日本労働研究雑誌 2006年2・3月号(No.547)


学界展望:労働経済学研究の現在―2003~05年の業績を通じて


提言

計量分析手法の発達と労働経済学(PDF:143KB)

大橋 勇雄(一橋大学大学院経済学研究科教授)

学界展望:労働経済学研究の現在―2003~05年の業績を通じて(PDF:767KB)

大森 義明(横浜国立大学経済学部教授)

神林  龍(一橋経済研究所助教授)

久保 克行(早稲田大学商学部助教授)

佐々木 勝(大阪大学大学院経済学研究科助教授)

投稿論文

企業別データを用いた個人請負の活用動機の分析(PDF:433KB)

周 燕飛(労働政策研究・研修機構研究員)

書評論文

都留康・阿部正浩・久保克行著『日本企業の人事改革―人事データによる成果主義の検証』と松繁寿和・梅崎修・中嶋哲夫編著『人事の経済分析―人事制度改革と人材マネジメント』を読む(PDF:515KB)

佐藤 厚(同志社大学大学院総合政策科学研究科教授)

書評(PDF:1.0MB)

マーカス・レビック著『日本の雇用制度-新たな経済環境への適応』

小倉一哉(労働政策研究・研修機構副主任研究員)

サンフォード・M・ジャコービィ著『日本の人事部・アメリカの人事部─日米企業のコーポレート・ガバナンスと雇用関係』

稲上毅(法政大学経営学部教授)

森ます美著『日本の性差別賃金―同一価値労働同一賃金原則の可能性』

冨田 安信(同志社大学社会学部産業関係学科教授)

玄田有史著『働く過剰―大人のための若者読本』

田中 俊英(NPO法人淡路プラッツ代表)

論文Today

バーバラ・ハース「ワーク・ケア・バランス―国際比較のための類型論を特定できるか」(PDF:177KB)

中島 ゆり(お茶の水女子大学大学院)

フィールド・アイ

オーストラリアの労働市場改革(PDF:199KB)

岸 智子(南山大学経済学部教授)

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