開催報告 第113回労働政策フォーラム(2021年2月19日-22日)
これからの能力開発・キャリア形成を考える─人手不足と技術革新にどう対応すべきか─

オンライン開催

少子高齢化の進展による人手不足、AIなどの技術革新、新型コロナウイルスの影響による新しい働き方など、働く人を巡る労働環境は大きな変化に直面している。そうした環境変化の下、企業は従業員の能力開発をどのように行い、また労働者自身はキャリア形成にどのように取り組むべきなのか──。JILPTが2月22日に開いた労働政策フォーラムでは経済協力開発機構(OECD)による特別報告も踏まえ、能力開発の現状や課題について議論した。なお、講師の役職は開催当時のもの。

(※講師の肩書きは開催当時のもの)

問題提起

日本の職業能力開発

藤本 真
労働政策研究・研修機構 人材育成部門 主任研究員

調査報告

職場における能力開発の現状と課題

荒川 創太
労働政策研究・研修機構 調査部 主任調査員補佐

特別報告

日本での対応力ある成人学習機会の創出

Mark Keese
OECD雇用労働社会局 スキル・就業能力課長

事例報告

キヤノンの人材開発と社内講師養成の取り組み

小笹 剛
キヤノン株式会社人事本部人材・組織開発センター組織開発担当主席

産学官連携で推進する地域産業活性化

高野 史好
株式会社小松製作所 CTO室 技術統括部長

これからの能力開発・キャリア形成

北野 正一郎
鹿島建設株式会社 人事部企画グループ長

パネルディスカッション

パネリスト

北野 正一郎
鹿島建設株式会社 人事部企画グループ長
小笹 剛
キヤノン株式会社人事本部人材・組織開発センター組織開発担当主席
高野 史好
株式会社小松製作所 CTO室 技術統括部長

コーディネーター

藤本 真
労働政策研究・研修機構 人材育成部門 主任研究員

クロージングコメント

Mark Keese
OECD雇用労働社会局 スキル・就業能力課長
富田 望
厚生労働省大臣官房審議官(人材開発、雇用環境・均等担当)