講師プロフィール 第113回労働政策フォーラム（2021年2月19日-22日）
これからの能力開発・キャリア形成を考える─人手不足と技術革新にどう対応すべきか─

講演者（登壇順）

藤本　真（ふじもと・まこと）　労働政策研究・研修機構 人材育成部門 主任研究員

専攻は産業社会学、人的資源管理論。人材育成・キャリアディべロップメントに関する企業のマネジメントや、能力開発・キャリア形成に関わる個人の意識や活動、公共職業訓練などの能力開発政策を主なテーマとして、調査研究活動に従事している。近時の業績としては、『日本企業における人材育成・能力開発・キャリア管理』（労働政策研究報告書No.196、2017年）、「「キャリア自律」はどんな企業で進められるのか─経営活動・人事労務管理と「キャリア自律」の関係（PDF:706KB）」（日本労働研究雑誌691号、2018年）などがある。

荒川　創太（あらかわ・そうた）　労働政策研究・研修機構 調査部 主任調査員補佐

1994年日本労働研究機構（現 労働政策研究・研修機構）入職。週刊労働ニュース記者（新聞課）、調査・解析部、外務省専門調査員（在デトロイト日本国総領事館）（2009年～2011年）、調査部（政策課題担当）など長く取材・調査業務に従事。最近携わった調査に『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査』（2020年）、『デジタル技術の進展に対応したものづくり人材の確保・育成に関する調査』（2019年）など。

Mark Keese（マーク・キース）　OECD雇用労働社会局 スキル・就業能力課長

1985年OECD入局。生産性モデリング、東欧諸国の転換期の労働市場、高齢化と雇用、最低賃金等、様々なマクロ経済・労働市場分析に携わる。OECD雇用戦略タスクフォースのメンバーであり、PIAAC国際成人力調査の策定に従事。現在、労働市場の動向と課題に関する年次レビューである「雇用アウトルック」の取りまとめのほか、労働市場分析、雇用政策、職業訓練政策等を担当。

小笹　剛（おざさ・たけし）　
キヤノン株式会社 人事本部 人材・組織開発センター 組織開発担当主席

1990年キヤノン株式会社入社。技術者として複写機、インクジェットプリンタ、ディスプレイ開発業務に従事。開発部門で役職者として組織マネジメントを実践する傍ら2005年から社内講師を担当し、講師として研修で伝えたことを自ら職場実践し、その結果を再度研修に反映するかたちで、職場で実践できる研修を行ってきた。開発業務を行う傍ら個人支援の社内講師に加え、2014年からは組織支援講師も担当し、成果を出す組織をつくるための職場活性化、組織風土改革も行ってきた。2017年から人事本部の現職に就き、人材開発と組織開発を担当し現在に至る。

高野　史好（たかの・ふみよし）　株式会社小松製作所 CTO室 技術統括部長

コマツと産業技術総合研究所（産総研）の「連携・協力に関する協定」（2014年10月1日締結）に基づき、同日、産総研からコマツに出向。その後、2016年10月に移籍し、2019年11月より現職。コマツでは一貫してオープンイノベーション推進業務に従事し、現在は、主に大学・研究機関との産学連携推進業務を担当。博士（工学）

北野　正一郎（きたの・しょういちろう）　鹿島建設株式会社 人事部企画グループ長

1994年鹿島入社。建設現場管理（事務全般）、人事（採用、研修等）、不動産開発事業、海外留学（MBA取得）を経て2013年秘書室戦略企画チームに配属。中長期戦略の策定・推進に関わる中、タレントマネジメントシステムの導入検討や次世代リーダーを対象とした新研修施設の企画に関与し、2018年から現職。現在は人材開発と組織開発の連携をテーマに、各種人事施策を企画立案・推進中。プライベートでは2児の父。2000年代前半から育児休業や育児フレックス勤務等を活用し、妻と育児・家事を分担している。

富田　望（とみた・のぞみ）　厚生労働省大臣官房審議官（人材開発、雇用環境・均等担当）

1989年京都大学法学部卒、1991年労働省入省（労働基準局監督課）。2000年労働省岡山労働局総務部長、2003年外務省経済協力開発機構日本政府代表部一等書記官、2012年厚生労働省職業安定局派遣・有期労働対策部需給調整事業課長、2018年厚生労働省労働基準局総務課長、2019年厚生労働省大臣官房人事課長等を務めた。2020年8月より現職。