日本労働研究雑誌 最新号:2017年10月号(No.687)


特集:大学教育の「実践性」


2017年9月25日発行 B5判 96頁 1部852円+税(送料別) ご注文方法


※刊行後3ヶ月間は論文の要約を、3ヶ月経過後は全文をご覧になれます。(固定リンク)

2017年9月25日掲載

提言

日本の大学に職業教育はどう定着するか?(PDF:492KB)

秋永 雄一(放送大学客員教授)

解題

大学教育の「実践性」(PDF:548KB)

編集委員会

論文

「専門職大学」の意味するもの 要約

金子 元久(筑波大学特命教授)

大学教育需要を考える 要約

田中 隆一(東京大学教授)

社会人の学び直しからみた大学教育 要約

塚原 修一(関西国際大学客員教授)

濱名 篤(関西国際大学学長)

「新しい」大学教育─コンピテンシーに基づく教育(CBE)の実践 要約

青木 久美子(放送大学教授)

「実践性」から見た高専教育─キャリアとの関連に着目して 要約

濱中 義隆(国立教育政策研究所総括研究官)

紹介

大学生の就職活動の変化─「JILPT2005年調査」と「内閣府2016年調査」との比較から

中島 ゆり(長崎大学准教授)

堀 有喜衣(労働政策研究・研修機構主任研究員)

石川県におけるインターンシップ推進の状況

門間 由記子(ジョブカフェ石川インターンシップコーディネーター)

書評

野村直之 著 『人工知能が変える仕事の未来』

大内 伸哉(神戸大学大学院法学研究科教授)

下井康史 著 『公務員制度の法理論─日仏比較公務員法研究』

清水 敏(早稲田大学社会科学総合学術院教授)

足立泰美 著 『雇用と結婚・出産・子育て支援の経済学─女性のワーク・ライフ・バランス』

水落 正明(南山大学総合政策学部教授)

論文Today

授業時間の上昇は生徒の学力を上昇させるか?―国際学習到達度調査を用いた実証分析

及川 雅斗(東京大学大学院博士課程)

フィールド・アイ

Uber型労働と労働法改正(ボルドーから②)

笠木 映里(ボルドー大学・フランスCNRS研究員)


次号予告(2017年11月号)
「ディアローグ:労働判例この1年の争点」特集「スポーツと労働法」(仮)

次号は、毎年恒例の「ディアローグ:労働判例この1年の争点」と、ミニ特集「スポーツと労働法」をお届けします。ディアローグでは、九州大学名誉教授の野田進先生と、近畿大学教授の奥田香子先生に、この1年の重要な労働判例を読み解いていただきます。どうぞご期待ください。

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