開催報告:第2回国際シンポジウム
欧米の在宅ワークの実態から何を学ぶか
(2004年3月5日)

労働政策研究・研修機構は、2004年3月5日に東京・霞ヶ関で国際シンポジウムを開催した。
シンポジウムには、行政関係者、研究者、在宅ワーク関係者に加え、労働組合、企業の関係者など約70人が参加した。

シンポジウムは、以下のプログラムに沿って進められた。

プログラム

13時30分
開会の挨拶
小野 旭 労働政策研究・研修機構 理事長
13時40分―13時55分
在宅ワークに関する調査結果概要説明欧米の在宅ワークの実態から何を学ぶか(PDF:27KB
田原孝明 労働政策研究・研修機構 主任調査員
14時00分―14時15分
日本の在宅ワークの現状に関する説明日本の在宅ワークの現状に関する説明(PDF:494KB」「日本の在宅ワークの現状(PDF:494KB)
諏訪康雄 法政大学社会学部教授
各国からの報告
14時20分―14時50分
アメリカ:リンダ・エドワーズ(ニューヨーク市立大学大学院教授)「米国における在宅ワーク(PDF:56KB
15時00分―15時30分
イギリス:アニー・フェザクレア(ワーウィック大学教授)「欧米の在宅ワークの実態から何を学ぶか(PDF:22KB
15時35分―16時05分
ドイツ: ヴェルナー・ドスタル(労働市場職業研究所(IAB)首席研究員)
ドイツにおけるテレワーク 発展と現状1(PDF:45KB)」 「ドイツにおけるテレワーク 発展と現状2 (PDF:45KB
16時20分―17時20分
パネルディスカッション
17時30分―18時00分
質疑応答

労働政策研究報告書

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