講師プロフィール 第131回労働政策フォーラム（2024年3月2日-6日）オンライン開催
時間帯に着目したワーク・ライフ・バランス─家族生活と健康─

大石　亜希子（おおいし・あきこ）　千葉大学大学院 社会科学研究院 教授

日本経済研究センター研究員、国立社会保障・人口問題研究所室長などを経て現職。博士（学術）。東京都立大学子ども・若者貧困研究センター客員教員。こども家庭庁こども家庭審議会委員。専門は労働経済学・社会保障論。主な著作に「経済学におけるワーク・ライフ・バランス」（『大原社会問題研究雑誌』No.723所収、2019）、Gender, Care and Migration in East Asia (Springer, 共編著、2018), Family, Work and Wellbeing in Asia (Springer, 共著、2017)。

浦川　邦夫（うらかわ・くにお）　九州大学 経済学研究院 教授

1977年兵庫県神戸市生まれ。慶應義塾大学商学部卒、京都大学大学院経済学研究科修了。博士（経済学）。最近の主な論文に“Effects of university graduation on multidimensional poverty risks in Japan,” International Journal of Educational Research, Vol.113, pp.1-11（2022年）。令和5年度（第24回）労働関係論文優秀賞（独立行政法人 労働政策研究・研修機構）を受賞。（内田大輔准教授（慶應義塾大学）、虞尤楠講師（長崎県立大学）との共著論文「日本企業における男性の育児休業の普及─先行要因の解明と業績への影響の検証」）。現在、学部では「社会保障」、「応用計量経済学Ⅲ」、大学院では「福祉政策特研Ⅰ、Ⅱ」、「Public Economics」などの科目を担当している。

高見　具広（たかみ・ともひろ）　労働政策研究・研修機構 主任研究員

2013年東京大学大学院人文社会系研究科博士課程単位取得退学。2013年JILPT入職。社会学専攻。現在の研究関心は、労働者の生活と健康、リモートワーク等の柔軟な働き方、過重労働問題など。最近の主な研究成果として、『JILPT個人パネル調査「仕事と生活、健康に関する調査」（第1回）』調査シリーズNo.234（労働政策研究・研修機構 2023年、共著）、『働き方改革、働き過ぎの、「今」─課題解消の手掛かりを求めて』第4期プロジェクト研究シリーズNo.7（労働政策研究・研修機構 2023年、共著）、「コロナ期の働き方の変化とウェルビーイングー労働時間減少とテレワークに着目して」樋口美雄／労働政策研究・研修機構［編］『検証・コロナ期日本の働き方―意識・行動変化と雇用政策の課題』（慶應義塾大学出版会 2023年、第12章、共著）がある。

中野　円佳（なかの・まどか）　 東京大学 男女共同参画室 特任助教

2007年東京大学教育学部卒、日本経済新聞社入社。2014年、立命館大学大学院先端総合学術研究科で修士号取得、2015年4月よりフリージャーナリスト。2022年より東京大学男女共同参画室特任研究員、2023年より現職。厚生労働省「働き方の未来2035懇談会」、経済産業省「競争戦略としてのダイバーシティ経営の在り方に関する検討会」、「雇用関係によらない働き方に関する研究会」委員などを歴任。著書に、『「育休世代」のジレンマ～女性活用はなぜ失敗するのか？』（光文社新書）、『上司の「いじり」が許せない』（講談社）、『なぜ共働きも専業もしんどいのか～主婦がいないと回らない構造』（PHP研究所）、『教育大国シンガポール』（光文社新書）。キッズラインをめぐる報道でPEPジャーナリズム大賞2021特別賞、調査報道大賞2022優秀賞（デジタル部門）。

桂山　奈緒子（かつらやま・なおこ）　認定NPO法人フローレンス みらいのソーシャルワーク事業部 マネージャー

2007年慶應義塾大学総合政策学部卒業後、株式会社リクルートに入社。国内最大規模のウェブサービスの企画開発・マーケティング、海外企業とのジョイントベンチャー立ち上げ等の新規事業開発、テクノロジーを活用した全社人事戦略等を担当。2019年より認定NPO法人フローレンスにて、文京区こども宅食等の複数の官民連携事業、地域団体の事業立ち上げ支援等の中間支援事業を統括。

濱口　桂一郎（はまぐち・けいいちろう）　労働政策研究・研修機構 労働政策研究所長

1983年労働省入省。労政行政、労働基準行政、職業安定行政等に携わる。欧州連合日本政府代表部一等書記官、衆議院次席調査員、東京大学客員教授、政策研究大学院大学教授等を経て、2008年8月労働政策研究・研修機構労使関係・労使コミュニケーション部門統括研究員、2017年4月から現職。著書に『新しい労働社会』（岩波新書、2009年）、『日本の雇用と労働法』（日経文庫、2011年）、『若者と労働』（中公新書ラクレ、2013年）、『日本の雇用と中高年』（ちくま新書、2014年）、『日本の労働法政策』（労働政策研究・研修機構、2018年）、『ジョブ型雇用社会とは何か』（岩波新書、2021年）などがある。