講師プロフィール 第120回労働政策フォーラム（2022年3月3日）オンライン開催
ワーク・ライフ・バランス研究の新局面─データ活用基盤の整備に向けて─
講演者（登壇順）
戸田 淳仁（とだ・あきひと）
厚生労働省 政策企画官（政策統括官付参事官付統計・情報総務室併任）
神奈川県生まれ。2002年慶應義塾大学経済学部卒業。民間の研究所等を経て、2019年より現職。現職においては、統計改革担当の企画官として、統計作成業務見直し、データ利活用、EBPMの推進等について取り組む。主な著作として、「職種経験はどれだけ重要になっているのか─職種特殊的人的資本の観点から（PDF:418KB）」（日本労働研究雑誌No.594、2010年、労働関係論文優秀賞受賞）等。
宇南山 卓（うなやま・たかし） 日本学術会議 連携会員、京都大学経済研究所 教授
東京大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。慶應大学、神戸大学、一橋大学などを経て、現職は京都大学経済研究所教授。日本経済・家計行動・経済統計が専門。現在、家計簿アプリを活用した家計収支調査プロジェクトを実施している。詳細については、RICH Project 新しい家計収支データ
で公開中。
臼井 恵美子（うすい・えみこ） 日本学術会議 連携会員、一橋大学経済研究所 教授
1997年東京大学経済学部卒業、2002年ノースウェスタン大学Ph.D.（経済学）取得、ウェイン州立大学助教授、イェール大学客員研究員、名古屋大学大学院経済学研究科准教授、一橋大学経済研究所准教授を経て2019年から現職。一橋大学世代間問題研究機構長、日本学術会議連携会員、IZA Institute of Labor Economicsリサーチフェロー。論文: "Wages, Non-Wage Characteristics, and Predominantly Male Jobs," Labour Economics, 2009, "Sharing Housework between Husbands and Wives: How to Improve Marital Satisfaction for Working Wives in Japan," IZA Journal of Labor Policy, 2016. "Breastfeeding Practices and Parental Employment in Japan," Review of Economics of the Household, 2017他。専門：労働経済学、家族の経済学。
安井 健悟（やすい・けんご） 日本学術会議 連携会員、青山学院大学 経済学部 教授
大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程経済学専攻修了。博士（経済学）。大阪大学社会経済研究所特任研究員、一橋大学経済学研究所専任講師、立命館大学経済学部准教授等を経て現職。専門は労働経済学。最近の論文に「定年後の継続雇用者の働き方の実態とその評価」（『日本経済研究』2021年）、「大学と大学院の専攻の賃金プレミアム」（『経済分析』2019年）、「無限定正社員と限定正社員の賃金格差（PDF: 775KB）」（『日本労働研究雑誌』2018年）、「社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か－個人の意識の役割」（『行動経済学』2018年、行動経済学会第5回アサヒビール最優秀論文賞）がある。
横山 泉（よこやま・いずみ） 一橋大学大学院 経済学研究科 准教授
2005年3月一橋大学経済学部卒、2006年3月一橋大学経済学研究科修士課程修了（5年一貫プログラム一期生）、2013年ミシガン大学Ph.D. (Economics) 取得。2013年に一橋大学経済学研究科から講師として採用され、2018年より一橋大学経済学研究科准教授に昇進。専門は労働経済学と応用計量経済学。代表作に、"What the COVID-19 School Closure Left in Its Wake: Evidence from a Regression Discontinuity Analysis in Japan" (with Reo Takaku), 2021, Journal of Public Economics, Volume 195, 104364など。2021年より現在まで、岸田政権の全世代型社会保障構築会議での有識者も務めている。
中村 さやか（なかむら・さやか）
日本学術会議 連携会員、名古屋大学大学院 経済学研究科 准教授（開催当時。現在は上智大学経済学部教授）
1998年国際基督教大学教養学部社会科学科卒、2000年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了、2006年ノースウェスタン大学Ph.D. (Economics) 取得。2006年ライス大学ベイカー研究所シド・リチャードソン医療経済学研究員、2008年横浜市立大学国際総合科学部・国際マネジメント研究科准教授、2011年より名古屋大学大学院 経済学研究科准教授、2022年4月から上智大学経済学部教授。応用ミクロ計量経済学および医療経済学専攻。
大竹 文雄（おおたけ・ふみお）
日本学術会議 第一部会員、大阪大学 感染症総合教育研究拠点 特任教授
角谷 快彦（かどや・よしひこ） 日本学術会議 連携会員、広島大学医療経済研究拠点長
豪州・シドニー大学大学院経済ビジネス研究科（現・ビジネススクール）博士課程修了。Ph.D.（シドニー大学）。シドニー大学研究員、大阪大学特任助教、名古屋大学特任准教授等を経て現在、広島大学大学院人間社会科学プログラム教授、広島大学ディスティングイシュト・プロフェッサーを兼任。専門分野は医療経済学。主著に「介護市場の経済学」（名古屋大学出版会）、"Human Services and Long-Term Care: A Market Model" (Routledge) がある。
中井 雅之（なかい・まさゆき） 労働政策研究・研修機構 主席統括研究員
1990年慶應義塾大学経済学部卒、労働省入省。以来、労働経済の分析、雇用政策全般に渡る企画、仕事と家庭の両立支援、EBPM（証拠に基づく政策立案）などの業務に従事。厚生労働省雇用均等・児童家庭局職業家庭両立課長（2012年）、職業安定局雇用政策課長（2014年）、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局参事官（兼務）（2015年）、厚生労働省政策統括官（統計・情報政策、政策評価担当）付参事官（2016年）などを経て、2019年7月から労働政策研究・研修機構総務部長、2021年9月から現職。現在は新型コロナウイルス感染症の雇用・就業への影響に関する調査、分析等を行っており、「新型コロナウイルス感染症が企業経営に及ぼす影響に関する調査」（JILPT第1～5回、企業パネル調査）を担当。
