日本労働研究雑誌 2001年10月号(No.495)


特集:情報開示と労働


提言

ヒト情報公開戦略

鈴木敦子(人事コンサルタント)

特集解題

情報開示と労働─特集のねらいと解説

編集委員会

論文

企業の求人募集─求人情報の出し方とマッチングの結果

阿部正浩(獨協大学講師)

ジョブ・マッチング─情報とネットワーク

渡辺深(上智大学教授)

人事管理と従業員の個人情報

廣石忠司(専修大学教授)

労働市場における情報開示─法律の立場から

岩出誠(弁護士)

紹介

インサイダー規制が労使関係や労働組合活動に与えた影響

草野忠義(連合事務局長、自動車総連常任顧問)

論文

欧州における企業内労働者代表に対する情報提供・協議義務

マルコ・ビアジ(モデナ・レッジョ・エミーリア大学教授)

ミケーレ・ティラボスキ(モデナ・レッジョ・エミーリア大学助手)

書評

稲上穀・連合総合生活開発研究所編著『現代日本のコーポレート・ガバナンス』

星岳雄(カリフォルニア大学サンディエゴ校教授)

李 鋌 著『解雇紛争解決の法理』

唐津博(南山大学法学部教授)

佐藤厚著『ホワイトカラーの世界』

石田光男(同志社大学文学部教授)

読書ノート

R.ベアトゥ、J.ガーシュニィ編『イギリス家族生活の7年』

永井暁子((財)家計経済研究所次席研究員)

熊沢誠著『女性労働と企業社会』

田中恭代(旭化成株式会社人事部EO推進室長)