き方が示す日本企業の現状と将来』日本評論社(2018年) |
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平成30年度(第41回) | 神林 龍 『正規の世界・非正規の世界 現代日本労働経済学の基本問題』慶應義塾大学出版会 (2017年) |
平成29年度(第40回) | 桑村 裕美子 『労働者保護法の基礎と構造 法規制の柔軟化を契機とした日独仏比較法研究』有斐閣(2017年) |
首藤 若菜 『グローバル化のなかの労使関係 自動車産業の国際的再編への戦略』ミネルヴァ書房(2017年) |
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鶴 光太郎 『人材覚醒経済』日本経済新聞出版社(2016年) |
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平成28年度(第39回) | 本庄 淳志 『労働市場における労働者派遣法の現代的役割』弘文堂(2016年) |
平成27年度(第38回) | 周 燕飛 『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立 』 労働政策研究・研修機構(2014年) |
山本 勲・ 黒田 祥子 『労働時間の経済分析―超高齢社会の働き方を展望する』 日本経済新聞出版社(2014年) |
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平成26年度(第37回) | 下村 英雄 『成人キャリア発達とキャリアガイダンス』 労働政策研究・研修機構(2013年) |
濱中 淳子 『検証・学歴の効用』勁草書房(2013年) |
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平成25年度(第36回) | 富永晃一 『比較対象者の視点からみた労働法上の差別禁止法理―妊娠差別を題材として』有斐閣(2013年) |
山内麻理 『雇用システムの多様化と国際的収斂 グローバル化への変容プロセス』慶應義塾大学出版会(2013年) |
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平成24年度(第35回) | 櫻井宏二郎 『市場の力と日本の労働経済―技術進歩、グローバル化と格差』東京大学出版会(2011年) |
山川隆一 『労働紛争処理法』弘文堂(2012年) |
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平成23年度(第34回) | 太田 聰一 『若年者就業の経済学』 日本経済新聞出版社 (2010年) |
三輪 卓己 『知識労働者のキャリア発達—キャリア志向・自律的学習・組織間移動』 中央経済社 (2011年) |
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平成22年度(第33回) | 小杉 礼子 『若者と初期キャリア 「非典型」からの出発のために』 勁草書房 (2010年) |
平成21年度(第32回) | 石田 光男・富田 義典・三谷 直紀 『日本自動車企業の仕事・管理・労使関係―競争力を維持する組織原理』 中央経済社 (2009年) |
平成20年度(第31回) | 櫻庭 涼子 『年齢差別禁止の法理』 信山社 (2008年) |
平成19年度(第30回) | 平野 光俊 『日本型人事管理―進化型の発生プロセスと機能性』 中央経済社 (2006年) |
平成18年度(第29回) |
阿部 正浩 『日本経済の環境変化と労働市場』 東洋経済新報社 (2005年) |
平成17年度(第28回) |
該当作なし |
平成16年度(第27回) |
権丈 善一 『年金改革と積極的社会保障政策』 慶應義塾大学出版会 (2004年) |
玄田 有史 『ジョブ・クリエイション』 日本経済新聞社 (2004年) |
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平成15年度(第26回) |
清川 雪彦 『アジアにおける近代的工業労働力の形成−経済発展と文化ならびに職務意識』 岩波書店 (2003年) |
平成14年度(第25回) |
山下 充 『工作機械産業の職場史1889-1945―「職人わざ」に挑んだ技術者たち』 早稲田大学出版部 (2002年) |
平成13年度(第24回) |
有賀 健、G.ブルネッロ、大日 康史 “Internal Labour Markets in Japan” Cambridge University Press (2000年) |
平成12年度(第23回) |
苅谷 剛彦、菅山 真次、石田 浩編 『学校職安と労働市場−戦後新規学卒市場の制度化過程』 東京大学出版会 (2000年) |
土田 道夫 『労務指揮権の現代的展開−労働契約における一方的決定と合意決定との相克』 信山社出版 (1999年) |
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平成11年度(第22回) |
大内 伸哉 『労働条件変更法理の再構成』 有斐閣 (1999年) |
渡辺 章編集代表 『日本立法資料全集・労働基準法(昭和22年)』 信山社出版 (1998年) |
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平成10年度(第21回) |
堀 勝洋 『年金制度の再構築』 東洋経済新報社 (1997年) |
平成9年度(第20回) |
中村 圭介 『日本の職場と生産システム』 東京大学出版会 (1997年) |
水町 勇一郎 『パートタイム労働の法律政策』 有斐閣 (1997年) |
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平成8年度(第19回) |
田近 栄治・金子 能宏・林 文子 『年金の経済分析−保険の視点』 東洋経済新報社 (1996年) |
平成7年度(第18回) |
該当作なし |
平成6年度(第17回) |
清家 篤 『高齢化社会の労働市場―就業行動と公的年金』 東洋経済新報社 (1993年) |
平成5年度(第16回) |
尾髙 煌之助 『企業内教育の時代』 岩波書店 (1993年) |
平成4年度(第15回) |
水野 朝夫 『日本の失業行動』 中央大学出版部 (1992年) |
平成3年度(第14回) |
荒木 尚志 『労働時間の法的構造』 有斐閣 (1991年) |
石川 経夫 『所得と富』 岩波書店 (1991年) |
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平成2年度(第13回) |
大橋 勇雄 『労働市場の理論』 東洋経済新報社 (1990年) |
平成元年度(第12回) |
二村 一夫 『足尾暴動の史的分析―鉱山労働者の社会史』 東京大学出版会 (1988年) |
昭和63年度(第11回) |
西谷 敏 『ドイツ労働法思想史論―集団的労働法における個人・団体・国家』 日本評論社 (1987年) |
仁田 道夫 『日本の労働者参加』 東京大学出版会 (1988年) |
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昭和62年度(第10回) |
大塚 忠 『労使関係史論―ドイツ(第2帝政期における対立的労使関係の諸相』 関西大学出版部 (1987年) |
昭和61年度(第9回) |
石田 英夫 『日本企業の国際人事管理』 日本労働協会 (1985年) |
中川 清 『日本の都市下層』 勁草書房 (1985年) |
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昭和60年度(第8回) |
岩村 正彦 『労災補償と損害賠償―イギリス法・フランス法との比較法的考察』 東京大学出版会 (1984年) |
坂口 正之 『日本健康保険法成立史論』 晃洋書房 (1985年) |
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昭和59年度(第7回) |
松村 高夫 “The Labour Aristocracy Revisited: The Victorian Flint Glass Makers 1850-80”(『労働貴族再訪―ヴィクトリア期のフリントガラス製造工1850−80』) Manchester University Press (1983年) |
昭和58年度(第6回) |
竹前 栄治 『戦後労働改革』 東京大学出版会 (1982年) |
昭和57年度(第5回) |
稲上 毅 『労使関係の社会学』 東京大学出版会 (1981年) |
安川 悦子 『イギリス労働運動と社会主義―「社会主義」の復活とその時代の思想史的研究』 御茶の水書房 (1982年) |
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昭和56年度(第4回) |
野村 正實 『ドイツ労資関係史論』 御茶の水書房 (1980年) |
昭和55年度(第3回) |
冨永 健一編 『日本の階層構造』 東京大学出版会 (1979年) |
昭和54年度(第2回) |
菅野 和夫 『争議行為と損害賠償』 東京大学出版会 (1978年) |
間 宏 『日本における労使協調の底流』 早稲田大学出版部 (1978年) |
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昭和53年度(第1回) |
小池 和男 『職場の労働組合と参加』 東洋経済新報社 (1977年) |
島田 晴雄 『労働経済学のフロンティア』 総合労働研究所 (1977年) |