開催報告:第2回国際シンポジウム
欧米の在宅ワークの実態から何を学ぶか
(2004年3月5日)
労働政策研究・研修機構は、2004年3月5日に東京・霞ヶ関で国際シンポジウムを開催した。
シンポジウムには、行政関係者、研究者、在宅ワーク関係者に加え、労働組合、企業の関係者など約70人が参加した。
シンポジウムは、以下のプログラムに沿って進められた。
プログラム
- 13時30分
- 開会の挨拶
小野 旭 労働政策研究・研修機構 理事長 - 13時40分―13時55分
- 在宅ワークに関する調査結果概要説明「欧米の在宅ワークの実態から何を学ぶか(PDF:27KB」
田原孝明 労働政策研究・研修機構 主任調査員 - 14時00分―14時15分
- 日本の在宅ワークの現状に関する説明「日本の在宅ワークの現状に関する説明(PDF:494KB」「日本の在宅ワークの現状(PDF:494KB)」
諏訪康雄 法政大学社会学部教授 - 各国からの報告
- 14時20分―14時50分
- アメリカ:リンダ・エドワーズ(ニューヨーク市立大学大学院教授)「米国における在宅ワーク(PDF:56KB」
- 15時00分―15時30分
- イギリス:アニー・フェザクレア(ワーウィック大学教授)「欧米の在宅ワークの実態から何を学ぶか(PDF:22KB」
- 15時35分―16時05分
- ドイツ: ヴェルナー・ドスタル(労働市場職業研究所(IAB)首席研究員)
「ドイツにおけるテレワーク 発展と現状1(PDF:45KB)」 「ドイツにおけるテレワーク 発展と現状2 (PDF:45KB」 - 16時20分―17時20分
- パネルディスカッション
- 17時30分―18時00分
- 質疑応答
労働政策研究報告書
- 労働政策研究報告書No.5
欧米における在宅ワークの実態と日本への示唆−アメリカ、イギリス、ドイツの実態から− - シンポジウム概要(PDF:587KB(下記報告書No.5のP.235~260を抜粋)