講師プロフィール 第124回労働政策フォーラム(2023年2月6日-9日)オンライン開催
日本の人事制度・賃金制度「改革」

講演者(登壇順)

梅崎 修(うめざき・おさむ) 法政大学 キャリアデザイン学部 教授

専攻は労働経済学、人的資源管理論、労働史。大阪大学大学院経済学研究科博士課程修了(経済学博士)。日本キャリアデザイン学会副会長、日本労務学会副会長。20年以上、数々の人材マネジメントとキャリア形成の調査・研究を行う。主な著作としては、単著『日本のキャリア形成と労使関係』(第45回労働関係図書優秀賞、慶應義塾大学出版会、2021年)、『仕事マンガ!─52作品から学ぶキャリアデザイン』(ナカニシヤ出版、2011年)、共著『「仕事映画」に学ぶキャリアデザイン』(有斐閣、2020年)などがある。また、連載対談として「人事のアカデミア」(Works)がある。

青木 宏之(あおき・ひろゆき) 香川大学 経済学部 教授

明治大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。博士(経営学)。高知短期大学を経て現職。最近の研究業績に『日本の経営・労働システム─鉄鋼業における歴史的展開』(第45回労働関係図書優秀賞、ナカニシヤ出版、2022年)「労使交渉におけるフォーマルとインフォーマル(PDF:387KB)」(『日本労働研究雑誌』第747号、2022年)。「労働調査研究の方法と課題─小池和男氏の代表作の分析を通じて─」(『日本労務学会誌』第23巻1号、2022年)など。労使関係論専攻。

荻野 登(おぎの・のぼる) 労働政策研究・研修機構 リサーチフェロー

1982年日本労働協会入職、在米デトロイト日本国総領事館勤務(1994~1997年)、「週刊労働ニュース」編集長などを経て、2003年独立行政法人労働政策研究・研修機構発足とともに調査部主任調査員(月刊「ビジネス・レーバー・トレンド」編集長)、調査・解析部次長、調査部長、主席統括調査員、労働政策研究所副所長を経て、2019年4月より現職。主な著書に『平成期の労働運動-主要労働団体の動向を中心に』(日本生産性本部生産性労働情報センター、2021年)、『65歳定年に向けた人事処遇制度の見直し実務』共著(労務行政研究所、2019年)、「企業業績と賃金決定──賞与・一時金の変遷を中心に(PDF:889KB)」(『日本労働研究雑誌』第723号、2020年)などがある。

人見 誠(ひとみ・まこと) 株式会社みずほフィナンシャルグループ 執行理事 人事業務部長

1993年、現みずほ銀行入社。法人営業などを経て、2006年から15年まで持株会社みずほフィナンシャルグループにてグループの人事企画業務に従事。その後、みずほ銀行で支店長を務めた後、20年にみずほ証券人事部長、21年から現職。現在は、みずほフィナンシャルグループとみずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券を兼務し、人事制度・運営全体の企画、人事システム・事務を担当している。

中西 敦(なかにし・あつし) 株式会社リクルートスタッフィング 人事部長

2003年 株式会社リクルートスタッフィング入社。営業推進部で営業予算管理や部門管理会計の仕組みを強化したのち、カスタマー戦略部長・デジタルコミュニケーション部長を歴任し、派遣スタッフの集客・マッチング領域のデータ活用とデジタルマーケティングを推進。2021年4月より人事部長として現職。2022年10月、雇用形態の壁を取り払い、働きやすさと働きがいを両立する新人事制度を導入。

濱口 桂一郎(はまぐち・けいいちろう) 労働政策研究・研修機構 労働政策研究所長

1983年労働省入省。労政行政、労働基準行政、職業安定行政等に携わる。欧州連合日本政府代表部一等書記官、衆議院次席調査員、東京大学客員教授、政策研究大学院大学教授等を経て、2008年8月労働政策研究・研修機構労使関係・労使コミュニケーション部門統括研究員、2017年4月から現職。著書に『新しい労働社会』(岩波新書、2009年)、『日本の雇用と労働法』(日経文庫、2011年)、『若者と労働』(中公新書ラクレ、2013年)、『日本の雇用と中高年』(ちくま新書、2014年)、『日本の労働法政策』(労働政策研究・研修機構、2018年)、『ジョブ型雇用社会とは何か』(岩波新書、2021年)などがある。