本シリーズは、当機構における平成20年度研究テーマの一つである「変化する賃金・雇用制度の下における男女間賃金格差の状況把握と関連施策に関する調査研究」の一環として実施した２つの調査の結果を紹介するものです。

調査の一つは企業を対象とし、企業の賃金制度に焦点を当てつつ、関連する雇用制度を含めた実態を把握しようとしたもので、もう一つは労使のトップ層を対象とし、男女間賃金格差をめぐる意識を調査したものです。

男女間賃金格差に関する検討を行うためには、企業の賃金制度に関する実態を把握することが不可欠であるため、個々の労働者の賃金を決定する要素の把握などを調査の中心事項としました。それとともに、男女間に賃金格差をもたらす要因としては、賃金制度そのものにあるというよりも、むしろ採用や配置、昇進などといった面にあることが多いため、企業の関連する雇用・人事制度についても調査事項としました。

また、労使のトップ層を対象とした調査においては、男女間の賃金格差の要因や企業の賃金・処遇制度等が格差に及ぼす影響、格差解消に向けた取組み等について、労使のリーダー的存在の人々がどのような認識と考えを持っているのかを中心に調査しました。