２交替制夜勤職場が４８.４％で過去最高に／日本医労連調査

2023年12月22日 調査部

8時間以上の長時間勤務が前提となる「2交替制夜勤」を行う病棟（2交替病棟）が48.4％で過去最高に――。日本医労連（佐々木悦子委員長、約14万4,000人）が13日に公表した「2023年度夜勤実態調査」で、夜勤に従事する看護職員・看護要員の過酷な労働実態が明らかになった。集計データからは、長時間夜勤や短い勤務間隔での労働が行われ、月の夜勤回数も依然として深刻な状況であることがうかがえた。医労連は、改善に向けて看護師の増員や夜勤の改善を求めている。

２交替病棟の半数で１６時間以上の長時間夜勤が

調査は毎年実施され、今年度は335施設2,600職場（入院部門は335施設2,428病棟・看護職員6万9,174人、看護要員7万9,459人）の回答を集約した。勤務状況については2023年6月の実績を対象としている。

それによると、2交替制を採用している病棟の割合は、本調査開始当初の1999年（6.5％）から年々増加。今回は48.4％と、昨年（44.9％）より3.5ポイント増加し、過去最高を更新した。一方、3交替制の病棟の割合は1999年の93.5％から、今回は51.6％まで減少している。

また、2交替病棟での「16時間以上」の長時間夜勤は、病棟の50.0％、看護職員の48.1％となり、昨年（病棟の44.5％、看護職員の43.0％）よりそれぞれ5ポイント以上増加した。

３交替職場の夜勤日数「月９日以上」は２割超で高止まり

夜勤日数をみると、3交替職場の月あたりの平均夜勤日数は7.75日で、昨年（7.80日）より微減した。この数字は、1993年まで8日台で推移していたが、翌1994年に7.99日となり、以降7日台が続いている。

また、夜勤回数について、1992年に制定され、今年30年振りに改定された看護人材確保法の基本指針（看護師等の確保を促進するための措置に関する基本的な指針）では、離職防止対策として夜勤負担の軽減をあげ、3交替制の場合、「複数を主として月8回以内の夜勤体制の構築」を掲げている。しかし今回の調査では、その水準に収まる「月8日以内」が72.5％だったのに対し、水準を上回る「月9日以上」は27.5％と、昨年（28.4％）よりわずかに減少したものの、依然として2割を超える結果となった。なかでも、重篤・重症の急性期患者を看るICU（集中治療室）・CCU（冠疾患集中治療室）等では、「月9日以上」の夜勤が44.2％と、昨年（45.7％）に引き続き4割を超える状況となっている。

２交替職場の平均夜勤回数は過去最高の４.２８回に

一方、2交替職場の平均夜勤回数は4.28回と、昨年（4.14回）より増加。この数字は2010年以降4回台が続いているが、今回調査で過去最高にのぼった。

夜勤回数別の割合は、「月4回以内」が60.6％、「月4.5回以上」は39.4％だった。「月4.5回以上」の割合は昨年（38.2％）より1.2ポイント増加し、4割に近づいている。ICU・CCU等でも、「月4.5回以上」の夜勤が56.2％に及んだ。

勤務間の休息は「１２時間未満」が５割超

勤務間隔については、「8時間未満」の割合が40.6％と、昨年（40.6％）から横ばいで4割台にのぼり、「12時間未満」も57.8％と昨年（56.8％）より増加した。

また、「働き方改革関連法」に基づき2019年に改正された「労働時間等設定改善法」では、勤務間インターバル制度の導入が事業主の努力義務として規定されているが、インターバル協定の有無についてみると、「有」は16.6％にとどまっている。

さらに、労使間でひと月単位を基準に夜勤に関する制限を定める「夜勤協定」も、「有」が66.6％、「無」が33.4％。協定のない割合は昨年（31.3％）より増加して、未だ3割以上の施設で夜勤に関するルールが定められていない。

人員増と働き方改善が離職防止や医療提供体制の充実につながる／佐々木委員長

調査結果をうけ、佐々木委員長は、「長時間夜勤、回数オーバーの夜勤は看護師の健康面にも悪影響を及ぼすため、少なくない看護師が疲れ果てて職場を去ってしまう」と、人員不足に拍車がかかっている状況を指摘。「看護師を増やして働き方を改善することが、看護師の離職防止や医療提供体制の充実につながる」として、大幅増員と夜勤改善の必要性を訴えている。