開催報告:第7回国際シンポジウム
インド、韓国のIT産業
―急成長を担う高度人材 その育成戦略とは―
(2006年3月2日)

2006年3月2日、労働政策研究・研修機構(JILPT)国際研究部は国際シンポジウム「インド、韓国のIT産業」を開催した。

シンポジウムは、以下のプログラムに沿って進められた。

プログラム

13:15-13:20
開会あいさつ
JILPT理事長 小野旭
13:20-13:35
問題提起
インド、韓国のIT人材育成になぜ注目するのか(PDF:125KB)
鈴木 宏昌(早稲田大学商学部教授)
13:35-14:05
国別報告1:インド「IT人材-インドの視点 (PDF:361KB)
R. ナラヤナン (タタ・コンサルタンシー・サービシズ(TCS)社アドバイザー(前教育訓練担当副社長))
14:05-14:35
国別報告2:韓国「韓国におけるIT人材の育成と管理」
配布資料1(PDF:1377KB)配布資料2(PDF:96KB)
ギュ・ヒ・ホァン博士 (韓国職業能力開発院 研究員)
14:35-15:05
総括報告
アジアのIT産業における人材育成の現状と課題−中国と日本を中心として(PDF:851KB)
梅澤 隆 (国士舘大学政経学部教授)
15:05-15:15
休憩
15:15-16:30
パネルディスカッション、質疑
コーディネーター:諏訪康雄(法政大学大学院政策科学研究科教授)(PDF:107KB)
パネリスト:梅澤 隆、R. ナラヤナン、ギュ・ヒ・ホァン

講師略歴

鈴木 宏昌

早稲田大学商学部教授

1970年から86年までILO本部に勤務。その間、賃金問題専門研究員として調査研究に従事。86年から早稲田大学商学部助教授、91年から現職。専門は労働経済論、労使関係論、賃金論。最近の研究課題は、フランスにおけるワークシェアリング、雇用戦略、雇用形態の多様化等。主な論文に「外国人労働者問題の展望」(『季刊労働法』第208号、2005年)など。

R.ナラヤナン

タタ・コンサルタンシー・サービシズ(TCS)社アドバイザー(前教育訓練担当副社長)

数学修士。IT、特にソフトウェア分野で37年以上の経験を持つ。インド宇宙研究機関での26年間の勤務を経て1995年、TCS社に入社。法人訓練教育センター所長として、多くの優秀な人材の育成に当たる。そのソフトウェア開発方法論やソフトウェア・エンジニアリング教育は、欧米の大学や研究所から大いに注目されている。現在は国際教育・研修アドバイザーを務めている。

ギュ・ヒ・ホァン

韓国職業能力開発院 上席研究員

科学技術政策博士。誠信女子大学講師、韓国科学技術情報研究院(KISTI)主任研究員等を経て、2004年から現職。韓国における職業訓練政策の分野では、No.1の若手研究者との評判が高い。最近の研究論文に「1990年代前半における台湾の産業技術の軌跡」(Journal of Korea Technology Innovation Society,2005)、「情報通信技術(ICTs)とスキルの変化」(International Journal of Manpower,2003)など。

梅澤 隆

国士舘大学政経学部教授

東京工業大学工学部経営工学科助手、大阪学院大学経済学部助教授を経て1993年から現職。専攻は人的資源管理論およびIT産業論。主な著作に『ソフトウエアに挑む人たち―情報サービス産業人物列伝』(コンピュータ・エージ社、2004年)、『チャイナシフトの人的資源管理』(白桃書房、2005年)、『研究開発人材のマネジメント』(慶應義塾大学大学出版会、2002年)など。

諏訪 康雄

法政大学大学院政策科学研究科教授

法政大学社会学部助教授、ニューサウスウエールズ大学(豪州)客員研究員、ボローニャ大学客員教授等を経て、2001年から現職。専攻は労働法。主な著作に『雇用と法』(放送大学教育振興会、1999年)、「労働法はなぜ職業訓練・能力開発に関心を示さなかったのか?」(『「雇用をめぐる法と経済」研究報告書』日本労働研究機構、2001年)など。

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