労働政策研究報告書 No.17
インターネット調査は社会調査に利用できるか
―実験調査による検証結果―

掲載日:平成 17 年 2 月 28 日

概要

調査対象者を無作為に抽出し、調査員が面接によって回答者のデータを収集するという従来型の社会調査をめぐる環境は、プライバシー意識の高まりなどから悪化してきています。一方、ここ数年普及が著しいモニターを利用したインターネット調査については廉価、迅速といったメリットがある反面、その代表性が疑問視されています。

この報告書では従来型調査とインターネット調査などの比較実験調査を行い、その結果から、インターネット調査は、現段階では従来型調査の代用として何の留保もなくそのまま用いることは不適切だと提言しています。

また、モニター型調査にはデータ収集方法(インターネット調査か郵送調査か)、モニター抽出方法(公募か無作為抽出か)を超えて共通した特徴が存在していると指摘し、今後、こうした特徴が繰り返し検証されれば、その情報をモニター型調査の結果の解釈に活かすことができ、モニター型調査の利用可能性が広がると展望しています。

本文

研究期間

平成 15年度~平成 16年度

執筆担当者

本多 則惠
独立行政法人労働政策研究・研修機構 情報解析部情報管理課長
本川 明
独立行政法人労働政策研究・研修機構 情報解析部長

論文 本多則惠

「社会調査へのインターネット調査の導入をめぐる論点−比較実験調査の結果から−」(PDF:1.3MB)

(『労働統計調査月報2005年2月号』(厚生労働省大臣官房統計情報部編集)掲載)(発行元の許諾を得て転載)

(関連資料)

本多則惠「インターネット調査の本質的課題−「モニター回答者」とは何か」(PDF:742KB)

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