| No |
資料名 |
担当者 |
発行年月 |
| 141 |
 第３回勤労生活に関する調査（２００１年） ―勤労意識とＩＴ社会― (PDF：1.91MB) |
今田幸子 |
2003年10月 |
| 140 |
第２回勤労生活に関する調査（２０００年） ―勤労意識と流動化― (PDF：68KB) |
今田幸子 |
2003年9月 |
| 139 |
第１回勤労生活に関する調査（１９９９年） ―勤労意識と失業― (PDF：1.44MB) |
今田幸子 |
2003年9月 |
| 138 |
小学生の職業意識とキャリアガイダンス (PDF：2.8MB) |
下村英雄
石井 徹 |
2003年3月 |
| 137 |
転職のプロセスと結果 (PDF：430KB) |
平田周一 |
2003年9月 |
| 136 |
教育訓練制度の国際比較調査、研究―ドイツ、フランス、アメリカ、イギリス、日本― (PDF：84KB) |
稲川文夫
西澤 弘
平山正己 |
2003年9月 |
| 135 |
高等教育と職業に関する国際比較調査―ヨーロッパ側報告（欧州委員会への報告）からの抜粋― (PDF：3.50MB) |
|
2003年9月 |
| 134 |
「諸外国における職業能力評価制度の比較調査、研究―アメリカ―」 (PDF：3.50MB) |
平山正己 |
2003年5月 |
| 133 |
規制改革等実施産業における雇用等変化の分析と９０年代の失業増大によるマクロ的コスト等の試算 (PDF：2.61MB) |
渡辺博顕 |
2003年6月 |
| 132 |
多角化・多様化する人材ビジネス ―「労働者派遣と有料職業紹介事業の兼業実態に関するヒアリング調査」報告― (PDF：73KB) |
佐野 哲 |
2003年3月 |
| 131 |
「諸外国の若者就業支援政策の展開 -イギリスとスウェーデンを中心に」 (PDF：54KB) |
小杉礼子 |
2003年3月 |
| 130 |
中国進出日系企業の研究 ―党・工会機能と労使関係― (PDF：220KB) |
中村良二 |
2003年3月 |
| 129 |
諸外国における解雇のルールと紛争解決の実態
ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ (PDF：347KB) |
池添弘邦 |
2003年3月 |
| 128 |
男性職場への女性労働者の進出に関する研究
−男女混合職化の意義− (PDF：2.15MB) |
堀 春彦
本田一成 |
2002年11月 |
| 127 |
諸外国における職業能力評価制度の比較調査研究（イギリス） (PDF：1.78MB) |
郡山力郎
稲川文夫 |
2002年8月 |
| 126 |
専門職（税理士）における女性の就業と生活に関する調査 (PDF：3.25MB) |
岩科志津子 |
2002年7月 |
| 125 |
ＩＴユーザーのＩＴ機器利用実態とＩＴが雇用
・労働に与える影響についての実態調査 (PDF：3.19MB) |
立道信吾 |
2002年8月 |
| 124 |
雇用創出地域の人的資源管理―ＩＴバブル崩壊直後のシリコンバレー (PDF：5.28MB) |
立道信吾 |
2002年11月 |
| 123 |
広域京浜地域における雇用開発（・） ―構造変化への対応と高度技能者の活用― (PDF：4.93MB) |
八幡成美
大木栄一
勇上和史 |
2002年3月 |
| 122 |
沖縄企業（法人）と中核人材に関する調査
―沖縄振興のための雇用開発調査（平成１３年度）― (PDF：4.51MB) |
八幡成美
勇上和史 |
2002年3月 |
| 121 |
「高等教育と生涯学習者―その変化に関する各国の状況―」 (PDF：1.18MB) |
本田由紀 |
2002年3月 |
| 120 |
「訪問介護サービス事業の現状 ―「訪問介護サービス事業状況調査」結果報告書」 (PDF：2.08MB) |
堀田千秋 |
2002年3月 |
| 119 |
在宅ワーク発注と在宅ワーカーの動向 |
神谷隆之 |
2002年3月 |
| 118 |
前頭葉の構造と機能−職業適性の生物学的基礎― |
島田睦雄 |
2002年2月 |
| 117 |
カンボジア外資系衣料産業の拡大と雇用変動
―大規模雇用出現の経済的、社会的影響― |
青木章之介 |
2002年3月 |
| 116 |
海外日系企業の雇用管理と現地労働問題 |
池添弘邦 |
2002年3月 |
| 115 |
雇用創出とリストラの時系列分析 ―失われた１０年間で日本企業は何をしてきたか― |
立道信吾 |
2001年3月 |
| 114 |
沖縄振興のための雇用開発調査（2000年度調査） ―観光 ・ＩＴ産業分野における雇用開発と人材育成― |
八幡成美
青木章之介 |
2001年3月 |
| 113 |
公的機関の職業相談 |
下村英雄 |
2001年3月 |
| 112 |
中学生・高校生の職業認知 |
下村英雄
石井 徹 |
2001年3月 |
| 111 |
大卒ホワイトカラーの昇進・配置と人事部の役割 |
本田一成 |
2001年3月 |
| 110 |
ホワイトカラーの管理技能を探る（その２） |
長縄久生 |
2001年3月 |
| 109 |
開発途上国における公共の職業教育・訓練の役割とその貢献（マレーシア） |
郡山力郎 |
2001年3月 |
| 108 |
育児休業・介護休業制度に関する調査研究報告書―ケーススタディを中心に― |
岩科志津子 |
2001年3月 |
| 107 |
産業の空洞化と労働に関する研究―国内調査編― |
渡辺博顕 |
2000年11年 |
| 106 |
無業者から正社員雇用への移行過程−平成11年度沖縄振興開発総合調査− |
榧野 潤
本田由紀 |
2000年6月 |
| 105 |
諸外国における児童・介護休業制度―ドイツ・フランス・スウェーデン― |
前田信彦 |
2000年7月 |
| 104 |
技術者教育の現状と課題 |
大木栄一 |
2000年9月 |
| 103 |
ドイツの職業訓練―公共職業訓練の国際比較―（概要あり） |
大木栄一 |
2000年3月 |
| 102 |
若者の就業行動の変化を考える―文献サーベイ及び先行研究ヒアリングより― |
小杉礼子 |
2000年3月 |
| 101 |
民間主要企業の賃金・処遇制度 |
伊達木せい
堀 春彦 |
2000年3月 |
| 100 |
職業名索引―平成11年改訂版― |
下村英雄 |
2000年3月 |
| 99 |
「先進国」における児童労働 |
青木章之介 |
2000年3月 |
| 98 |
海外建設労働の現状と対策 |
青木章之介 |
2000年3月 |
| 97 |
「公共職業訓練の国際比較研究」イタリアの職業教育訓練 |
西澤 弘
榧野 潤 |
2000年3月 |
| 96 |
「公共職業訓練の国際比較研究」アメリカの職業訓練 |
上西充子 |
1999年11月 |
| 95 |
中高年労働者の転職の実態 バブル期の中高年労働者の転職行動 |
立道信吾 |
1999年3月 |
| 94 |
戦後労働組合運動の歴史―分裂と統一―「太田薫元総評議長（故人）」証言 |
楠 貞雄 |
1999年3月 |
| 93 |
チェコとスロバキアの労使関係―体制転換期におけるその展望― |
松本純平
松本真作
室山晴美 |
1999年3月 |
| 92 |
専門的職業の労働市場に関する調査研究 |
大木栄一
立道信吾 |
1999年3月 |
| 91 |
アパレル産業における人材育成と労使関係 |
|
1999年3月 |
| 90 |
中国国有企業改革調査資料―中国の労働・社会保障システムの基礎的研究（II）― |
中村良二 |
1999年3月 |
| 89 |
職業適正の測定と評価 |
島田睦雄
杉原光雄 |
1999年3月 |
| 88 |
諸外国における港湾労働対策の現状（ヨ−ロッパ編） |
青木章之介
池添弘邦 |
1998年11月 |
| 87 |
多部門労働経済モデル(1997年版) |
遠山仁人
礒野芳光 |
1998年11月 |
| 86 |
高齢期の生活の「豊かさ」指標―都道府県別比較― |
宮崎利行
岩科志津子 |
1998年3月 |
| 85 |
諸外国における港湾労働対策の現状（英米編） |
青木章之介
呉 学殊 |
1998年3月 |
| 84 |
諸外国における港湾労働対策の現状（アジア編） |
青木章之介
呉 学殊 |
1998年3月 |
| 83 |
地域雇用開発ハンドブック |
大木栄一
田宮和夫
奥出敦子
佐野 哲 |
1998年3月 |
| 82 |
ホワイトカラーの管理技能を探る
―暗黙知・影響手段・交渉・コミュニケーションの心理学― |
長縄久生 |
1998年3月 |
| 81 |
諸外国における男性の育児参加に関する調査研究 |
野間敦子 |
1998年3月 |
| 80 |
外国人留学生受け入れの実態と課題―支援機関・留学生・企業ヒアリング調査結果報告― |
堀田千秋 |
1998年3月 |
| 79 |
中国の労働・社会保障システムの基礎的研究 （I) |
中村良二 |
1998年3月 |
| 78 |
『公共職業訓練の国際比較研究』 イギリスの職業教育訓練 |
本田一成 |
1998年1月 |
| 77 |
高学歴専業主婦の就業意識と生活実態 |
野間敦子 |
1998年2月 |
| 76 |
コンピュータと進路指導 |
室山晴美 |
1998年2月 |
| 75 |
『公共職業訓練の国際比較研究』 フランスの職業教育訓練 |
沖津由紀 |
1997年7月 |
| 74 |
労働市場の国際化とわが国経済社会への影響
−日本企業のグローバル化の新段階と人材活用の諸問題− |
平田周一 |
1998年1月 |
| 73 |
高度情報通信分野の進展と職業能力 |
八幡成美
立道信吾
西澤 弘
上西充子 |
1997年3月 |
| 72 |
企業内賃金決定システムの新しいェ流 |
大木栄一 |
1997年3月 |
| 71 |
『公共職業訓練の国際比較研究』スウェーデンの職業教育・訓練制度 |
八幡成美
上西充子
大木栄一
大橋 敦
榧野 潤
本田一成 |
1997年3月 |
| 70 |
外国人研修生送り出しシステム（II）―インドネシア編― |
大木栄一
牧野千代美 |
1997年3月 |
| 69 |
中小企業と外国人研修生 |
大木栄一 |
1997年2月 |
| 68 |
鉄鋼業の労使関係と人材形成 |
|
1997年2月 |
| 67 |
マルチプルジョブホルダーの就業実態と労働法制上の課題 II |
大木栄一
牧野千代美 |
1996年3月 |
| 66 |
人手不足と労働組合の対応―1993年の労働市場と労働組合― |
大木栄一 |
1996年3月 |
| 65 |
電気通信産業の労使関係―歴史と現状― |
|
1996年3月 |
| 64 |
アメリカにおける知識労働者国際移動に関する調査研究 |
銭 小英 |
1996年3月 |
| 63 |
航空産業の労使関係 |
本田一成 |
1996年3月 |
| 62 |
ヨーロッパの教育職業指導 |
水谷 暉 |
1996年3月 |
| 61-2 |
地域職業能力開発ハンドブック（西日本編） |
降籏英明
大木栄一 |
1996年3月 |
| 61-1 |
地域職業能力開発ハンドブック（東日本編） |
降籏英明
大木栄一 |
1996年3月 |
| 60 |
サービス業の経営と雇用に関する事例調査
―総合プロジェクト『サービス経済化の進展と雇用・就業構造の変化』― |
佐藤 厚
八幡成美
蟹江教子 |
1996年3月 |
| 59 |
企業内教育の現状と課題―ホワイトカラー社員の教育訓練を題材として― |
大木栄一
榧野 潤
沖津由紀
降籏英明 |
1996年2月 |
| 58 |
自動車企業の労働と人材形成 |
|
1996年3月 |
| 57 |
労働市場の変化と労働法の課題 |
|
1996年3月 |
| 56 |
四半期労働経済モデル（1995年版） |
遠山仁人
小畑宣子 |
1996年3月 |
| 55 |
マルチプルジョブホルダーの就業実態と労働法制上の課題 |
田宮和夫
大木栄一 |
1995年3月 |
| 54 |
外国人研修生送り出しシステム―中国編― |
大木栄一 |
1995年3月 |
| 53 |
生涯学習社会を考える―個人主導の職業能力開発のあり方に関する総合的研究から― |
大木栄一 |
1995年3月 |
| 52 |
マルチメディアと職業情報 |
松本真作 |
1995年3月 |
| 51 |
外国人労働者受入れの法規制 ―その国際的動向と課題― |
|
1995年3月 |
| 50 |
欧米諸国における外国人労働者等への社会保障の適用 |
楠 貞雄 |
1995年3月 |
| 49 |
女性の専門的キャリア形成 |
三山雅子 |
1995年4月 |
| 48 |
外国人知識労働者の移動とその要因の検討 |
銭 小英 |
1995年3月 |
| 47 |
労働市場・労働社会の長期展望―労働市場の計量的予測― |
|
1995年3月 |
| 46 |
集団帰属意識の変化と職業生活 ―組織帰属意識研究のための理論と方法― |
|
1995年3月 |
| 45 |
判例・命令にみる在日外資系企業の労使紛争の特徴 |
|
1994年12月 |
| 44 |
イギリス、フランス、ドイツ、における外国人研修制度 |
雨谷由美子 |
1994年10月 |
| 43 |
諸外国のパートタイム労働の実態と対策 |
杉田恵美子 |
1994年8月 |
| 42 |
サービス経済化の進展と労働力需要構造の変化 |
|
1994年8月 |
| 41 |
求人票を考える―効果的情報デザインに関する認知心理学的検討― |
高橋美保 |
1994年6月 |
| 40 |
サービス経済化の進展と雇用・就業構造の変化―先行研究のヒヤリング― |
八幡成美
本田一成 |
1994年6月 |
39 |
新しいＤＯＴ：21世紀への職業データベース ―合衆国労働省雇用訓練局職業辞典諮問委員会（ＡＰＤＯＴ）最終報告書― |
水谷 暉 |
1994年4月 |
| 38 |
企業内における技能者の能力開発に関する実態分析―企業内職業能力開発短期大学の実態― |
大木栄一
谷口雄治 |
1994年6月 |
| 37 |
ワーク・モティベーションの構造と変化―既存調査，理論・モデルからの検討― |
松本真作 |
1994年3月 |
| 36 |
高年齢者の職業能力開発ニーズに関する調査研究 |
大木栄一 |
1994年1月 |
| 35 |
労働力不足下の高学歴転職者と中小企業労働者の意識と行動 |
|
1993年12月 |
| 34 |
労働力不足下の産業別雇用事情と企業経営の対応
−トラック運送業編− |
|
1993年8月 |
| 33 |
人手不足下の地域雇用事情と企業経営の対応―福山新市編― |
|
1993年7月 |
| 32 |
労働力不足下の産業別雇用事情と企業別経営の対応―建設業編― |
|
1993年7月 |
| 31 |
フランス教育制度と職業参入 |
|
1993年7月 |
| 30 |
国際標準職業分類 ―１９８８年改正版― |
|
1993年3月 |
| 29 |
女子再就職の実態に関する研究 |
杉田恵美子
梶原昭一 |
1993年3月 |
| 28 |
サ−ビス経済化の進展と雇用・就業構造の変化に関する文献サーベイ |
本田一成
佐藤 厚
堀 春彦 |
1993年3月 |
| 27 |
公共投資、社会資本整備のあり方と地域経済・雇用に関する論点整理―地域の研究機関・研究者論文集― |
浅尾 裕 |
1993年3月 |
| 26 |
アメリカにおける科学者および技術者の供給・就業構造 |
S.デイビス |
1993年3月 |
| 25 |
高齢者の所得・年金と就業に関する研究（その２） |
鹿毛 明 |
1993年1月 |
| 24 |
事例にみる人手不足下の企業経営と労使関係 |
大木栄一 |
1993年1月 |
| 23 |
大企業の本社人事部 |
八代充史
石井 徹
堀田千秋 |
1992年9月 |
| 22 |
米国における人手不足の現状と対応 ―ソフトウェア技術者を中心にして― |
大木栄一 |
1992年9月 |
| 21 |
これからの働き方を考える Part 1 |
今田幸子 |
1992年9月 |
| 20 |
大卒社員の初期キャリア管理 ―採用・配置・定着の実態― |
八代充史 |
1992年8月 |
| 19 |
コンピュ−タによるキャリア・ガイダンス・システムの現状と展望 |
松本純平
松本真作
室山晴美 |
1992年7月 |
| 18 |
職業名索引（研究用―平成４年度追補版） |
池内新藏 |
1992年4月 |
| 17 |
人手不足下の地域雇用事情と企業経営の対応＜燕三条編＞ |
|
1992年3月 |
| 16 |
雇用代替の弾力性の計測―展望― |
渡辺博顕 |
1992年3月 |
| 15 |
高齢者多数雇用企業における中高年者の職場適応 |
武田圭太
宮崎利行
堀田千秋 |
1992年3月 |
| 14 |
人手不足下の地域雇用事情と企業経営の対応 ＜浜松編＞ |
|
1991年12月 |
| 13 |
組織変革に関する研究動向 |
久保村ひとみ |
1991年6月 |
| 12 |
青年の職業設計の規定因に関する研究―青年の社会化の課題と年齢規範― |
中島史明 |
1991年3月 |
| 11 |
高齢者の所得・年金と就業に関する研究 |
鹿毛 明 |
1991年6月 |
| 10 |
就職援助技法「ジョブクラブ」 |
|
1991年6月 |
| 9 |
事務、技術、営業・販売職の魅力ある働き方の研究―アンケ−ト調査集計結果（デ−タ編）― |
|
1991年6月 |
| 8 |
精神障害者の雇用・職業問題 |
佐藤 宏 |
1991年3月 |
| 7 |
経済社会の国際化が労働に及ぼす影響に関する論点整理 ―文献サ−ベイを通して― |
浅尾 裕
渡辺博顕 |
1991年4月 |
| 6 |
地域産業連関表による地域産業・雇用構造の分析―その方法論に関する報告― |
梶原昭一 |
1990年6月 |
| 5 |
ポ−ランド労働法体系（第３巻） |
|
1990年3月 |
| 4 |
ポ−ランド労働法体系（第２巻） |
|
1990年3月 |
| 3 |
ポ−ランド労働法体系（第１巻） |
|
1990年3月 |
| 2 |
人手不足経済の概況 |
|
1990年3月 |
| 1 |
新しい勤務型への挑戦 |
|
1990年3月 |
