講師プロフィール 第125回労働政策フォーラム（2023年2月15日-20日）オンライン開催
女性の就業について考える─環境変化と支援のあり方を中心に─

周　燕飛（しゅう・えんび）　日本女子大学 人間社会学部 教授

労働政策研究・研修機構主任研究員などを経て、2021年より日本女子大学人間社会学部教授。大阪大学国際公共政策博士。労働経済学、社会保障論専攻。2007年度から女性の就業問題に取り組み、主な著書に『貧困専業主婦』（新潮社、2019年）、『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』（第38回労働関係図書優秀賞、JILPT研究双書、2014年）、『子育て世帯の社会保障』（共著、東京大学出版会、2005年）。

大石　亜希子（おおいし・あきこ）　千葉大学大学院 社会科学研究院・法政経学部 教授

日本経済研究センター研究員、国立社会保障・人口問題研究所室長などを経て現職。博士（学術）。2018年より日本学術会議経済学部会ワークライフバランス研究分科会委員長を務める。東京都立大学子ども・若者貧困研究センター客員教員。法務省法制審議会家族法制部会委員。専門は労働経済学・社会保障論。主な著作に「経済学におけるワーク・ライフ・バランス」（『大原社会問題研究雑誌』No.723所収、2019）、Gender, Care and Migration in East Asia (Springer, 共編著、2018), Family, Work and Wellbeing in Asia (Springer, 共著、2017)。

鈴木　玲子（すずき・れいこ）　厚生労働省 東京労働局 職業安定部職業安定課 職業紹介第二係長

東京労働局において、マザーズハローワーク事業（子育てと仕事の両立支援）、人材確保対策推進事業（医療・介護・保育・建設・警備・運輸分野）、ふるさとハローワーク事業等を担当。都内ハローワークにおいて、職業相談・職業紹介、求人者支援、雇用指導官、事業所部門統括、厚生労働省職業安定局首席職業指導官室中央職業指導官等を経験。筑波大学大学院人間総合科学研究群修士課程、法政大学経済学部卒。国家資格キャリアコンサルタント、1級キャリアコンサルティング技能士。

渡辺　由美子（わたなべ・ゆみこ）　NPO法人キッズドア 理事長

2009年内閣府の認証を受け、特定非営利活動法人キッズドアを設立。子どもの学習支援および居場所を東京、千葉、埼玉、宮城で運営。2020年からは、日本全国の困窮子育て家庭を支援する「ファミリーサポート事業」を開始。内閣府子どもの貧困対策有識者会議構成員。厚生労働省生活困窮者自立支援及び生活保護部会委員。

濱口　桂一郎（はまぐち・けいいちろう）　労働政策研究・研修機構 研究所長

1983年労働省入省。労政行政、労働基準行政、職業安定行政等に携わる。欧州連合日本政府代表部一等書記官、衆議院次席調査員、東京大学客員教授、政策研究大学院大学教授等を経て、2008年8月労働政策研究・研修機構労使関係・労使コミュニケーション部門統括研究員、2017年4月から現職。著書に『新しい労働社会』（岩波新書、2009年）、『日本の雇用と労働法』（日経文庫、2011年）、『若者と労働』（中公新書ラクレ、2013年）、『日本の雇用と中高年』（ちくま新書、2014年）、『日本の労働法政策』（労働政策研究・研修機構、2018年）、『ジョブ型雇用社会とは何か』（岩波新書、2021年）などがある。

樋口　美雄（ひぐち・よしお）　労働政策研究・研修機構 理事長

1980年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了、91年-2018年同大学商学部教授、2018年4月独立行政法人労働政策研究・研修機構理事長に就任。慶應義塾大学名誉教授。商学博士。専門は労働経済学、計量経済学。スタンフォード大学経済政策研究所客員研究員・オハイオ州立大学経済学部客員教授、慶應義塾大学商学部長・大学院商学研究科委員長、日本経済学会会長、内閣官房統計委員長、厚生労働省労働政策審議会会長等を務めた。2016年秋の紫綬褒章を受章。最近の著書として、『格差社会と労働市場―貧困の固定化をどう回避するか』（共著、慶應義塾大学出版会、2018年）、『コロナ禍における個人と企業の変容―働き方・生活・格差と支援策』（労働政策研究・研修機構との共編、慶應義塾大学出版会、2021年）、他多数。