講師プロフィール オンライン開催 第140回労働政策フォーラム（2025年8月30日-9月5日） 健康格差社会とミドル・シニアのウェルビーイング

近藤　克則（こんどう・かつのり）　千葉大学予防医学センター 特任教授（名誉教授、グランドフェロー）／日本社会関係学会 会長

千葉大学医学部卒業。東京大学医学部付属病院リハビリテーション部医員、船橋二和（ふたわ）病院リハビリテーション科科長などを経て、1997年日本福祉大学助教授。University of Kent at Canterbury（イギリス）客員研究員、日本福祉大学教授を経て、2014年から千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門教授。2016年から国立長寿医療研究センター研究所 老年学・社会科学研究センター老年学評価研究部長を併任。一般社団法人日本老年学的評価研究機構代表理事（2018～2024年・併任）。2024年から現職。一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会医療経済研究機構 研究部長、京都大学大学院医学研究科社会的インパクト評価学講座 (寄附講座)非常勤研究員、京都大学 Beyond 2050 社会的共通資本研究部門特任教授(非常勤研究員)、日本福祉大学客員教授。

『健康格差社会－何が心と健康を蝕むのか』（医学書院2005）で2005年第12回「社会政策学会賞奨励賞」。『健康格差縮小を目指した社会疫学研究』で2020年度「日本医師会医学賞」、2021年度「日本農業新聞賞」、2022年「日本疫学会功労賞」、2023年「中山賞大賞」、2024年第19回「ヘルシー・ソサエティ賞」パイオニア・チャレンジ部門。『健康格差社会－何が心と健康を蝕むのか，第2版』（医学書院2022）で第2回「日本社会関係学会賞特別賞」、2025年度文部科学大臣表彰「科学技術賞」を受賞。近著に、『健康格差社会への処方箋』（医学書院2017）、『研究の育て方』（医学書院2018）、『長生きできる町』（角川新書2018）など。

小島　明子（こじま・あきこ）　株式会社 日本総合研究所 創発戦略センター スペシャリスト

民間金融機関を経て、2001年に株式会社日本総合研究所に入社。多様な働き方に関する調査研究に従事。東京都公益認定等審議会委員。著書に『中高年男性の働き方の未来』『女性と定年』（ともに金融財政事情研究会）、『定年がなくなる時代のシニア雇用の設計図』（共著、日本経済新聞出版）、『協同労働入門』（共著、経営書院）等。

藤原　佳典（ふじわら・よしのり）　東京都 健康長寿医療センター研究所 副所長／東京都 介護予防・フレイル予防推進支援センター長

北海道大学医学部卒、京都大学大学院医学研究科修了。医学博士。米国ジョンズホプキンス大学 加齢・健康研究所訪問研究員、東京都健康長寿医療センター研究所・社会参加と地域保健研究チーム研究部長などを経て、現職。世代間交流・地域づくりの視点から、高齢者の健康づくり・フレイル予防について研究している。高齢者就労支援研究会ESSENCE主宰、厚生労働省一般介護予防事業等の推進方策に関する検討会構成員他、多数の自治体の審議会座長を歴任。著書に『何歳まで働くべきか』（社会保険出版社／共著)、『就労支援で高齢者の社会的孤立を防ぐ 社会参加の促進とQOLの向上』（ミネルヴァ書房／編著)、『地域を変えた「絵本の読み聞かせ」のキセキ』（ライフ出版／監修)、『ご存じですか？「介護助手」のちから』（社会保険出版社／編著)などがある。

高見　具広（たかみ・ともひろ）　労働政策研究・研修機構 主任研究員

東京大学大学院人文社会系研究科博士課程単位取得退学。2013年にJILPT入職。現在の研究関心は、労働者の生活と健康、リモートワーク等の柔軟な働き方、過重労働問題など。最近の研究成果は、『働き方と生活・健康の課題─JILPT個人パネル調査の分析─』労働政策研究報告書No.235（共著、2025年）、「脳・心臓疾患の労災認定事案における拘束時間、勤務間インターバルの分析」『過重負荷による労災認定事案の研究 その6』JILPT資料シリーズNo.285（2024年）。論文は、”Working from home during the COVID-19 state of emergency in Japan,” Japanese Journal of Sociology. vol.34(1), pp.117-135（共著、2024年）、「自律的な働き方と労働時間管理のあり方─健康確保の観点から（PDF:320KB）」『日本労働研究雑誌』No.752, pp.20-27（2023年）など。

小野　晶子（おの・あきこ）　労働政策研究・研修機構 理事／統括研究員

民間企業を経て大学院修了後、2003年日本労働研究機構（現JILPT）に入職。主任研究員、統括研究員を経て2023年10月より現職。専門は労働経済学。非正規雇用（パート、派遣労働等）、NPO、ボランティアといった多様な働き方、生涯キャリアの研究。労働政策審議会雇用対策基本問題部会、同労働力需給制度部会委員、他。近著は『企業で働く人のボランティアと社会貢献活動─パラレルキャリアの可能性─』労働政策研究報告書No.225（2023年）。