本稿では、能力分布に偏りがないとみられる倒産・廃業による離職者を対照グループとして、他の離職理由に基づく離職者の再就職過程と転職前後のパフォーマンスを検討したものです。

分析の結果、（１）失業期間でみると、解雇や人員調整に伴う希望退職はネガティブなシグナルとはいえない、（２）転職前後の賃金変化をみても、離職理由は転職市場でネガティブなシグナルとはいえない。ただし、同一産業内の転職では自発的離職者や解雇された人の賃金低下が相対的に大きく、同一産業内では離職企業に関する情報が得られやすいため、どのような企業をどのような理由で辞めたかが、観察されない能力の代理指標となっている可能性も示唆される、（３）希望退職による離職者は必ずしも能力分布の下位に位置する者ではなく、転職市場でも希望退職は負のシグナルではない、ことなどがわかりました。

解雇や希望退職が必ずしも転職市場で不利にならないという点は、近年の景気回復過程における非自発的失業者の減少要因の１つとして考えられると指摘しています。